第６章ー４
岸総司少尉が退出した後、土方歳一中佐は、改めて考えを巡らせた。
５月１日を期して発動される徐州作戦、この作戦が終わった後、少なくとも１年、多分、３年は、日満連合軍が、共産中国軍に対して、攻勢を取ることは無いだろう。
この作戦を成功させることにより、大雑把に言って、上海から南京を経て、徐州から済南、保定、張家口を結ぶ線を、日満連合軍で確保する。
省名で言うならば、河北省、山東省、江蘇省、安徽省の４省を、満州国、蒋介石政権の領土として確保しよう、という作戦だった。
そして、長期不敗戦態勢を、共産中国軍に対して、日満連合軍は確立する。
その後は、共産中国軍からの寝返りを、日満連合軍は促し続けて、最終的な勝利を収めようという、真っ当と言えば真っ当な作戦が立てられていた。
（なお、この作戦計画に対しては、当時から批判が絶えない。
そんな長期不敗戦態勢を確立して戦い抜く、というのは、長期戦により、日本の財政を破たんさせる悪手である、短期決戦計画により、中国本土全土を占領する、そういった速やかな勝利を、日本は追い求めるべきではないのか、という批判が絶えないのだ。）
投入される兵力も、日満連合軍の総力を挙げる、と言ってよい規模だった。
まず、ハンマーとなる北京方面の部隊は、３個機甲師団を含む日本陸軍１２個師団だった。
鉄床となる南京方面の部隊は、日本海兵隊６個師団である。
また、その間の後方警備のために、満州国軍６個師団が投入される。
そして、この作戦が完了した後、海兵隊６個師団は、日本に帰還する予定になっており、陸軍も歩兵師団６個以外は動員を解かれ、帰還する予定だった。
前述した（日本は短期決戦を目指すべき、という）批判者からすれば、ご都合主義にも程がある発想だ、中国本土全土を占領する計画を、何故に日本陸軍は立てなかったのか、日本と満州国の陸軍を総動員すれば充分可能だった、と言われるが、そんな計画は、そもそも無理、と日本の陸海の軍部の幹部は、判断していたのである。
現実的かつ、可能な発想として、上記のような戦争計画を、日本の陸海の軍部は立てざるを得なかった。
だが、その予定通りにはいかない、と中国での戦闘経験が長い土方中佐は予測していた。
というか、海兵隊の幹部の多くが、そう判断していた。
陸軍の参謀本部は、この作戦により、共産中国軍に大打撃を与えることができ、日満連合軍１２個師団が残れば占領地の確保ができる、と主張している。
しかし、海兵隊の多数派は、それは楽観し過ぎだ、と考え、意見具申を参謀本部にしていた。
実際、投入する兵力だけを考えれば、土方中佐ら、海兵隊幹部も負ける、とは微塵も考えてはいない。
それこそ、例え、共産中国軍が１００万の大軍をもって、徐州防衛に当たったとしても、後方部隊を含めれば、日満連合軍は６０万もの兵力を持つのだ。
航空優勢を確保し、陸戦兵力の質的優位にもある日満連合軍に負ける要素は無かった。
それこそ、共産中国軍が、２００万の大軍であっても勝てるとさえ、土方中佐自身が判断していた。
だが、その後が問題だと、土方中佐をはじめとする海兵隊の多数派は、更に考えていたのである。
中国の民衆の、日清戦争以来の歴史的経緯からくる反日感情は、極めて根強いものがある。
占領地を確保イコール、満州国に心服するという事はない、占領地を確保しても、共産中国軍に味方し、抗日戦争に奔る中国の民衆は絶えないだろう、と土方中佐以下の海兵隊の幹部の多くが考えていた。
そういった昏い予測をしている海兵隊の多くの幹部にしてみれば、徐州会戦で勝利を収めることで、長期不敗戦態勢が確立できる、とは思えなかったのである。
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