マスコミの詭弁 大谷報道 ｖｓ 東芝報道
初出：令和６年４月３日
さて、シリーズ『「C:富士山を探せ！」 時事問題のプロパガンダ分析』で大谷選手に関するスキャンダル報道についてエッセーを書いた。
お読みになった方はいるだろうか。
すでに書いたテーマをもう一度繰り返すのも野暮かもしれないが、その後の大谷報道が気になるので一言でしゃべることにした。
大谷選手に関するスキャンダル報道というのは、専属通訳の水原氏がギャンブルで多額の借金を背負い、大谷選手の口座から金を盗んで返済に当てたというものだ。
つまり大谷選手は被害者で、彼個人は何の落ち度もない。
ところが米国のＳＮＳなどでは大谷真犯人説が広まっている。
これは本当は大谷選手がギャンブルをやっていたという説だが、公になると大谷選手はＭＬＢ出場停止になる。ところがドジャース球団としてもＭＬＢ 機構としてもスター選手を失いたくない。そこで水原氏に口止め料を払い、スケープゴートになってもらった。これが大谷真犯人説の概要だ。
大谷真犯人説は日本ではほとんど見かけないが、それにも関わらず、大谷真犯人説の火消報道的な追加報道が盛んなのが気になる。
火消報道をやればやるほどこれまで大谷真犯人説を知らなかった日本人にかえって大谷真犯人説が広まってしまうのではないか。
少し考えれば水原氏が勝手に大谷選手の銀行口座から多額の金をギャンブルの胴元に払うのは無理がある。
大谷選手は三菱UFJ銀行のCMに出演していたが、他人に勝手に金を盗まれたとなると、同行のセキュリティーの信頼が揺らぐことになる。
最近のネットバンクはセキュリティーシステムが完備されているので、ここから金を盗むとなるとプロのハッカーレベルの技能を通訳の水原氏が持っていたことになる。もちろんこれは無理な話だ。
つまり火消報道をやればやるほど大谷真犯人説の信憑性が高まるわけで、マスコミは墓穴を掘っている。
マスコミはときどき子供でも見破れる詭弁の論理を唱えることがある。
かつて東芝が原発事業で大赤字を出したときのテレビ報道を覚えているだろうか。
テレビでは、東芝は好調な半導体部門を外国企業に売却して、原発事業を残すと繰り返し報道したが、奇妙な感想を抱いたのは小生だけではないだろう。
普通、経営者は好調な半導体部門は残し、不採算部門の原発事業を売却すべきだろう。
ところがなぜ真逆のことをやるのか。
バブル時代、日本の半導体産業は世界市場の５０％を占めており、国内半導体メーカーの中でも東芝はその最大手だった。
そこで米国は国策として日本経済と日本の半導体業界を破壊することを企んだ。
まず外資系ハゲタカファンドが日本の大企業の株を買い占め、株主になった。次に株主の権限を使って自分たちの言うことの聞く子飼いの人物を会社の役員として送り込んだ。
彼らは外資系ハゲタカファンドに支配されており、意図的に日本企業を衰退させたのだ。
陰謀論的にはこのように解釈できる。
その後、東芝が上場廃止になったのは周知の通り。すべては経営陣の意図的な企業潰しが原因だ。
大谷報道にせよ、東芝報道にせよ、マスコミの詭弁は目に余るものがある。
しかしそれを言うなら、コロナウイルス関連のマスコミ報道はもっとひどい、という声が聞こえてきそうだが。
（つづく）
