第七十九話 合衆国西海岸進攻作戦 その８
はい、前回の続きを話します。
日本海軍特務陸戦隊が侵入したと判断したパナマ駐留合衆国陸海軍合同司令部は、パナマ全土に戒厳令を発令しました。
民間人の夜間外出禁止など日常生活に制限をかけるものでした。
さて、パナマにおける合衆国陸海軍の組織について説明します。
パナマ駐留合衆国陸海軍合同司令部は、その名称の通り、陸海軍の合同司令部で、司令官が陸軍軍人、副司令官が海軍軍人でした。
合衆国陸海軍の常として、陸海軍は仲が悪く、パナマ合同司令部は、陸海軍どちらが主導権を握るかで常に争っている状態でした。
戦略レベルで見るならば、パナマ運河は大西洋と太平洋を最短距離で艦艇を移動させるために、海軍にとって重要な施設でした。
しかし、陸軍としては自身の勢力拡大のために、「パナマ防衛のための陸上兵力は陸軍が主力」になることを提案しました。
海軍は艦艇予算の方を優先したため、その提案を受け入れました。
しかし、実際にパナマに陸軍が地上部隊を配備しようとすると、問題が発生しました。
陸軍は南部連合国との国境に大兵力を配備していたため、パナマに地上部隊を送る余裕がなかったのでした。
これが合衆国本土ならば、州兵を予備兵力にできるのですが、パナマではそれはできません。
それを知った海軍が、海兵隊の師団数を増やしてパナマに派遣することを提案しました。
海兵隊を最大のライバルと見ている陸軍は何としてもそれを阻止しようとしました。
パナマの守備兵力として、パナマ共和国の国家警察を強化することにしたのでした。
パナマ共和国は軍隊を持たない国家でした。
平和運動家の中には「軍隊を持たないパナマは理想の国家である」と主張している人もいます。
しかし、その実態は合衆国にとって都合が良いように国家の主権が制限されているにすぎません。
陸軍によるパナマ国家警察強化案に、当初、合衆国政府は難色を示しました。
パナマ運河は、パナマ共和国国内にありますが、合衆国の永久租借地となっています。
パナマ共和国内部には「本来パナマ国民の利益になるはずだったパナマ運河を合衆国が奪っている」と不満を持つ勢力も存在しています。
パナマ共和国が武力によるパナマ運河の占領ができないように、合衆国政府はパナマ共和国に軍隊を持たせなかったのでした。
陸軍は「パナマ国家警察に戦車は持たせない。小銃・機関銃のみを持たせる」と合衆国政府を説得しました。
そして、戦時には、パナマ国家警察は、パナマ駐留陸海軍合同司令部に指揮下に入ることになりました。
続きは次回に話します。
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