火星領独立
火星への植民地が創られしばらくすると、自活できるようになる。地球から遠く離れた土地の為、設置当初から自治権が強く設定されていた。
最初に地球から独立を宣言したのは、2189年のこと。地球統合政府から独立を果たした、火星共和国である。完全自活が可能となった最初の地域でもある。火星の領土のうち、最大の面積がある。しかしながらそのため、格差が最も激しくなってしまい、後、一部分が分離するということになった。
続いて独立を果たしたのは2196年独立をした君主同盟共同体である。皇国共栄圏から独立をしたちいきである。同盟長という君主が1人、さらに複数の地球出身の王位請求権を持つ人たちが集まって出来た同盟共同体である。この同盟共同体は、ゆるい連邦となっている。住民投票によって分離するということも認められている同盟共同体規則を有しており、そのため、後に分離をする地域が現れる。
そして、2200年、人民同盟国火星同盟領が独立を果たし、火星国家評議連合となる。国家評議連合という評議会が最高権力を有しているため、このような名称になったと言われている。しかしながら、統制経済を体制として行っていたため、一部の資本家が反旗を翻し、2201年に経済協議会として独立。経済協議会は、火星最大の経済組織となり、現時点においても領土を有する国家として存続している。
一方、2219年、火星共和国、君主同盟共同体から分離した勢力は、火星国家評議連合と、ごく一部が経済協議会へと統合された。
火星では、その領域の6割を火星共和国が有しており、2割を君主同盟共同体が、1割5分ほどを火星国家評議連合となっており、残りは経済協議会となっている。なお、2222年、これら4つの国が平和的に共存するための組織として、全火星条約機構が設立されている。
