革新と停滞
偵察専任空母計画
室戸沖事件以降誘爆・延焼につながりかね無い航空兵装や雷装を巡洋艦・戦艦から排除する方向で海軍は動き始めた。
航空機は航空母艦に、雷装は駆逐艦・水雷艇・潜水艦に集約することは、兵装の複雑化による運用上・防御上のデメリットの解消につながった。
従来戦艦・巡洋艦で偵察・哨戒・弾着観測等の任務の為搭載していた水上偵察機は、新たに建造される専任の小型空母で艦上機に置き換えられ集中運用することとされた。
この小型空母は偵察・哨戒・弾着観測・連絡・迎撃などが主要な任務として考えられていた。
さらに上海事変後に対地支援のための偵察・弾着観測・対地爆撃が戦訓により新たな任務として加えられた。
専任空母として最初に建造された飛隼にはこの運用上の特殊性が色濃く現れており、飛隼搭載機による航空魚雷の使用は想定されていないため魚雷格納設備は無く当然調整能力も持たなかった。
昭和11年第四艦隊事件を受けての改修工事が完了した後就役した同艦の搭載機定数は、艦偵(艦攻改造、有爆撃能力)9機、艦戦18機(対地対艦攻撃仕様)、哨戒機兼輸送連絡機(双発高翼機)6機(他に補用機9機)となっている。
同艦以降に就役した軽空母には艦攻運用能力が与えられており、汎用性を持った設計に変更されている。
また飛隼も第二次上海事変において受けた損傷の修理の際に改修が行われた。
当時その影響力を増しつつあった航空主兵勢力からの要望を受け、再就役後は雷撃機の運用も可能になった。
海軍軍縮条約が効力を失った昭和12年以降、海軍艦政の艦載機空母集中運用の方針に従い、空母改造を前提に建造された水上機母艦と潜水艦母艦は3~4年の間にそれぞれ航空母艦への改造が行われた。
第4艦隊事件の影響もあり起工が遅れた瑞穂は、着工当初から航空母艦として建造されている。
その結果昭和16年末には水上機母艦から改造の千歳千代田、潜水艦母艦改造の蒼隼、空母兼給油艦の高崎剣崎、瑞穂と追加建造された日進の計6隻が空母機動部隊の一翼を占めることになる。
海軍大戦略
日本海軍は洋上航空戦力を航空母艦に集約して運用する方針に従って、着々と空母と空母改造予定の特務艦の増勢を進めていた。
軍縮条約が明けて特務艦の空母化工事が完了する昭和16年末には大型空母4隻、中型空母3隻、小型空母8隻と空母型給油艦2隻の合計17隻が戦力化される予定となっていた。
その内大型空母の赤城と加賀は装甲空母への改装の途上であり、鳳翔は旧式かつ低性能で戦力外とされていたため、昭和16年末頃の実質的な日本海軍の洋上航空戦力は航空母艦14隻、搭載航空機数570機余りとされていた。
航空母艦の増勢と日々進む航空機の性能向上により増大する一途の航空打撃力をどう活かしていくべきか、その研究は活発な論議のもと進められていく。
航空母艦の集中運用により強大な航空打撃力を集成することで局所的な戦力優勢を作り、加えて戦略的奇襲攻撃により敵の後方拠点を一撃で葬り去り長期に亘る優勢を実現する、これが議論の末に導かれた洋上航空戦力の役割とされた。
海軍にとって最大の仮想敵国である米国との戦争を考えるにあたって太平洋方面における米国の戦略的急所は、米国の国力の根源ともいえる大西洋岸の工業地帯と太平洋をつなぐパナマ運河である。
この場所を開戦劈頭に破壊し使用不能に陥れることで、東西間の海上交通を断たれた米国は長期に亘り軍事力の移動に制限がかかると同時に、西海岸の工業生産力も大きく削ぐことができる。
日米間の戦争が短期決戦で済まない場合でも、米国は太平洋方面への戦力展開に多大なコストを払わざる得ない状況になるため、日本の南方資源地帯の確保による総力戦体制確立を容易に実現できると考えられた。
日本海軍が空母集中投入によるパナマ運河或いは西海岸の戦略拠点の攻撃を実現するために必要不可欠ながら現状では全く足りていないものがあった。
日本海軍には高速で移動する艦隊に随伴して艦艇に燃料を補給する給油艦が全く足りていなかった。
八八艦隊計画時に多数の給油艦が建造されてはいたものの、低速なため巡航速度で作戦航海する艦隊に追随することが不可能だった。
海軍は②計画以降多数の高速給油艦の建造を計画、更に高崎型に準じた飛行甲板を持ち搭載する哨戒機や戦闘機によって潜水艦や航空機の攻撃への対処を可能にした空母型給油艦の建造を続ける。
それとともに民間造船所へ助成金を出し、給油艦に転用できる高速タンカーの大量建造を進めていく。
