テクノクラシー衰亡史＜6＞
1977年3月4日 アメリカ合衆国 ワシントンD.C
上空をヒューズ-アヴィエーションズ-カンパニー製のステルス戦闘機が飛び去って行くのを見送った後、就任式を終えた新大統領ヘンリー-マーティン-ジャクソンはゆっくりと壇上から降りて行った。
ジャクソンは1960年の敗北から16年の歳月を経て誕生した愛国党出身の大統領だった。アメリカの建国から200年にあたる1976年大統領選挙は愛国、国民の現二大政党のみならず、かつての二大政党であった民主、共和両党を含むその他の少数政党でさえも力を入れていた。そこで功を奏したのが従来より愛国党が力を入れていた全アメリカ戦略だった。これにより従来、愛国党の支持基盤ではなかった北部地域の支持、特に同時期に力を伸ばしていた新党である自然と秩序党を結成したバイオ-テクノクラートたちの支持を集め、愛国党のみならず自然と秩序党の大統領候補としても指名されたことによって大きく躍進したのだった。
反面、かつての統制主義的なテクノクラシーを想起させ、その反発から南部地域では愛国党の支持は伸び悩んだが、世代ごとに見れば若い世代の間では愛国党は新たな支持層の獲得に成功しており、将来的には彼らが強固な支持層を形成して愛国党を支持すると考えられたことから特に問題ないとされた。
若い世代の間で支持が伸びたのには理由があり、バイオ-テクノクラートたちの存在もそうだったが、16年の国民党政権下における旧カナダ人への融和政策が一向に実を結ばずテロが繰り返されていることや60年代の大規模な資金削減の結果、情報産業での出遅れやインフラの老朽化などの問題が噴出していたためでもあった。そうした国民党への反発の結果として新たな支持層、そして何よりも勝利を手に入れた愛国党だったが、一方で課題は山積みだった。
バイオ-テクノクラートたちにすればそもそも現在の状況は南部閥への配慮によってかつての愛国党政権が徹底した改革を行わなかったため生じたのだと言い、一方の愛国党内部ではこうした環境保護と技術に対するバイオ-テクノクラートたちの盲信を否定的に見ていた。
こうした対立は大統領選にも影響を及ぼしており、自然と秩序党と愛国党は共にジャクソンを大統領に支持してはいても副大統領は別に立てていたことから1836年以来の上院での副大統領選出投票となり、この結果選挙時には選挙人獲得数で劣っていたにもかかわらず、自然と秩序党の副大統領候補であったアーネスト-ウィリアム-カレンバックが副大統領になった。
こうした内部での対立と調整の繰り返しは愛国党政権をやがて追い詰めることになるのだが、それはまだ先の話だった。
1979年8月2日 アメリカ合衆国 ワシントンD.C ホワイトハウス
「つまり、この爆弾は中性子線とやらで主に敵兵を殺傷するもので、かつてのロシア人たちが使ったものとは違うということかね」
「彼らは爆弾としての破壊力を追及していましたが、我々のアプローチは違います。敵を殺しインフラなどは残すのです。もちろん爆心地などではそうはいかないでしょうがそれでもロシア人よりかは効率的なはずです」
「例の…ポーツマスで結ばれた核分裂及び核融合を利用した兵器に関する国際条約に違反するんじゃないかね」
「それについては問題ないかと。第二次世界大戦での戦訓から領域拒否のための放射線兵器については一部の批判を除けば各国は肯定的ですから、この兵器も放射線兵器の一種だと言い張ることもできます。現に東インド諸島、マラヤ、旧ロシア、スーダン、タンガニーカ…使用例は数多くありますし、それに去年も我が同盟国であるリベリアとフランスが国境でばら撒きあったばかりです」
「ああ、そうだったな。よしやってくれ」
「はい。大統領閣下」
科学者たちの説明を聞いていた大統領ヘンリー-マーティン-ジャクソンはこの日、中性子爆弾として知られることになる新兵器の開発を許可した。研究開発ののち完成した爆弾はユタ州、トゥーイル郡の生物兵器や化学兵器の試験で知られるダグウェイ試験場に持ち込まれて試験が行なわれた。この試験では当時注目が集まっていた無人機の電子機器に対しても効果があると認められ、さらに実用化に向けて動きが加速することになる。その後、最後まで抵抗をあきらめなかったカナダ抵抗勢力に対して実戦使用された。
この兵器に対してはイギリスが各国を巻き込んで抗議を行なおうとしたが、このころになると宇宙進出において独走を続けすぎていたイギリスに対する不満は強く、特に宇宙太陽光発電によって自らが苦労して作り上げた石油利権を脅かされようとしていたフランス共和国はイギリスに対抗して、アメリカを猛烈に支持した結果失敗した。
こうしてアメリカが生み出した革新的兵器を開発しようと各国が研究を重ねる中、世界は再び衝撃を受けた。アメリカが情報分野での出遅れを取り戻すべく、ジャクソン政権誕生直後から膨大な資金を投入していた革新的なハイパーテキストであるザナドゥ計画が完成間近となったという発表がなされたのだった。さらに、それに続いてイギリスにおされていた宇宙分野でも恒久的な月基地等を含む大規模な開発計画の実施をアメリカ国民に向けてアピールし、こうしたそれまでの停滞を吹き飛ばすかのような前進にアメリカ国民は熱狂し、世界各国においても『21世紀はアメリカの世紀になるのではないか』と言われるほどだった。
国外においてもかつて満蒙戦争の舞台となった旧極東の大地は敵であった日清両国がその後、両国の移民が多く存在していた東インドに対して軍事介入に転じたことにより脅威がなくなったため現在では満蒙戦争でアメリカとのつながりを作り、その後の内戦で頭角を現した指導者であるアルゼンチン系のエルネスト-ゲバラ首相の極東暫定政府によってアメリカ企業を受け入れた復興政策が続いていたし、同じく友好国であるオーストラリア連邦でも第二次世界大戦前から政権を握っている労働党による超長期政権、リーフ共和国でのベルベル民族主義に基づいた安定した近代化など勢力圏各国で平和な状態が続いていた。
唯一の例外は黒人解放を掲げて周辺地域相手に遠征と停戦を繰り返していたリベリア共和国だったが、それでさえも軍事技術の進歩という意味ではプラスとなったし、加えて勢力圏の中でも随一を誇るその人口は将来的な消費市場としての価値を大いに高めることに繋がった。こうして順風満帆に見えたアメリカだったが、その繁栄は突然崩壊し始めた。
崩壊のきっかけは大統領であったジャクソンの急死を切っ掛けに始まった政治的危機だった。
私事で忙しく投稿が遅れました申し訳ありません。
