海防艦
海防艦
日本海軍にとって海防艦とは近海・沿岸の防備に充てる旧式化した軍艦の呼称であり、前ド級戦艦や装甲巡洋艦などが海防艦に艦籍を変更されその任に当たっていた。
その主な任務は海兵が航海訓練で乗り組む練習艦や皇室用のお召艦、大陸沿岸での国威発揚目的で砲艦代わりの示威行動などで、かつて主力艦として菊の紋章をつけて戦った威容を活かす任務を主としていた。
1922年のワシントン軍縮条約の締結により前ド級戦艦は廃艦されたり、装甲武装を撤去して海防艦籍から離れ特務艦籍に移った。
日露戦争当時第2艦隊の主力艦であった装甲巡洋艦などが、条約の枠外とされたため海防艦籍に残されていた。
第一次世界大戦においてドイツ海軍による無制限潜水艦戦を経験を受けて発足した日本海軍海上護衛隊は、日本の海上交通を防衛するのを主な目的として連合艦隊の一組織として誕生した。
海防艦の任務は海上護衛隊と重なるものが多くあったため、海上護衛隊に海防艦の所管は移されることになる。
すでに旧態化して長いこれらの海防艦は海上護衛隊の設立目的には合致するところが少なく、その本来の任務に使用することは望むべくもなかった。
しかし戦間期軍縮時代にあって新規艦艇の建造は進まず、海上護衛隊は対潜水艦戦用に改修された旧式の駆逐艦や水雷艇、旧装甲巡洋艦の海防艦などをやりくりして任務や訓練にあたっていた。
昭和に入り潜水艦戦を主任務とした新艦種駆潜艇が開発建造されたが、船型が小さく、同時期に整備されていた掃海艇と同様、長期に亘る船団護衛任務に使用するには不十分な性能だった。
大正から昭和初期にかけて警備府や根拠地等での警備任務に就いていた明治期の駆逐艦や水雷艇等を流用した各種特務艇は、昭和に入ると老朽化が進み次々と廃艦除籍が進んでおり、海上護衛隊では早期に大量の護衛艦艇の整備を迫られていた。
海上護衛隊の艦艇不足解消のため、旧態化してきた2等駆逐艦の一部が改造により対潜護衛艦艇に転用される。
2等駆逐艦の2番主砲と雷装を撤去し缶室から1缶を降ろし燃料漕を増設し、最大速20ノット、14ノットで航続距離9,000キロ、12センチ単装砲2門、13ミリ連装機銃2基を搭載、対潜兵装として八一式爆雷投射機 2基、爆雷30個、さらに九三式水中探信儀・九三式水中聴音機を装備し、旧式艦の改造ではあるが海上護衛隊として初の本格的対潜航洋護衛艦となった。
2等駆逐艦から改造された対潜護衛艦は艦種を哨戒艇と類別され、③計画により海防艦が大量に就役するまで海上護衛隊の主力としての役目を果たした。
ロンドン軍条約の締結後主力艦の建造が減少した日本海軍は、それまでなおざりにされていた補助艦艇の整備に取り組むことになる。
艦隊随伴が可能な給油艦や工作艦等の各種特務艦から、水雷艇や掃海艇、機雷敷設用艦艇など各種の艦艇が建造されていく。
この流れの中で海上護衛隊も、より実戦的な海上護衛戦を目指して各種所属艦艇の刷新を進めていく。
②計画がスタートした昭和9年当時、海上護衛隊には海防艦の他、護衛隊の旗艦の任に当たる軽巡、旧式駆逐艦を改修した哨戒艇、機雷を処理する掃海艇、昭和に入って整備が始まった潜水艦掃討用の駆潜艇などが所属していた。
当時海上護衛隊では、配備されている艦種の一つであった掃海艇に対し不要論があがっていた。
掃海艇は八八艦隊計画の一環として大正時代後期に初めて建造された、主に交戦海域での機雷掃討を目的とする艦種だった。
しかしその主要な装備である掃海具として使用されるパラベーンは、当時就役していた多くの中小艦艇に装備可能だった。
航続距離も短く対機雷戦以外の任務に使いづらい掃海専任艦をあえて建造せず、既存の駆逐艦等を必要に応じて掃海に転用する新たな方針により、①計画で6隻を予定されていた13号型掃海艇は4隻で建造を打ち切られた。
従来の掃海艇任務のうち非交戦海域での機雷掃討には、新たに航洋性の高い漁船型の対潜・掃海・機雷敷設など多様な任務に使用が可能な鋼製200t級の哨戒特務艇が建造され鎮守府警備府根拠地に配備された。
海上護衛隊の主力の護衛艦艇として②計画から建造された800トン級船型をもとにした対潜護衛艦は、艦種を海防艦とされ従来あった海防艦は海防特務艦に艦種を変更される。
昭和9年から建造が始まった海防艦占守型は、北方警備の駆逐艦の代替として計画されたため、本来の護衛任務のための装備に加えて耐寒設備が充実し船体も耐氷構造となっていた。
占守型の要目は、基準排水量880t、全長80メートル、全幅9.1メートル、艦本式22号10型ディーゼル2基4500馬力で最大速力19.5ノット、航続距離は16ノットで13,500キロ。
兵装は12センチ単装高角砲3門と13ミリ連装機銃2基、爆雷48個、同型艦4隻。
占守型に続いて対空兵装を強化した択捉型4隻が②追加計画で、同4隻が③計画で建造される。
②追加計画では占守型から耐寒耐氷能力を省き、主に南方航路での運用を専らとする対馬型2隻が択捉型と同時に建造された。対馬型では通風能力が占守型に比べ格段に強化され、長期間の作戦航海を考慮して居住性を向上させた設計になっている。
さらに③計画においても対馬型が10隻追加建造された。
この時期に建造された一連の海防艦は戦時急速建造を見込んだ量産性を意識した設計となっており、電気溶接が多用され一部の艦では試験的にブロック建造が行われている。
海防艦は昭和10年から配備が始まり僅か10年間のうちに各型合計で400隻近い隻数が建造され、日本の海上交通を支える守護神とも称される活躍をする。
