第4話 新教育20年計画
「新教育20年計画」
新しい学業・徴兵制度を憲法と同じく1889年2月11日に公布、1890年11月29日に施行
「学びて働き、働きて学ぶ者を企業は求めておる。新教育は産業を潤す最良の投資である。金を積むより、人を育てよ。」
「憲法は国の骨、新教育はその血肉なり。我らの未来は机上にあらず。大地に立ち、手を動かす民こそ国を強くする。」
小学校 7歳〜14歳 8年（義務教育）
中学校 15歳〜17歳 3年
進学しない又はできない人は
国防（災害派遣）orモノ作りor一次産業
の何れかを選択し就労 3年
就労3年で中学卒業と同じ権利
口減らし対策にもなり、選択就労先は丁稚奉公制度に補助金を出すことでも対応
選択就労中
モノ作り、一次産業は
1年目は1日20銭
2年目は1日30銭
3年目は1日40銭
命を張る国防は
1年目は1日30銭
2年目は1日40銭
3年目は1日50銭
（1890年当時）
の給与
以後、物価に合わせ変動
就労生は半期ごとの面談を行い、不評な職場は指導or翌年から派遣しない
義務教育に子供を取られるという農家の不満を代替えで一次産業希望者15歳から17歳を派遣することにより多少は回避でき、もとより地租改正により買い取った土地を分配しているため、不満が少ない
さらに学びたい中学高卒、選択就労卒の人は大学 18歳〜21歳 4年
選択就労で国防を選んだ人は引き続き国防に従事する人は4年で大学卒業同じ権利
就労する人は中学卒業または同等として自由に社会に出て就職
実務経験を伴う研究ができ、人手不足に悩む業界は適正のある人が残る
若いうちに耐える力も養われ、「もののありがたみ」を感じてから社会に出れる
「実学に立ち、勤労に生き、国を支う」
「此の教育制度は、文明の根を地に降ろすものなり。机上の学問を超えて、手を汚すことを恥とせぬ教育こそ、真の独立自尊を育む基なり。“学びて働く”此の理念、いずれ欧米も追随するであろう。」
以上を20年計画で段階的に導入
結果
・実務に強い若者”が大量供給されるため日本の産業化は加速
・若年労働人口が流動化し、地方でも産業集積が急速に形成
・技術者・熟練工が爆発的に増え、軍需・民需とも国際基準を超える
