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1945年～2001年

長いです。

1945年8月15日午後0時大日本帝國全土で嗚咽する声が溢れた。建国以来幾千年、皇紀2605年日本は大日本帝國という帝政国家体制に入って史上初めて対外戦争で敗北したのである。天皇陛下の『玉音放送』が流れたがその独特の語り方や、難解な言葉使いにより当初大多数の臣民は事態を把握出来なかったが、後のアナウンサーによる説明等で事態を把握。嗚咽する声が溢れたのである。大日本帝國は敗北した。尚北方樺太や千島列島に於いてソ連が以降も攻撃を続け、大日本帝國陸軍が奮戦した旨明記しておく。

そして1945年9月2日東京湾に入った太平洋艦隊のアイオワ級戦艦3番艦ミズーリ艦上に於いて、『降伏文書調印式』が行われた。重光葵外務大臣が政府全権とし、梅津美治郎参謀総長が大本営全権として調印した。式中ミズーリの甲板には2枚の星条旗が飾られていた。1枚は真珠湾攻撃の時にホワイトハウスに飾られていた物(48州の星が描かれた星条旗)、もう1枚は1853年江戸湾に現れたペリーの艦隊が掲げていた物(31州の星が描かれた星条旗)であった。それは90年越しの勝利を日本に果たしたとして、全権代表団ひいては日本に屈辱を与えた。その後調印式終了と同時にアメリカ合衆国海軍航空機と陸軍航空軍のB-29が祝賀飛行を行った。日本にとって更なる屈辱であった。そしてマッカーサー元帥はＧＨＱ指令第1号を発令。これにより大日本帝國陸海軍は解体され、軍需品生産が全面停止された。

ＧＨＱによる占領から早5年。大日本帝國は憲法をＧＨＱの命令で改正。修正大日本帝國憲法として、非武装国家となった。国内改革であらゆる分野から危険人物は追放され、その位置を左翼が襲い定着した。全てに於いて戦争責任は追及され日本は侵略国家であったとのレッテルをＧＨＱ取り分けアメリカ合衆国は貼り付けようと躍起であった。そしてそれは1946年5月3日～1948年11月12日の『極東国際軍事裁判』で結実し、パール判事を筆頭に反対意見がある中、病死した2人と病気の為訴追免除された1人を除き全員が有罪となった。そして死刑となった7人の処刑は1948年12月23日に執行された。皇太子殿下の御誕生日で在らせられる日を執行日にわざわざ選んだのは、皇太子殿下に処刑の事実を常に思い起こさせる為だとも言われている。

そのようにして大日本帝國の名誉を著しく汚し、大日本帝國を三流国家に突き落とそうとアメリカ合衆国が必死になっていた1950年6月25日。北朝鮮が半島統一を掲げ南進。『朝鮮戦争』が勃発したのである。怒涛の進撃を続ける北朝鮮軍に韓国軍は敗走を重ねた。そしてそれを打開する為、7月7日遂に『国連軍』が投入された。国連軍は大日本帝國占領部隊を中心に編成し、大日本帝國から国連軍は北朝鮮へ向かった。国連軍進撃と同時にマッカーサー元帥にはトルーマン大統領から直々の命令が下っていた。それは大日本帝國に『再軍備』を要請する物であった。2日後の7月9日にマッカーサー元帥は吉田総理をＧＨＱの入る第一生命館に呼び出した。後世に名を残す『吉田・マッカーサー会談』である。会談が始まるとマッカーサー元帥は吉田総理に再軍備を前置きも無しに要請した。これに吉田総理は驚いたが冷静に答えた。

吉田総理は大日本帝國という国家を建て直す為にも『経済復興』が優先だと答えたのである。更に何処かの国が原爆を2発も落とし全土を焼け野原にしなければ考えられたと、皮肉を付け加えた。経済復興を優先させる事を変えられないとマッカーサー元帥は判断し、対策を考える為に一先ず吉田総理には帰ってもらう事にした。だがのんびり考えられない事態が勃発したのである。2日後の7月13日中国が義勇軍を派遣した、と発表したのである。突然の発表により半島では北朝鮮軍が勢いを盛り返した。それを受けトルーマン大統領は緊急対策会議を行い、その結果をマッカーサー元帥に通達。そして通達を受けた7月15日、マッカーサー元帥は大日本帝國占領軍を半島へ全投入。一気に体制を立て直す事にしたのである。その決断にマッカーサー元帥は再び吉田総理に会談を要請。吉田総理もそれを受け7月17日再び吉田総理とマッカーサー元帥は会談を行った。マッカーサー元帥はその会談で再び再軍備を要請。吉田総理が再びそれを断るとマッカーサー元帥はＧＨＱ指令だと命令。命令の根拠として『対日兵器譲渡案』と『経済支援』を提示。トルーマン大統領からの全投入命令と同時にこの両案も届いた、とマッカーサー元帥は話した。そして大日本帝國に再軍備を行ってもらい東亜細亜の安定化を担うように要請した。アメリカ合衆国はその協力を惜しまない事もマッカーサー元帥は忘れずに付け加えた。朝鮮戦争後に再軍備用の兵器譲渡と、その維持費等の為の経済支援だと、マッカーサー元帥は説明。それを受け吉田総理はＧＨＱ指令であり、譲渡案が提示された事により再軍備の閣議を了承。明日に閣議で決定する旨を伝えた。

そして翌7月18日に大日本帝國政府は臨時閣議に於いて再軍備を決定。吉田総理はマッカーサー元帥に連絡し、再軍備決定を伝えた。それを受けたマッカーサー元帥は吉田総理に謝意を伝え、直ぐ様トルーマン大統領にそれを伝えた。7月20日にトルーマン大統領は連邦議会に対日兵器譲渡案と維持費補填経済支援案を提示したのである。対日兵器譲渡案を提示された連邦議会は大騒ぎとなった。海軍に至ってはエセックス級正規空母2隻とインディペンデンス級軽空母1隻の譲渡である。更にそれら軍備の維持費を大日本帝國が復興するまで手伝おうというのである。この提案に共和党が猛烈に反対したのであった。つい5年前に敗北させた大日本帝國軍を復活させようと言うのである。パールハーバーの悪夢を昨日のように覚えている議員にとって、再軍備は到底受け入れられないものであった。しかしトルーマン大統領は諦めなかった。

「大日本帝國は帝國である。しかし我々と同じしっかりした議会政治を整備している。亜細亜で初の憲法を制定したのは大日本帝國である。議員の中には大日本帝國はどちみち帝國主義国家だと断罪するが、我々の同盟国である大英帝国は何であろう。世界一の植民地を有する世界帝國では無いか。確かに大日本帝國とは3年8カ月も死闘を繰り広げた。だが世界は新たな脅威に直面している。社会主義である。現在の戦争で戦っている相手は社会主義である。北朝鮮と中国だ。大日本帝國は確かに帝國であるが、社会主義国家では無い。そうなれば我々と同じ陣営であり、社会主義と対する仲間と言えるのでは無いか？大日本帝國の位置は北朝鮮や中国、そしてソ連を見事に封じ込めるのに十分な場所である。大日本帝國にしっかりと再軍備をしてもらえれば太平洋の守りは鉄壁となるのである。その為には大々的な兵器譲渡が必要なのである。更に議員の中に維持費まで支援するのか？との意見がある。これについては大日本帝國が復興を成し遂げるその日までとなっている。我々は大日本帝國を焼け野原にし過ぎた。しかも兵器を譲渡しなければこれ等の兵器は我々が結局は配備して使用していたであろう。となれば名義が大日本帝國であり復興までの期限とした、維持費だと思えば安い物ではないだろうか？それら兵器は結局は我々の手元からは無くなるが太平洋の向こう側に配備され、対ソ連の抑止力となるのである。大日本帝國がその軍備を使い再び太平洋戦争を起こす事を危惧する議員がいるが、それは杞憂である。我々は世界最大の軍隊を有しているのである。今なら大日本帝國だろうが、世界中が敵になっても勝てるだろう。だがそのような事は起きない。大日本帝國とは講和条約締結後、同盟条約を結ぶのである。」

との演説を行った。そして白熱した議論の末に、両案は7月30日に連邦議会で承認され大日本帝國の再軍備が決まった。その連絡を受け8月15日大日本帝國は臨時帝國議会でＧＨＱ指令による再軍備を両院で承認。8月30日にＧＨＱ指令により憲法改正を実行。即日施行され、大日本帝國四軍(陸海空海兵隊)の編成を開始した。そして1950年11月1日に旧軍関係者を再度軍人に戻し、尚且つ新規募集を行い四軍が発足。同日を『帝國軍記念日』に制定した。この記念日制定に伴い、5月27日の海軍記念日と3月10日の陸軍記念日が復活した。後に空軍は初の国産ジェット戦闘機配備を記念して1964年7月9日を空軍記念日に、海兵隊は竹島奪還作戦に於いて上陸し見事に竹島を奪還した1974年4月3日を海兵隊記念日に制定した。

大日本帝國が再軍備に向けて奔走している間も朝鮮戦争は続けられていた。1950年7月20日に国連軍は仁川上陸作戦とスレッジハンマー作戦の連動による大反攻作戦を開始。スレッジハンマー作戦は残念ながら失敗したが、仁川上陸作戦は見事に成功。中朝軍に衝撃を与えた。8月11日に国連総会で38度線突破を認める議案が承認された。同議案は安全保理事会でソ連の拒否権により葬られていた。それを不服としたアメリカ合衆国が総会で同議案を提案。漸く承認に漕ぎ着けたのである。そして8月14日国連軍が38度線を突破。8月25日には平壌を国連軍は占領したのである。快進撃は続き中朝軍を国連軍は次々と圧倒した。国連軍はこれで戦争は終わったと思っていた。一部将兵は勝利を確信し、浮かれていた。だが10月3日国連軍は冷や水を被る事になる。中国が正規軍を派遣したのである。中国政府は即日声明を発表し、正式介入を宣言した。この介入は朝鮮半島情勢に危機感を感じたソ連が中国に圧力を掛けた事による。中国は反対したが結局はソ連に屈し、総数200万人を投入したのである。その結果国連軍は中国軍の人海戦術に敗北。11月24日には中朝軍は平壌を奪回。ソ連の提供によるMiG-15戦闘機による制空権奪還がその作戦を支えた。12月15日には国連軍は38度線まで押し戻され、翌1951年1月4日にはソウルを失った。それ以後国連軍は厳しい戦いを強いられたが、3月14日に国連軍はソウルを奪還。これは最新兵器が量産され国連軍が反撃の戦力を得た事が大きい。だが38度線で両軍は膠着状態になった。これを受け3月19日マッカーサー元帥は38度線以北への戦略爆撃を命令。大日本帝國本土の米軍基地から大量の爆撃機が出撃した。この命令はマッカーサー元帥の独断であり、トルーマン大統領は後になってから戦略爆撃を知った。トルーマン大統領としては休戦を模索しており、マッカーサー元帥がこれ以上暴走すれば最悪米ソの直接対決に成りかねないとトルーマン大統領は判断。マッカーサー元帥を解任する事を決定。4月11日にトルーマン大統領はマッカーサー元帥を解任した。その後休戦交渉は続けられたが、1951年9月8日アメリカ合衆国にとって1つの問題が解決した。サンフランシスコ講和会議が開かれ『サンフランシスコ講和条約』と『日米相互防衛条約』が調印されたのである。これにより第二次世界大戦に於ける戦争状態は終結した。そして1953年7月27日交渉が実を結び、朝鮮戦争休戦条約が調印された。これにより漸く朝鮮半島は落ち着いたのである。そして朝鮮戦争が休戦とは言え一息つけたので、11月1日の帝國軍記念日にアメリカ合衆国は『対日兵器譲渡案』及び『軍備経済支援』を開始。大量の兵器が大日本帝國に譲渡された。

対日兵器譲渡案アメリカ合衆国譲渡兵器一覧

海軍

エセックス級正規空母タイコンデロガ・ハンコック

インディペンデンス級軽空母カウペンス

3隻全て艦載機込みで

ノーザンプトン級巡洋艦チェスター・オーガスタ

クリーブランド級巡洋艦デイトン

フレッチャー級駆逐艦ニコラス・オバノン・バッチ・ゲスト・べネット・ハドソン・ハッチンス・スタンリー・ハルフォード・ロイツェ・フィリップ・レンショー

以上を含め艦艇58隻・機体250機譲渡

陸軍

M-26パーシング戦車120輌

M-4シャーマン戦車255輌

以上を含め車輌及び装甲車輌395輌・銃15万丁・砲300門譲渡

空軍

F-86Fセイバー戦闘機200機

B-29戦略爆撃機50機

以上を含め機体210機譲渡

海兵隊

M-4シャーマン戦車180輌

以上を含め車輌及び装甲車輌210輌・銃8万丁・砲190門譲渡

以上をアメリカ合衆国は譲渡した。海軍連合艦隊はこれにより完全に復活。一躍、東亜細亜最大の海軍国家に躍り出た。陸軍空軍海兵隊も東亜細亜屈指の戦力を持つに至ったのである。特に空軍はかつて大日本帝國全土を焼け野原にし、原爆を2発投下したB-29を配備した。この譲渡理由は正に大日本帝國の地理上の位置にある。朝鮮戦争時、アメリカ合衆国は大日本帝國の基地から朝鮮半島に空爆を敢行した。それを大日本帝國にも担ってもらい、ソ連・中国・北朝鮮に空爆を敢行出来るように対応したのである。そして11月11日、大日本帝國は閣議に於いて帝國国防方針を復活し改定。仮想敵国をソ連・中国・北朝鮮として明記。アメリカ合衆国を同盟国として明記した。

そして時に1954年12月大日本帝國は高度経済成長に突入した。朝鮮戦争中の1952年後半には既に第二次世界大戦前の水準に復興していた。その理由は朝鮮戦争特需によるものである。特に米軍発注の製造業の業績が拡大し、雇用は多いに増加した。そして翌1955年からは年平均10％以上の経済成長を達成。それは1973年まで続く事になった。高度経済成長は大日本帝國を大きく変えた。エネルギーは石炭から石油に変わり、太平洋沿岸にはコンビナートが次々と立ち並び、財閥系企業がこの間に立ち直った。高度経済成長を行えた要因は多々ある。まずは安い労働力。高い教育水準を背景とした金の卵と呼ばれる人達が良質で真面目であり、尚且つ安く雇用できた。そして大東亜戦争中若しくは戦前に、軍需生産を行う為に官民一体となり発達した高度な技術力。地方での余剰農業労働力の活用、地方から集団就職の為に都会に出てくる若者を大量に雇えた。そして日本人の気質とも言える高い貯蓄率。この貯蓄が投資の源泉となった。これはアメリカ合衆国の意向によるが、輸出に有利な円安相場である。当時は固定相場制であり1ドル＝360円となっていた。

余談だが作者が中学生辺りまでは確か1ドル＝120円であったはずである。マスコミは輸入品が値上がりする等と悲観した報道をするのでは無く、あの時に戻っていると言えば良いのではなかろうか。話を戻す。

戦後平和になり国民の消費意欲の拡大。これまたアメリカ合衆国の意向による安価な石油の輸入の可能。政府の政策による安定した投資資金を融通する間接金融の護送船団方式と管理されたケインズ政策としての所得倍増計画。政府の設備投資促進策による工業用地等の造成、これにより太平洋ベルトラインが造成された。これらの理由が挙げられる。全土が焼け野原となりその何も無いところから立ち直り1968年には国民総生産(GNP)が西ドイツを抜き、世界第2位となった。世界的に見てもそのような事は例が無く。戦後から続く一連の経済成長は『東洋の奇跡』と呼ばれた。

そして経済力が高度経済成長により上昇して来た1957年6月3日、政府が提出した『第一次国防力整備計画』が帝國議会で承認された。それにより翌1958年から第一次国防力整備計画が3ヶ年計画で始動。第一次国防力整備計画は空母・巡洋艦・戦闘機・爆撃機を除き、銃・砲・装甲車輌・軍用車輌・駆逐艦・潜水艦・各種船挺・偵察機等を国産にするべく始動した。空母や巡洋艦・戦闘機等主力兵器は継続研究とし、海軍のエセックス級2隻とインディペンデンス級1隻に対して蒸気カタパルトと舷側エレベーターの新設、エセックス級はアングルドデッキ化の近代化改修を行った。第一次国防力整備計画完了後、1961年3月5日『第二次国防力整備計画』を政府は制定。帝國議会で承認され、翌1962年から第二次国防力整備計画は始動した。第二次国防力整備計画は第一次国防力整備計画で継続研究となった巡洋艦・戦闘機・爆撃機の国産化を開始。そして海軍は空母3隻は近代化改修を行った為にその3隻はそのままとし、新たに2隻を建造し5隻体制に変更。その為新たに巡洋艦・駆逐艦等も量産された。そして何よりも世界中が注目したのが、核兵器の開発開始である。この開発発表にはアメリカ合衆国も憂慮を示したが、大日本帝國は二度と核攻撃を受けない為であると断言し、開発を強硬した。アメリカ合衆国は2発も核爆弾を投下した手前、そう言われれば強く言えなかった。この政府の強硬姿勢に国民は大いに賛同した。核攻撃までされての敗戦がついこの前である。国民も二度と核攻撃を受けたくないのは当たり前であった。

1964年10月10日、亜細亜で初めて東京オリンピックが開催。大日本帝國の復興を象徴するオリンピックであり、全国民が熱狂した。特に開会式で空軍のブルーインパルスが描いたオリンピックマークの見事な出来は、伝説となった。そのように国民が平和と繁栄を謳歌していた1965年3月20日。アメリカ合衆国政府が大日本帝國政府にベトナム戦争参戦を正式に要請。この要請に遂に国民は現実を突き付けられた。確かに戦後大日本帝國は平和であったが、世界は戦争が続いていた。そしてアメリカ合衆国からのベトナム戦争参戦要請である。大日本帝國国内は大騒ぎとなった。国内ではベトナム戦争不介入論が高まった。ベトナムは大東亜戦争後、元陸軍軍人達がベトナム軍を教育していた。これによりベトナムはフランスとの戦争に勝利したのである。このような経緯がありベトナムが幾ら社会主義と資本主義の南北に分裂し戦争を行い、南ベトナムをアメリカ合衆国を支援しているからとは言え大日本帝國は中立を保っていた。政府も国民世論を尊重し不介入としアメリカ合衆国に断ろうとしていた時、I3(帝國情報捜査庁、英語表記で頭文字が「I」3つの為I3と呼ばれる)が北ベトナムを中国が支援しており再び義勇軍を派遣している事を掴んだ。しかも中国義勇軍が単独で南ベトナム軍や米軍と戦っている事も掴んだ。これにより世論が変わった。ベトナム軍では無く、中国義勇軍を攻撃するなら派遣するべきだ、と変化した。これにより時の内閣総理大臣はベトナム戦争介入を決断。1965年3月29日帝國議会も参戦を承認し、ベトナム戦争介入が正式に決まった。これにより4月5日海軍連合艦隊空母機動部隊が出撃した。そして1965年4月11日大日本帝國は核実験に成功。核保有を宣言した。『二度と核攻撃を受けない為に』がそれ以後の大日本帝國戦略の合言葉となった。その後1967年5月30日には水爆実験にも成功した。4月30日海軍連合艦隊空母機動部隊ベトナム沖に到着。ヤンキーステーション北30キロ地点を『サムライステーション』に設定。68年の撤退までに海軍の全空母(第二次国防力整備計画での新造空母も派遣)が参加した。空爆は緻密な情報収集の結果行われた。I3の諜報員や米軍からの連絡により中国義勇軍に対してのみ、空爆が行われた。その為中国義勇軍が見付からない時は丸１日空爆をしない日もあった。

そのような日々が続いた1968年。日米両軍はベトナムからの撤退を発表。撤退は大日本帝國がアメリカ合衆国への説得を続けた事に理由があった。大日本帝國はこの戦争が泥沼化していると判断しており、ベトナムからの早期撤退がアメリカ合衆国の国益を損なわないとし、アメリカ合衆国を撤退させれば自国も撤退出来ると判断していた。3年に及ぶ説得の末にアメリカ合衆国はベトナムからの撤退に賛同。第二次世界大戦全体を遥かに凌ぐ爆弾をベトナム戦争で使用したが、結局は勝てずに撤退する事になった。なおベトナムは1976年に統一した。結果はどうあれ、ベトナム戦争に参戦し見事な協力を果たした大日本帝國に1969年3月15日アメリカ合衆国は沖縄を返還。沖縄は念願の大日本帝國復帰を果たしたのである。1969年5月10日『第三次国防力整備計画』が始動。5ヶ年計画で実施された。第三次国防力整備計画では遂にエセックス級及びインディペンデンス級3隻の国産新造が決定。大日本帝國はその3隻をアメリカ合衆国に返還しようとしたが、アメリカ合衆国は既に譲渡し所有権は大日本帝國にある、として返還を辞退。大日本帝國はその3隻をスクラップとして売却した。第三次国防力整備計画は四軍全てに於いて兵器の新造・増強が決定され前2回以上の軍備増強となった。新型兵器の開発も引き続き研究された。

そして1970年3月14日に始まった大阪万博が無事に終わり第三次国防力整備計画が完了し軍備が整い、時機到来と判断した大日本帝國政府は1974年3月28日、竹島の返還を大韓民国に通達した。大日本帝國は竹島は大日本帝國固有の領土であり、それを大東亜戦争後の混乱に大韓民国が不法占拠した、と大韓民国を激しく批判した。しかし大韓民国はそれを黙殺したのである。その態度に大日本帝國は翌3月29日48時間以内の回答を世界に向けて宣言。更にそれを再び黙殺した場合、竹島奪還作戦を実行する事も宣言した。大韓民国はそれを受けても尚、相手にしなかった。大韓民国もアメリカ合衆国と同盟を結んでおり、大日本帝國をアメリカ合衆国が牽制してくれるだろうと安易に判断していた。しかし結果は違った。48時間が過ぎ4月1日大日本帝國は大韓民国に宣戦布告。その直後にアメリカ合衆国以下西側諸国は２国間問題とし、不介入を宣言。大韓民国の読みは大きく外れた。アメリカ合衆国は北朝鮮に対して個別に声明を発表。今回の日韓戦争に関しては不介入を命令した。もし南下をすれば核を含め総攻撃を実施すると宣言したのである。この恫喝に北朝鮮はビビり、静観する事を宣言した。東側諸国は西側諸国内部での戦争である為、当然ながら静観した。慌てたのは大韓民国である。世界から完全に見捨てられたのである。国内の在韓米軍は基地に籠り、全く動かずアメリカ合衆国は北朝鮮の対応しか考えていなかった。全ては大日本帝國の作戦通りに進んだ。そして4月3日大日本帝國四軍による竹島奪還作戦が始動。連合艦隊は空母機動部隊の全てを竹島奪還作戦に投入。圧倒的な戦力に竹島に派遣された大韓民国海軍と空軍は全滅した。竹島の守備隊も全滅し、海兵隊と陸軍により竹島は奪還された。この戦いにより大韓民国は海軍と空軍の主力を全て失った。まだ陸軍や海兵隊は竹島守備隊以外は無傷であり、海軍や空軍も二線級部隊や予備戦力はあったがそれを使えば対北朝鮮用の戦力が無くなる事になる。そうなれば元も子も無い。大韓民国は負けを認め、大日本帝國に対して講和を申し入れた。4月5日の事であった。そして4月8日から大日本帝國帝都東京にて講和会議が開かれた。しかしその会議に於いて全権代表が「我々は負けた訳では無い、北朝鮮の事を考えて終わらせただけだ。」と発言。この言葉に大日本帝國の国内世論が爆発した。海軍や空軍の主力が全滅し講和を申し入れて起きながら、負けた訳では無いとの言葉に世論が大きく反発したのである。その世論は日毎に高まり、慌てて大韓民国政府は謝罪するも時既に遅かった。大日本帝國は講和会議の打ち切りと大韓民国を徹底的に攻撃し無条件降伏に追い込む事を宣言した。4月10日大日本帝國海軍連合艦隊空母機動部隊と空軍が大韓民国の釜山を空爆。1都市への空爆には過剰投入と言える戦力を大日本帝國は投入し、釜山を文字通り瓦礫の山にした。この攻撃に大韓民国は無条件降伏を大日本帝國に通達。4月15日に再度東京で講和会議が開かれた。今度は全て大日本帝國の要求通りとなり、『日韓講和条約』が締結された。この条約により竹島と対馬は大日本帝國とし、大韓民国は正式に謝罪。竹島を不法占拠していた期間に搾取した海洋資源を計算しその分を賠償金として支払う事になった。更に日本海と東シナ海に於ける排他的経済水域の明確化が行われ、大韓民国は排他的経済水域を丸々失い大日本帝國の排他的経済水域が大韓民国の領海線までに拡大した。これにより日韓戦争は大日本帝國の勝利で幕を下ろしたのである。

日韓戦争後、ソ連は大日本帝國との接触を始めた。ソ連にしてみれば『北方領土奪還作戦』を大日本帝國が行わない、と言い切れる根拠が無かった。仮に北方領土奪還作戦を大日本帝國が宣言し北方領土に攻めてくれば、ソ連の総力を挙げればどうにか凌げるかもしれない。ソ連極東軍は通常戦力及び核戦力では大日本帝國に及ばないが、ソ連軍全体なら大日本帝國を凌げる筈である。そしてソ連は連合艦隊空母機動部隊とアメリカ合衆国海軍に対抗する為に編み出した、『飽和攻撃』がある。特に5年前の『オケアン70演習』では90秒以内に100発の対艦ミサイルを集中させて着弾させ、西側諸国を驚かせた。この飽和攻撃なら連合艦隊やアメリカ合衆国も打倒出来るが、ソ連の兵力を極東に全て回せないのも事実である。そんな事をすれば西側諸国に攻められる恐れがあった。その為、結局は極東軍だけで戦う事になるのである。そうなれば核兵器となり日ソが核を撃ち合い、自動的に第三次世界大戦になる恐れがあった。そこでソ連は大日本帝國を抱き込む事にしたのである。そして1975年2月3日ソ連は北方領土返還を大日本帝國に提案。大日本帝國はそれに飛び付き直ぐ様賛同した。大日本帝國としても竹島は武力で奪還出来ると考えていたが、北方領土は外交交渉しか無いと判断していた。これにより両者の思惑は一致。2月10日ウラジオストクにて歴史的な日ソ首脳会談が行われ、『北方領土返還条約』が調印された。北方四島及び千島列島は大日本帝國に返還され、帰属未定となっていた南樺太はソ連領となった。そして北方領土返還条約により歩み寄りが見えた日ソはウラジオストクでの会談で日ソ平和条約の調印を目指すとしたが、3月10日札幌での首脳会談で『日ソ平和条約』を調印。これにより米ソも歩み寄りを見せ、冷戦終結への兆しが見える事になった。だがそれも長くは持たず、1979年12月24日。ソ連がアフガニスタン侵攻。これにより歩み寄りが見えた両陣営だったが、対立が再燃。新冷戦に発展する事態となった。この新冷戦突入によりアメリカ合衆国及び大英帝国は大規模な軍拡を開始。特にアメリカ合衆国は『600隻海軍構想』を発表。海軍兵力の大規模な拡張を行った。その米英の例に漏れず、大日本帝國も軍拡を実施。1980年3月20日に『第四次国防力整備計画』を制定した。4月1日から第四次国防力整備計画は始動。第二次国防力整備計画で建造した空母2隻を退役させ、その代替として原子力空母を建造。退役させた空母はタイとインドに売却する事となった。空母は更に1隻追加し3隻建造する事となり、連合艦隊は原子力空母3隻と通常型空母3隻の空母6隻体制になった。四軍全てに於いて新兵器への更新が決まり、第四次国防力整備計画は最長となる15年計画となった。15年となったのには理由があり計画の5～8年は様子見と設計期間となった。その間に世界中で行われる新兵器投入を研究し、自らの兵器に役立てようと言うのである。東西は再び対立が先鋭化したのであった。

様子見と設計期間に入った大日本帝國は1981年7月3日、尖閣諸島沖での海底油田と東シナ海ガス田開発を発表した。それに対して中国と台湾が即日抗議。大日本帝國はその抗議を内政干渉として退けた。そして7月5日油田とガス田開発工事を開始。中国と台湾の抗議船が集結し猛烈な妨害を行ったが、大日本帝國は海上保安庁を使いその全てを排除。余りにも度が過ぎる者は逮捕した。それである程度ら続いたが7月8日、中国政府が「我が国の領土・領海・資源を不当に搾取している」として国連に『対日制裁案』を提出したのである。しかしそれよりも先に大日本帝國は国連が海洋調査で海底油田の存在を発見した時から大々的に世界中に宣伝活動を行っており、中国の言い分は火事場泥棒と各国から非難された。そしてその提案は却下され両国問題として不介入を国連は宣言した。国連に却下されたが中国は諦めず7月9日に、国連の敗戦国条項により大日本帝國に対して宣戦布告を行った。これに慌てたのは世界各国である。かつての『キューバ危機』は核兵器を有する米ソの直接対決寸前にまで発展。だが寸での所で危機は免れた。だが今回は既に中国が大日本帝國に対して戦争を宣言したのである。日中は核兵器を有する国である。核戦争になる恐れは十分にあった。ソ連は慌てて中国に冷静な対応を呼び掛けた。東側諸国もソ連に習い中国へ声明を発表。西側諸国も全てが声明を発表し、国連も事務総長が声明を発表した。中国にしてみれば宣戦布告さえすれば大日本帝國も話し合いに応じるだろう、と考えていた。だがそれは裏切られた。大日本帝國は中国に宣戦布告をしたのだ。これにより核兵器保有国間での戦争が勃発したのである。戦争は一方的であった。開戦後東シナ海で日中両海軍が激突。連合艦隊は空母機動部隊を全て投入。原子力空母建造により退役と売却が決まった2隻も、最後の御奉公とばかりに戦った。結果は海戦が始まった時から分かっていた。空母の無い中国海軍は大日本帝國海軍に大敗した。途中空軍が支援に駆け付けたが、大日本帝國も空軍を派遣しそれを蹴散らした。そして7月15日には中国海軍は全滅し空軍は主力が全滅した。当初の目的を果たした大日本帝國は海軍連合艦隊空母機動部隊と空軍による『北京空爆作戦』、別名を『共産党殲滅作戦』と呼ばれる作戦が始まった。共産党による一党独裁国家を滅ぼし、西側諸国に相応しい民主主義国家にする事が目的であった。この作戦を大日本帝國はアメリカ合衆国に通達しており、賛同を得ていた。

空爆は7月25日、中国全土へと拡大。広く共産党支部を叩き潰していった。空爆により共産党の支配が弱まってきた7月27日。上海で遂に民主派が蜂起。これは大日本帝國のI3を筆頭に諜報機関による工作活動が実を結んだ結果であった。これを受け大日本帝國は空爆を停止。様子見に入った。8月1日に中国軍の一部が民主派に付き、中国は内戦に突入した。

8月5日民主派が大日本帝國に接触。民主派は支援を要請し、大日本帝國はそれを快諾した。これにより大日本帝國は停止していた空爆を民主派支援の為に再開し、食料や武器等の物資面での援助を始めた。この内戦突入により無理やり支配されていたチベット及びウイグル自治区が8月7日に蜂起。民主派との共闘を宣言し民主派もそれを歓迎した。これを受けもはや国家崩壊が近いと判断した中国軍の大部分が8月19日、民主派へ合流。即日民主派は中華民国・チベット・ウイグルによる新国家『中華連邦』の成立を宣言した。この中華連邦を大日本帝國は即日承認。そして8月30日中華連邦は遂に北京を占領。9月30日には中国全土の占領を完了した。これを受け中華連邦は大日本帝國に講和を要請。大日本帝國もそれを受け入れ、1981年10月3日東京にて『日中講和会議』が開催された。この期間中に世界各国は中華連邦を正式に承認。10月10日『日中講和条約』を両国は調印。尖閣諸島の大日本帝國領としての正式確認、大日本帝國・中華連邦の経済連携協定の締結、経済及び軍事協力等が決まった。そして中華連邦を国連安保理理事国として国連は正式承認。だがその翌日10月11日に中華連邦はその地位を大日本帝國へ譲渡する事を発表した。それを受け10月15日、国連総会及び安保理は大日本帝國の常任理事国入りと敗戦国条項の削除を決定した。これにより大日本帝國は悲願の安保理常任理事国入りを果たしたのである。

日中戦争や安保理常任理事国入りをソ連は何も反対しなかった。日中戦争で一番慌てたのはソ連では無く、北朝鮮であった。北朝鮮はとにかく慌てた。何せ後ろ楯を1つ失うかもしれないのである。北朝鮮にとっては残念ながら中国は崩壊し、中華連邦となり東側から西側に鞍替えした。北朝鮮は口角泡を飛ばし、必死に牽制したが所詮は負け犬の遠吠えであった。ソ連が反対しなかった理由は、大日本帝國との密約が要因となった。確かに表向きはソ連のアフガニスタン侵攻により日ソ関係と東西関係は悪化した。しかしそれは表向きである。裏では日ソは接近を続けていた。米ソが対立した事により、大日本帝國も日米同盟の観点から対立を『演出』した。大日本帝國は東亜細亜での安定を求め、ソ連も欧州へ睨みを付ける為に東亜細亜は安定させておきたい。両者の思惑が一致したからこその、協力関係であった。

中華連邦はその後1982年1月11日、中華民国・チベット国・ウイグル国でそれぞれ議会選挙が行われた。その後中華連邦の連邦政府と連邦議会議員を決める選挙が、3月11日に行われた。連邦政府が決まり初代連邦総裁が決まると、内戦を戦った民主派の指導者達は全員が自決した。権力に関与するのを良しとしない意思を示す為に、中華連邦という国家が正式に成立し全てを見届けてから自決したのである。全中華連邦国民はその行為に衝撃を受けると同時に、その行動に涙した。中華連邦政府はその行動を称賛し、自決した3月20日を『愛国英雄記念日』に制定した。その後1982年6月4日台湾が中華民国領になり悲願の大陸と台湾の統一が達成された。台湾にしてみれば自分達が中華民国であったが、それはこの際お互いに関係が無かった。1985年3月15日に尖閣諸島沖海上油田プラントと東シナ海海上ガス田プラントが完成。大日本帝國は悲願の自前での資源を有する事が出来たのである。そして1989年。世界は大きな転換点を迎えた。1月9日にベルリンの壁が崩壊。その翌年には東西ドイツは統一。12月2日にはマルタ会談が行われ、アメリカ合衆国とソビエト連邦により冷戦終結が宣言された。

冷戦が終結し第三次世界大戦が勃発しないと判断され、世界は平和を迎えたかと思われた1990年8月2日。イラクがクウェートに侵攻し、クウェートを占領した。世界各国は一斉に非難。国連ではイラクへの制裁案が可決され、アメリカ合衆国を中心に大日本帝國・大英帝国・フランス・スペイン・イタリア等により『多国籍軍』が編成された。そして1991年1月17日イラクへの空爆が開始され、湾岸戦争が勃発した。多国籍軍に攻め込まれたイラクは敗北。湾岸戦争は終結した。同じ年の12月25日世界を二分した超大国ソ連が崩壊。即日ロシア連邦が成立した。ロシア連邦は資本主義民主主義を導入した事により大日本帝國は、ロシア連邦成立後から接触を始めた。そして1992年8月18日大日本帝國とロシア連邦は『日露経済連携協定』を締結。その協定により12月、シベリア及び樺太の協同開発が始まった。この行動にアメリカ合衆国は不信感を高めた。1995年には早くもロシア連邦は経済を立て直した。大日本帝國が経済援助を行い、ロシア連邦は貪欲に全てを受け入れたから立ち直れたのである。同年には大日本帝國は第四次国防力整備計画を漸く完了した。日露の関係は経済・軍事の更なる交流により良好な関係を築いた。これにアメリカ合衆国はさらに不信感を高めた。それを決定付けたのが大日本帝國が好景気を背景にアメリカ合衆国産業の買収を進めた事にある。これによりアメリカ合衆国では反日世論が高まった。それは1996年に対日強硬派大統領が当選した事により、アメリカ合衆国国民感情が表明された。1997年強硬派大統領就任により日米相互防衛条約が破棄され、在日米軍は総引き揚げした。これにより日米関係の悪化は決定的となった。

翌1998年3月にアメリカ合衆国政府は大日本帝國資本の締め付けを強化。それを受け、10月大日本帝國は在アメリカ合衆国資本の総引き揚げを開始。亜細亜諸国やロシア連邦へ全てを移動させた。12月に大日本帝國とロシア連邦は『日露相互防衛条約』に調印。日露同盟が締結された。これにアメリカ合衆国は即日非難声明を発表。更に大日本帝國は帝國国防方針を改定。ロシア連邦を同盟国とし、アメリカ合衆国を再び仮想敵国と明記した。

1999年2月5日大日本帝國は『亜細亜条約機構(ATO)』を発表。アメリカ合衆国は『大東亜共栄圏』の復活で亜細亜を支配する、と声高に非難。それを大日本帝國は無視し、ATO成立の障害となる北朝鮮を滅する事を決定。3月1日大日本帝國・ロシア連邦・中華連邦・大韓民国の4ヶ国が北朝鮮に侵攻。一気に攻められた北朝鮮は反撃もろくに出来ずに崩壊。朝鮮半島は統一された。そして2000年6月10日ＡＳＡＮの発展解消に伴い、亜細亜条約機構(ATO)が発足した。

新たな対立関係に発展してから1年後の2001年9月11日。アメリカ合衆国で同時多発テロが発生。ニューヨークとワシントンが攻撃された。2日後の9月13日。アメリカ合衆国はテロを国際テロ組織アーカイダによるものと発表。更にその支援を日露が行っているとして両国を非難。大日本帝國とロシア連邦の両首脳はそれを真っ向から否定した。だが翌9月14日になってもアメリカ合衆国は非難を続けた。アメリカ合衆国の非難を欧州・南米各国が同調し両国を非難、亜細亜・アフリカ・中東各国は大日本帝國・ロシア連邦を支持し、世界が再び二分される事になってしまった。そんな中で9月15日、大日本帝國大阪で大規模テロが発生。大日本帝國総理は演説でテロとの戦いを宣言し、亜細亜・アフリカ・中東諸国はそれを支持した。アメリカ合衆国はそれを自作自演と非難。もはやお互いに戦争前夜の雰囲気となっていた。