日本国民はどう生きるか
戦後、日本政府はアメリカの支配下にあります。だから、日本国民の民意をくみとることはせず、つねにアメリカ政府の意向に従ってきました。この事実をごまかすため、日本政府は様々なプロパガンダで日本国民を騙してきました。そんな異常な状態が八十年も続いたため、国益無視の政策が続けられ、もはや政府と国民の乖離は致命的な水準に達しています。令和の今日、杜撰な移民政策のために日本社会の治安さえ明らかに乱れているにもかかわらず、なお日本政府は移民政策を推進しようとしています。
こうした政治状況は日本だけのことではなく、西側諸国に共通しています。ここ数十年、西欧諸国は過剰な再生エネルギー政策や多文化共生などの不可解な政策を信奉し、野放図な移民政策や男女平等政策や性的マイノリティ擁護政策を推進しました。今日、その弊害が顕著となり、深刻な事態となっています。
かつて模範的な先進国だったスウェーデンが今では酷い状況になっています。そもそも高度な福祉国家であり、女性の社会進出も進んでいたスウェーデンですが、過剰な移民政策を推進したため、レイプ大国へと一変してしまいました。これは政界に進出した女性左翼政治家たちが多文化共生社会の形成という愚策を推し進め、大量の移民を受け入れてしまった結果です。スウェーデンだけでなく、イギリスもドイツもフランスも西欧諸国は軒並み似たような惨状となりました。他方、移民を受け容れなかったポーランドやポルトガルには、こうした弊害は発生していません。
欧州の先例があるにもかかわらず、西欧が失敗した多文化共生政策を採用したのが第二次安倍政権以後の日本政府です。その弊害を列挙すれば、経済不況下での消費増税と経済不況、再生可能エネルギー政策推進に伴う自然破壊、野放図なインバウンド政策とオーバーツーリズム、国益無視の関税撤廃と貿易自由化による物価高、天文学的な予算を投入したコロナ・ワクチン購入と接種推進および結果としての甚大な薬害の発生、無計画かつ杜撰な移民政策の推進と治安悪化、太陽光パネルによる自然破壊、外国人犯罪者を不逮捕、不起訴、無罪とする不可解な司法判断、埼玉県川口市のスウェーデン化、ホテルを住所とした中国人に運転免許が与えられる特例、梅毒や結核の増加、国民負担率の異常な上昇などです。
なぜ、これほどバカバカしい政策が推進されるのか、まことに不可解です。日本政府は完全に民意を無視し、国民を騙し、国際機関の傀儡と化しています。治安が良くて清潔だった日本はもはや過去のことです。しかも不可思議なことに、西側諸国の政府がこぞってこうした愚策を同じように推進しています。日本政府は、西欧諸国の失敗を知っていながら、しかも西欧諸国がすでに軌道修正し始めているにもかかわらず、なぜか周回遅れで愚策を推進し続けています。
この世界同時的な異常政策の発生原因を求めるとしたら、それはアメリカです。アメリカも狂ったような移民政策を推進していたし、なによりもアメリカこそが西側世界の覇権を握っているからです。アメリカは全世界に影響力を及ぼし得る唯一の国です。第二次大戦後、アメリカに支配され続けてきた西欧諸国と日本は、アメリカの影響下において長い時間をかけて狂わされてきたようです。
西欧諸国や日本の頭上にあって世界覇権をほしいままにしているアメリカとはいったい何でしょう。そして、そのアメリカに支配され続けている戦後日本とは何なのでしょう。それを知らなければ正しい世界認識も現状認識も将来展望も有り得ません。
アメリカの正体を知るための方法は意外に簡単です。それは、アメリカのプロパガンダを全て排除してしまうことです。言うまでもなくプロパガンダは真相を隠すために行われる情報操作です。だから、このプロパガンダを剥ぎ取ってしまえばアメリカの正体が見えます。アメリカは、その建国以来、政府もメディアも凄まじいプロパガンダを続けています。映画もテレビも新聞も雑誌も、そして官僚や政治家、はては大統領でさえ、プロパガンダのための詭弁を弄しています。歴史家さえもアメリカのアメリカによるアメリカのための独善的なプロパガンダの歴史を書いています。このアメリカ史観は、極論すれば、アメリカのプロパガンダを時系列に並べただけのものであり、まるで歴史とは呼べない代物です。したがって、これら膨大なプロパガンダを排除してしまえば、そこにこそアメリカの本当の姿があるわけです。
戦後日本においては数々のアメリカ論が書かれてきましたが、いずれもアメリカを美化し過ぎていたり、アメリカのプロパガンダを翻訳しただけに過ぎなかったりします。保守論客でさえアメリカに過剰な遠慮をしています。評論家の江藤淳が指摘したとおり、戦後日本の言論界は「閉ざされた言語空間」であり、連合国軍総司令官総司令部（ＧＨＱ）から与えられたプレス・コードをいまだに順守しています。このような状況にある限り、アメリカの正体などわかるはずがありません。
アメリカの本当の姿を知り、戦後日本の惨状を理解するためには、アメリカ発のプロパガンダをすべて捨て去らねばなりません。その先にこそアメリカの正体が見えてくるはずです。そして、その真の姿を知ってこそ、日本国民は初めて戦後日本の本当の立場を知ることができ、正しい見当識を得ることができます。
アメリカの支配下にある戦後日本において、しかも政党や政治家がことごとくアメリカの傀儡に成り下がっている現状において、日本国民はいかに生きればよいのでしょうか。外国勢力という外患と国内反日勢力という内憂に嬲られているのが戦後日本です。日本国民には苦難の人生が運命づけられているようなものです。ハワイ王国のように滅亡していくのか、ロシア共和国のように欧米資本を排除して主権を回復していくのか、いずれにしても困難な未来でしかありません。
そのような状況下において日本国民がいかに生きるかというその答えは、個々人が見出していくほかありません。しかしながら、とにもかくにも、まずはアメリカの洗脳から脱しない限り、永久に答えにたどり着くことはできません。洗脳された頭脳から知恵が湧き出ることは決してないからです。
《三島由紀夫の予言》
昭和四十五年に割腹して自決した三島由紀夫は次の言葉を残しています。
「私はこれからの日本に大して希望をつなぐことができない。このまま行ったら日本はなくなってしまうのではないかという感を日ましに深くする。日本はなくなって、その代わりに、無機的な、からっぽな、ニュートラルな、中間色の、富裕な、抜け目がない、ある経済的大国が極東の一角に残るのであろう。それでもいいと思っている人たちと、私は口をきく気にもなれなくなっているのである」
令和の今日になってみると、三島の予言は驚くほど正確だったことがわかります。三島の慧眼に感服するとともに、歴史を振り返れば、それも当然だと思わずにはいられません。戦後日本は、アメリカの占領政策によって植え付けられた病根を断とうとせず、内憂外患をむしろ助長してきたからです。そして、昨今では狂ったような移民政策によって国内の治安を乱し、異常なエネルギー政策で貴重な自然環境を破壊している始末です。日本国民は、このままアメリカに洗脳され続け、アメリカに支配され続け、国家としての自立性を失い続けてよいのでしょうか。
「そのままでよい」
と思っている人たちが少なくないようです。アメリカ人も中国人も韓国人も朝鮮人も、今のままの日本で良いと思っているでしょう。洗脳されたままの日本人も日本に帰化した朝鮮人や中国人も在日朝鮮人も在日中国人も在日クルド人も、今のままの日本で良いと思っているでしょう。共産主義者も社会主義者もカルト信者も左翼マスコミ関係者も極左活動家もアメリカの傀儡たちも中国の傀儡たちも世界各国のスパイたちも、今のままの日本で良いと思っているでしょう。日本弁護士連合会も日本経済団体連合会も日本教職員組合も在日本朝鮮人総連合会も在日本大韓国民団も在日米軍も部落解放同盟も北海道アイヌ協会も外国企業も海外の資本家も、今のままの日本で良いと思っているでしょう。
しかしながら、アメリカのプロパガンダに気づいて洗脳から脱した日本国民は、「今のままではダメだ」と思っているはずです。また、たとえ洗脳から脱していなくても、「何かがおかしい」と感じている日本国民は少なくないはずです。三十年間まったく上昇しない賃金、成長しない日本経済、どんなに働いても手取りが増えない勤労者、年金から税金を支払わされている高齢者、人材派遣会社に中間搾取されて低賃金に喘ぐ就職氷河期世代の人々、出荷すればするほど赤字を抱えてしまう農業者、理不尽な司法判断に翻弄される人々、決して守られない政治家の公約にうんざりして政治に絶望している人々、ほぼ五割の国民負担率に苦しむ納税者などは、「何かがおかしい」と感じているはずです。実際に戦後日本はおかしくなっています。占領政策によっておかしくされ、歴代政権によってそのおかしさが増幅されてきたからです。
「今のままではダメだ」
と感じる日本国民が増えなければ、このまま日本は国家としての実質を失い、単なる市場となって資本家に搾取されるだけの人間集団の住む地域になっていくでしょう。三島由紀夫の予言のとおりになるでしょう。
この絶望的な状況を変える方法はあります。理論的には簡単なことです。プロパガンダに気づくことです。しかし、世界的にも国内的にもプロパガンダが満ち満ちており、その中に安住していると意外に気づきにくいものです。おそらく、あなたが生まれた時、すでに日本社会にはプロパガンダが満ちあふれていました。ですから、気づき難いのは当然です。あたかも宗教カルトの両親のもとに生まれたような状況です。あなたが日本に生まれたとき、すでに日本は弱体化しており、共産化しており、アメリカの傀儡になっていたからです。それが、あなたの人生の前提になっていたわけです。だから、気づきにくいのは当然です。
また、日々の生活が多忙であればあるほど、気づきにくいものです。何しろプロパガンダの主体は巨大資本なので世界中のマスコミがプロパガンダを発信しており、その状態が世界中に広がり、歴史的に続いている状況です。政治家やマスコミはもちろん、官僚機構、医療関係者、弁護士、食品表示、歴史教科書さえ信用できない世の中ができあがっています。
「何かがおかしい」
という気づきが重要です。いったん疑ってみればプロパガンダに気づくことができます。いったん気づいてしまえばあとは簡単です。調べることです。あるいはマスコミや政府とは無縁の専門家に意見を聞くことです。プロパガンダには矛盾があるし、急に現れて、いつの間にか消えていきます。プロパガンダの背後には必ず利権団体があります。そうしたマスコミ世論や政治家の言動の裏側に気づくことでプロパガンダに対抗することができます。あるいは法制度や事態の経緯を調べることでプロパガンダを見破ることができます。理想としてはアンチ・プロパガンダ言論界が形成されるとよいのですが、それはなかなか難しいようです。現状では個人が調べて覚醒していくほかはありません。
三島由紀夫は世をはかなんで自決してしまいましたが、そこまで極端な行動をとる必要はありません。個人の生活を守るために行動するだけで充分です。覚醒した個人が増えれば増えるほどプロパガンダは効力を失っていきます。
《プロパガンダに気づくこと》
物心ついた幼いころから、「アメリカは自由と民主主義の国」と教え込まれ、教育現場やテレビや新聞や雑誌や映画から、くりかえしその言葉を聞かされていると、そう信じてしまいます。なかなか気づきにくいものです。
たとえば、今日、わたしたちが政治を論じる際、かならず民主主義という言葉を使います。まるで金科玉条です。民主的なことが良いとされ、非民主的なことは否定されます。共産主義者でさえ「民主主義」を口にします。まるで念仏です。
しかし、そもそも、なぜ民主主義なのでしょうか。歴史をさかのぼれば理由は明らかです。十九世紀初頭、世界の海を支配していたのは大英帝国であり、その大英帝国が民主主義的な政治体制だったからです。世界各国は、自国を強大化したいという欲求から大英帝国を模倣しただけです。民主主義を採用すれば大英帝国のように強くなれるはずだという浅ましい動機から各国は民主主義を採用しました。このように考えると「民主主義」でさえ、現世利益的な欲求の産物だったに過ぎなかったと気づきます。今日、だれもが当たり前のように民主主義を口にしますが、それは歴史的な惰性でしかありません。このように一段ふかく考える必要があります。そのひと手間が大切です。そして、そのうえで民主主義を口にするべきです。
そして、また、大英帝国の民主主義でさえ、はたして理想的な民主主義の形態だったのかどうか、疑ってかかる必要があります。ロンドンのシティには巨大資本家がいました。おそらくは多くの陰謀を画策して大英帝国を動かし、世界に植民地帝国を築いていったに相違ありません。巨額の資金を使って政治に介入していたでしょう。その資本家たちは、アメリカ合衆国の急成長を見ると、大英帝国からアメリカへと軸足を移していきました。資本に国境はありません。そして、同じようにアメリカ政府を懐柔し、政治に介入して利益を獲得し続けています。それが民主主義の歴史であり、結局、民主主義は資本主義の表看板にすぎないようです。アメリカの民主主義がプロパガンダなら、日本の民主主義も疑わねばなりません。そして、資本主義の怪物は、今ではアメリカをさえ離れ、中国共産党や欧州連合、さらには連合国をはじめとする国際機関に巣食ってグローバリズムを推進し、世界を統一しようとしています。多様性どころか、画一化しようとしています。多文化共生とは世界の画一化に他なりません。
民主主義という言葉を使うなら、本来、ここまで考えたうえで使うべきなのですが、なかなかそうはいきません。これがプロパガンダに気づきにくい理由です。しかし、調べれば気づけることです。
《日本の主権回復のために》
安全保障の三要素は軍事、食糧、エネルギーです。今日、戦後日本は、これら三要素のすべてをアメリカに依存しています。「日米同盟」などというプロパガンダにだまされている限り、日本はズブズブと植民地化の泥沼に落ち込んでいくでしょう。何としても安全保障の三要素を回復する必要があります。
まずは食糧安全保障を回復する必要があります。もともと日本は農業国家でした。江戸時代まで日本の主要産業は稲作でした。昭和二十五年の時点でも第一次産業の人口がほぼ五割に達していました。その後、急速に第一次産業が衰退し、かわって第三次産業が急拡大します。
この変化の背後にはアメリカの対日圧力がありました。度重なる日米貿易交渉において、日本政府は自動車産業をはじめとする輸出企業を守ろうとしました。そして、そのかわりにアメリカ産農産物の輸入を拡大してきました。そのため国内では減反政策をとらざるを得ず、農業を衰退させてきました。こうしてアメリカは日本の食糧自給体制を破壊しました。その結果が近年に発生したコメ価格の高騰です。アメリカの対日政策は、日本弱体化であることを忘れてはなりません。
日本の政党がどれもこれも外国勢力の傀儡であり、日本の政治家がどいつもこいつも外国の傀儡である限り、日本に未来はありません。政治家が正しい歴史認識を持ち、アメリカに対して言うべきことを言い、やるべきことをやらねば、日本はひたすらアメリカ資本の市場にされていきます。
もちろん、日本の政治家がアメリカに抗えば、陰謀によって失脚させられたり、暗殺されたりするでしょう。しかし、そのような政治家が次から次へと現れる状況になれば、事態は変わります。また、そういう国士的な政治家を国民が支持する必要があります。そうでなければ、日本はアメリカの植民地になるほかありません。アメリカがどれだけ殺しても、どれだけ陰謀を巡らせても、それを跳ね返す必要があります。
日本の立場は弱いですが、それでもアメリカに対して要求できることはあります。アメリカ産農産物の輸入を日本が拒否すれば、アメリカは莫大な量の余剰農産物を抱えて四苦八苦するはずです。「核の傘」は虚構に過ぎません。アメリカが日本のために核ミサイルを核保有国に発射し、アメリカ本土を核戦争の危険に曝すはずはありません。日本は自主防衛のために核保有してよいし、防衛装備を自主開発してよいはずです。必ずしもアメリカ製にこだわる必要はありません。アメリカ軍の駐留経費を日本政府が負担する必要はありません。電気、ガス、水道をはじめ、食糧や燃料などの供給に対して高額な料金を請求してもよいはずです。あるいは、事と次第によっては在日アメリカ軍基地に対するいっさいの便宜供与を止めることもできるでしょう。兵糧攻めです。さすがのアメリカ軍も電気、ガス、水道、飲料水、食糧などを絶たれ、補給も修理もできなくなったら、基地機能を維持できません。このように日本にもカードはあります。
しかしながら、アメリカによって洗脳されたままの状態では戦うことは不可能です。洗脳された頭脳からは決して知恵が湧いてきません。アメリカに対してモノを言う胆力がなければ何も始まりません。とにもかくにも日本国民をプロパガンダの洗脳から覚醒させる必要があります。まずは情報戦です。そのためには、「アメリカが悪い」とはっきり認識し、そう発言することです。そこから歴史のすべてを見直すことです。
《世界平和のための情報戦》
第二次世界大戦後の世界を支配しているのはアメリカです。日本こそがもっとも強く支配されている国家です。したがって、アメリカという国家についてよく知ることが何よりも重要です。アメリカのプロパガンダに洗脳されたままの状態では何も変わりようがありません。だからこそ、ここまで長々とアメリカの歴史と、アメリカ覇権が日本に及ぼした影響について述べてきました。
ＧＨＱは日本占領期に執拗なプロパガンダと洗脳工作を実施して日本国民に戦争責任を感じさせるように仕向けました。アメリカの目的は、日本を戦争できない国にするとともに、アメリカ国民を戦争に対する罪悪感から解放し、次なる戦争を発起しやすくすることです。アメリカの基幹産業は軍需産業ですから、戦争がなくなると困るのはアメリカです。アメリカは戦争をいかにして起こすかに常に腐心しています。敵国を育てておき、プロパガンダの虚偽によってアメリカ国民を煽り、偏見と熱狂を高めて戦争を発起するのです。これは今までに何度も繰り返されてきたアメリカの定型的な戦争政策です。軍産複合体が存続するためには、これ以外に方法がありません。だから、アメリカが存在する限り、戦争はなくなりません。
これを止めるには、アメリカ国民に罪悪感を持ってもらうほかはありません。アメリカが黒人奴隷に対して犯した非道、インディアンに対して犯した虐殺行為、スペイン植民地に対して実施した数々の侵略戦争、ハワイ王国への侵略と併合、米比戦争時におけるフィリピン人大量虐殺、太平洋戦争末期における日本人大量虐殺、日本占領期に日本国民を虐待した事実、ベトナム戦争における数々の残虐行為、中東地域への絶え間ない干渉と陰謀、こうした歴史的事実をアメリカ国民に認識させ、罪の意識を持ってもらうほかに戦争を止める手段はありません。それだけが軍産複合体とアメリカ政府の戦争政策を止める力となるでしょう。少なくともベトナム戦争時には、アメリカ世論が戦争を止める要因となりました。
しかしながら、アメリカのプロパガンダを喝破し、それを世論にまで広めることは容易ではありません。世界のメディアのほとんどがアメリカ資本に牛耳られているからです。そして、政治もアメリカに従属しているからです。
とはいえ、すでに示したとおり、アメリカの言葉ではなく、アメリカの行為を見れば、そこにアメリカの正体があります。アメリカの言葉はプロパガンダです。そのことに日本国民が気づき、覚醒すれば、状況を変化させる可能性があります。ソビエト連邦の崩壊は情報公開から始まったという歴史的事実は、アメリカにとって脅威であるはずです。
世界覇権を握っているアメリカは、歴史修正主義に神経をとがらせ、恐れ、嫌悪しています。その理由は、累積してきたプロパガンダと虚偽がアメリカ国民に暴露されることが恐ろしいからです。歴史修正が行われるということは、プロパガンダの効力が失われることです。アメリカ国民や世界の諸国民がアメリカのプロパガンダの虚偽に気づき、熱狂と偏見が失われたとき、「正義の女神はその天秤を平衡に保ちながら過去の賞罰の多くに、その所を変える事を要求する」ことになるでしょう。つまり、アメリカ覇権の終わりです。
