東京から人が消える。――二十五日働いた者だけが消失する現象を追う特別班の記録

予告表の試作・判断

白石は勤務者の生活条件まで確かめ、停止できる道があるかを探った。各人へ根拠となった日付を示し、本人と会社が訂正できる手順を加える。修正履歴は消さずに残した。

現象を再現する実験は行わない。二十五日目へ誰かを立たせる方法は、検証でなく犠牲を選ぶ行為になる。

対象になるのは雇用契約の名称ではなく、実際に同じ業務を成立させた役割だった。正社員もアルバイトも派遣も、そこでは分けられない。

窓の外では電車が通常どおり走り、閉じた事務所の隣で別の会社が働いていた。東京全体が止まったわけではなかった。

会社名を変える対策は採らない。現象が業務を追う以上、名札や法人格の変更は勤務者の日数を見えにくくする。

二十四日以下を永久の安全とは呼べない。確認済み事例の境目を退避へ使っているだけで、現象が変わらない保証はない。

報告書には現象の呼び名より、勤務日と作業内容が多く並んだ。名前を与えても、消えた人の行き先は分からない。

班は他県の警察とも記録形式を揃えたが、指揮権まで一つにしなかった。現地の家族対応と捜査は各署が担った。

夜の引き継ぎでは、確定した条件より先に、翌朝までに止めるべき業務と連絡の届いていない人を読み上げた。

真壁は日付と原記録への参照先を付け、後から別の班が同じ判断を確かめられるようにした。

一つの一致だけで線を結ばず、残った人の例も同じ条件で照合した。反証を外せば、規則は簡単に作れてしまう。

働く本人へ説明する時、班は「安全」と「対象外」を使い分けた。対象外の確認例が、将来までの保証になるわけではない。

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