エピソード0 概略
2036年、米中露独の対立によって始まった第3次世界大戦が集結、5億もの尊い命が失われた。特に欧州、北米地域の被害の様相は、筆舌に尽くしがたい。方や、今次大戦に於いて本土にほとんど被害が及ばなかった日本は、治安の良さ、文化水準の高さも相まって、治安の悪化した欧州、北米地域から逃れてきた富裕層、各国の財界人の移住が増加、これに伴い世界的多国籍企業が関東、中京圏に集中、2040年代後半には世界最大の経済圏へと変貌を遂げた。
2053年、東京都の人口は4000万人を突破し、外国人の人口比率は35パーセントへと急上昇、これに伴う人口過密問題や外国人犯罪、移民ギャングの増加や反政府運動の拡大による治安の悪化、人口過密による災害発生時の被害拡大の不安等の様々な問題が発生した。政府と東京都はこれに対応するために、2つの施策を施行した。第二東京市計画、コントラクター制度の2つである。東京西部の西東京市や国分寺市、立川市などを中心とし、第二東京市を設立し、多摩地区に都心的機能をもたせ、23区に集中した人口を分散させる計画であり、既に交通網の大枠が完成していたことや政府主導の格安労働者向け公営団地の増設計画の早期発表、有名大学や研究機関の誘致、大企業を第二東京市への移転を条件とした税制優遇政策などが功を奏し、2074年現在第二東京市は設立から20年ほどで人口800万人を突破した。
コントラクター制度とは、国の厳しい審査基準をクリアした警備会社等に限定的な警察権を付与するというもので、急速な人口の増加や犯罪の増加に対応しきれない行政や警察に代わり、治安維持を請け負うと言う制度である。この制度では、民間企業に武器の携帯を認め、逮捕権を付与するという前代未聞の試みであったため、様々な課題が散見した。警備会社による不当逮捕や治安維持の域を逸脱した行為、審査基準の曖昧さが本来の施策の意図とは異なり。私企業の権力の増大、コントラクターに認定された企業、団同士の衝突やコントラクター制度を悪用した反社会勢力の対等という結果を引き起こしてしまった。2061年にはコントラクター企業のアストラ社による移民ギャングへの武器供与が発覚、2063年には同じくコントラクターであるゼータセキュリティ社と台八社の社員同士が銃撃戦を行った”血の新宿事件”が発生、コントラクターに対する社会的な信頼を失った。
2074年現在、コントラクターは個人事業主的な性格を帯び、法人や企業だけではなく、個人での資格所持も可能となった。これにより賞金首のようなコントラクターや対象人物の拘束、殺害を合法的に行うコントラクターの個人や小規模な集団が乱立し、群雄割拠の時代へと突入した。
