国防海軍の哨戒機,早期警戒機,輸送機,水上機
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国防軍偵察隊のフクロウ大佐です。
このページでは国防海軍の<<哨戒機>>,<<早期警戒機>>,<<輸送機>>,<<水上機>>について、主要な装備を紹介しています！
※記載している情報は全て公表されている情報です。
【航空機・固定翼機】
■P−1G哨戒機
[用途]対潜哨戒機
[乗員]11名
[全長]38.0m
[全幅]35.4m
[全高]12.1m
[航続距離]約8,000m
[最大速度]約996km/h
[巡航速度]約833km/h
[開発元]川木崎重工業、防衛省技術研究本部（現：国防技術研究庁）
[製造元]川木崎重工業
[概要]P−3C哨戒機の後継として開発された純国産の洋上哨戒機で、４発のジェットエンジンを備えた中型機。航空自衛隊（現：国防空軍）のC−２輸送機と同時開発を行なったため、部品の共用化によって開発コストが削減されている。誘導制御能力の付与のために延命を兼ねた改修が行われていたが、日本国転移等一連の特異的不明事案によって計画が凍結している。
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■P−２哨戒機
[用途]対潜哨戒機、早期警戒機
[乗員]16名
[全長]41.2m
[全幅]36.4m
[全高]12.8m
[航続距離]約9,300km
[最大速度]約996km/h
[巡航速度]約838km/h
[開発元]川木崎重工業、新羽田航空宇宙工学研究所
[製造元]川木崎重工業
[概要]P−２哨戒機の後継として開発された、同じく純国産の洋上哨戒機。P−２哨戒機の性能を向上させ、新たに各種無人機の誘導制御能力も付与されており、これによって単機で可能な哨戒範囲が大幅に広がった。見た目はP−１哨戒機に似ており同じく４発のジェットエンジンを備えている。各種無人機を活用して早期警戒任務にも対応が可能な洋上多用途機である。
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■ES−7艦上早期警戒機
[用途]艦載型早期警戒管制機
[乗員]２名＋３名/２名＋３名＋１名
[全長]16.95m
[全幅]24.17m
[全高]5.73m
[航続距離]約2,900km
[最大速度]約674km/h
[巡航速度]約510km/h
[開発元]ノースラップ・グレリマン社
[製造元]ノースラップ・グレリマン社
[概要]合衆国海軍がそれまで運用していた艦上早期警戒機であるE−２シリーズの後継として開発された艦載型早期警戒管制機。日本国は本格的な航空母艦の建造に先立ち、艦載用の早期警戒管制機の純国産化を試みていた。しかし減点式の評価試験にて、各企業から良好な結果を残した試作機が出なかったことで、国防省国防技術研究庁や、国防空軍新羽田航空宇宙工学研究所が主体となった開発計画が持ち上がったのだが、時の経済難もあり、アメリカ合衆国国防総省の対外有償軍事援助の適応によりアメリカ合衆国国防安全保障協力局を通して輸入することが決まった。
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■SC−1艦上輸送機
[用途]艦上輸送機、試験機
[乗員]３名
[全長]17.98m
[全幅]25.4m
[全高]4.8m
[航続距離]約2,840km
[最大速度]約581km/h
[巡航速度]約495km/h
[開発元]国防技術研究庁、MINESIGA.JFシステムズ、嶺獅賀航空工業株式会社
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]次期艦載型早期警戒管制機の純国産開発に向けた技術育成及び、研究の目的で開発された艦上輸送機。開発にあたっては、国防省国防技術研究庁とMINESIGA.JFシステムズ、嶺獅賀航空工業株式会社により共同開発された。合衆国海軍でのみ運用されているE−７艦上早期警戒機の派生型であるC−7B艦上輸送機をモデルとして開発されたため、見た目もそれに似たものとなっている。
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■E−４/JSM早期警戒管制機
[用途]早期警戒管制機、誘導制御機
[乗員]２名/２名＋20名
[全長]47.89m
[全幅]46.1m
[全高]16.4m
[航続距離]約9,589km
[最大速度]約840km/h
[巡航速度]約780km/h
[開発元]川木崎重工業、国防技術研究庁、新羽田航空宇宙工学研究所
[製造元]川木崎重工業
[概要]それまで国防海軍の早期警戒管制機は、合衆国海軍の空母艦載型のものという、比較的小型なものを輸入したものしか保有しておらず、無人航空機の運用に関して難があった。そのため国防海軍も国防空軍と同等の、地上基地配備用で固定翼の早期警戒機兼、誘導制御機の保有が求められたことで、国防空軍が開発したE−４早期警戒管制機を改良し、対潜戦闘・洋上哨戒能力を付与した機体である。
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■US−3救難飛行艇
[用途]救難艇、飛行艇
[乗員]２名/２名＋５名＋５名
[全長]34.28m
[全幅]33.95m
[全高]10.1m
[航続距離]約4,770km
[最大速度]約570km/h
[巡航速度]約445km/h
[開発元]真銘羽工業
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]US−２の後継として開発された飛行艇。US−２とは違い、開発段階から他官庁及び民間への売り込み、海外輸出も想定に入れているため、US−２よりも若干の機能低下は認められるが、それを補完するだけの低コスト化を実現している。日本国内では、国防軍内でも中央特殊作戦軍や海上保安局が、他官庁では総務省消防庁や、一部の自治体警察及び国家公安法執行議議院などが配備している。海外ではインド共和国のインド海軍やアメリカ合衆国の国土安全保障省税関・国境警備局の合衆国国境警備隊などが運用している。
