東インド介入(4)
1976年1月16日の奇襲攻撃と続く17日の南アジア連邦の東インドへの派兵は大日本帝国と大清帝国にそれなりの衝撃を与えるにとどまった。もちろんマラッカ海峡が即座に封鎖されたことなどは大問題だったが、10年ほど前の満蒙戦争での欧州列強の動きを覚えていた日清両国はそれ以来資源備蓄に精を出しており、少なくとも"弱体な"南アジア連邦相手には短期で勝てるだろうと考えていたため、特に問題はないとされた。両国の軍部は"勝利"のためにあくまでも戦い続けるつもりだった。それが満蒙戦争を敗北という形で不本意にも終わらせてしまった両国の軍部の総意だった。
経済界などからも突然の事態に戸惑いつつも歓迎する声が多かったのも事実だった。そもそも、イギリスの力を背景に市場を広げていた南アジア連邦を経済界は快く思ってはいなかったし、加えて言えばここ半世紀で大きく数を増やしたユダヤ系も積極的に自分たちの居場所を守るために後押しした。大日本帝国をはじめとした東アジア圏で信奉される社会信用論においては金融は国家の管理下にあり、欧州においてユダヤ系が重宝される理由であった金融において富を築いたものはいなかったが、それでも高い教育水準については健在であり、発明家や技術者としていくらかの事業を成功させることで新たに富を築くものさえいた。社会信用論の提唱者であるクリフォード-ヒュー-ダグラスが(かつての)既得権益に反対するあまり偽書であるシオン賢者の議定書を引用して反ユダヤ的とも思える主張をしていたことからすれば皮肉でもあったが、とにかく一定の地位をユダヤ系は占めるに至っていたのだった。
一方で、そうしたユダヤ系に対して南アジア連邦の側に立ったのがアルメニア人だったが、自分たちを欧州から追い出したことからアルメニア人に対して反発していたユダヤ系とは違い、アルメニア人は自らの祖国のための利益を考えての選択だった。
アルメニア人たちの国家である大アルメニア共和国は南にハーシム朝アラブ帝国、西にギリシア=トルコ共和国連邦という敵対的国家を抱えていた。
1963年の近東戦争以降その敵意はますます高まっており、それは仮にもイスラーム、スンナ派のカリフを擁する、かつてのオスマン帝国の残骸から生まれた国家であるアラブ帝国にトルコ人とギリシア人の四半世紀前には社会主義—といっても本家であるドイツが掲げていたそれと異なりギリシア=トルコの社会主義は工業化よりも農業を重視する異端的なものであり、そうした思想的対立により第二次世界大戦においても中立を貫いていた—を掲げていた連邦国家との協調を選ばせるほどだった。
こうした状況から大アルメニア共和国は巨大な人口と経済力を持つ南アジア連邦との提携を模索しており、今回の東インドでの戦闘は南アジア連邦との提携のまたとない好機だと考えられたことから、大アルメニア共和国は南アジア連邦の国債購入などの経済的援助に始まり、軍事顧問の派遣や兵器の供与まで行なった。この時供与された兵器は大アルメニア共和国純国産のものから、かつての近東戦争で鹵獲した兵器を再生させたものなど様々だったが、中でも目を引いたのが無人兵器だった。大アルメニア共和国は国内の居住者を敵対者であり、支配されるべき非アルメニア人をタカンク、さらにアルメニア人をとりわけ優秀なエリートである、ツェカクロンと彼らに導かれる一般大衆であるソゴヴルドに区分して支配しており、アルメニア人の中でも特にツェカクロンの犠牲を減らしたい大アルメニア共和国は無人兵器の採用を積極的に推し進めていたのだった。
こうした大アルメニア《ハヤスタン》共和国からの支援に対して大日本帝国と大清帝国は抗議したが、大アルメニア《ハヤスタン》共和国は取り合わず、大日本帝国に対しては逆にアルメニア系から圧力を受けたフランス共和国からの抗議が行なわれる有様だった。これは、日本側の満蒙戦争から続く不信感をさらに増大させることになり、1902年の日仏協商以来の関係を完全に崩壊させることに繋がったのだった。
