死者3000人

来年の東京五輪で、熱中症ほかによる死者が、タイトルの数で想定されている。

最少でも。

例によって報道統制。

関係者の間で、タイトルの数字は「常識」になっている。

ただでさえ一極集中で、空前の過密が常態の東京。

五輪期間中は、まず救急車が足りなくなる。

渋滞でいつもの倍以上の時間がかかり、

現場に到着したときには、患者が既に死亡している事態もかなり多くなる。

「虫の息」で救急車に乗せられても、病院へ行くのにまたしても渋滞に巻き込まれ、

到着したときには、患者が死亡している事態も、

関係者の間では想定内。

「想定ない」ではない。

医療機関の救急部門はパンクして、遺体を安置する場所も不足。

それ以前の問題として、棺も足りなくなる。

選手や役員、報道関係者の中では、「メダルより自分の命」で、

帰国や帰社する人が急増。

ボランティアも、ほとんどいなくなる。

「主力選手が出場しない大会での成績は、国際的に評価できない」とみられて、

メダリストや入賞者が、まったく取材されないことも予想される。

日本政府は不祥事の責任をJOC 、組織委、東京都にすべて転嫁。

「緑のおばさん」「後期高齢者」ほかは、

第一線から追放される。

国民の五輪への関心は著しく低下し、入場券の転売が急増。

なぜなら、消費税増税で生活がかなり苦しくなり、

五輪どころではなくなる。

景気はどん底に。

協賛企業の撤退も増える。

これに、豪雨等の追い打ちがあった場合、

これによる死者も相当数になるのは確実。

日本の危機管理能力に、世界から疑問符が付けられる。

IOC にも多大で不可避の影響が。

「体育会系だけの集まり」「無能な集団」とみなされ、

「東京の次」は休止に。

来年が「最後の五輪」になるかもしれない。

五輪を開催しようとする都市や国では、

住民や国民のほとんどが反対し、

行政当局や政権は、その声を無視できなくなる。

あと、東京や隣接する県の会社の中には、

五輪期間中の渋滞で損失が生じた場合、

組織委、JOC、都を被告に、

賠償請求を起こすことを決めているところが多い。

検討ではなく、すぐに提訴。

JOC は破産するかもしれない。