2030年代以降の連合国（英・米・日・蝦夷を中心とする自由主義圏）
Ⅰ．政治・国際秩序：
1. 構造
• 第二次世界大戦以来の「連合国」体制は、もはや単一の軍事同盟ではなく、
政治・経済・防衛を三本柱とする汎大西洋・太平洋共同体へと変質している。
• 中核をなすのは、
• 米国（超大国）
• 日本（東アジアの戦略拠点）
• 英国（欧州での中継点）
• 蝦夷国（北太平洋の防衛・資源拠点）
• カナダ・オーストラリア（経済・防衛面の後方支援）
• 2030年代以降、このブロックは「連合自由圏（Allied Free Bloc：AFB）」と呼称され
るようになる。
2. 対外政策
• 欧州連邦（ドイツ圏）を最大の競合相手としつつ、
直接的衝突は避ける**「長期競争と局地的対抗」**の方針。
• アジアでは中華人民共和国の残存政権（西北部中心）を牽制しつつ、
中華民国・満州国を通じて内陸への影響力を維持。
• 対イスラム圏政策は、「トルキスタン戦争」（1990年代）以来、
ドイツの軍事介入に反発する形で経済支援と民主化促進路線を採る。
---
Ⅱ．経済構造と技術
1. 経済圏の再編
• 2020年代の「第二次産業革命」（AI・量子・核融合技術の民生転用）により、
世界経済は再び二極化した。
• 欧州連邦＝重工業・資源依存経済
• 連合国＝情報・金融・技術主導経済
• 2030年代には、日米蝦の連携による「北太平洋経済共同体（NPEC）」が正式発足。
→ 東アジア・太平洋・北米の市場統合を進め、GDP総額で欧州連邦を凌駕する。
2. 技術革新と主導国
• 日本： ロボティクス・AI制御・核融合炉技術
• 米国： 情報工学・航空宇宙・軍事AI
• 蝦夷国： 水素エネルギー・寒冷地農業・資源リサイクル
• 英国： 金融・法制度・情報インフラ調整
• 各国は「技術主権の共有化（Shared Tech Sovereignty）」を理念とし、
軍事転用を防ぐための国際監査体制を設けている。
---
Ⅲ．軍事・安全保障
1. 組織体制
• 名称：連合国防衛機構（Allied Defense Organization, ADO）
→ NATOの後継にして、太平洋にも拡張された統合防衛組織。
• 司令部は東京湾岸（極東司令部）、ロンドン郊外（欧州連絡本部）、ホノルル（太平洋
司令部）の三拠点体制。
• 日本と米国が戦略核抑止を共同管理。蝦夷国は潜水艦基地を提供。
2. 戦略方針
• 「直接対決を避けつつ、欧州連邦・中共残党への圧力を維持」
• 特に宇宙・サイバー分野では激しい技術競争が行われ、
欧州連邦との間に**“冷たい情報戦”**が展開。
• 連合国の核ドクトリンは「拡大抑止＋報復限定使用」。
• 日本・蝦夷両国は、
史実で言えば英米の“二次核抑止圏”にあたる地位を保持する。
---
Ⅳ．社会・文化
1. 社会体制
• 連合国諸国では、民主主義が堅持されつつも、
AIによる監視や情報統制は限定的。
• ただし安全保障上の理由から「情報保護法」「AI防衛審査制度」が整備され、
政府が軍事関連情報やSNSを一部監視する体制が存在。
→ それでも、欧州連邦のような全体主義的監視社会ではない。
• 人権・報道の自由・宗教の多様性が尊重されており、
**「自由主義の中核世界」**としての地位を保つ。
2. 文化・思想
• 欧州連邦の「秩序と強制」に対し、連合国は「自由と創造」を標榜。
• 日本の文化（アニメ・デザイン・哲学）と米国のエンタメ産業が融合し、
世界的な文化潮流“Neo Pacific Modernism”を形成。
• 芸術・科学・言論の自由が競争的活力を生み、
欧州・中東・アフリカからの移民・亡命者が集中する。
---
Ⅴ．地政学的構図（2030年代後半）
地域 状況 主な特徴
北米 米国・カナダ中心の安定圏 連合国中枢・経済技術の中心
東アジア 日本・蝦夷・満州・中華民国で安定 対中共・対欧州の最前線
東南アジア ベトナム・フィリピン・タイが連合国寄り 海上交通の要衝
南アジア 印パ対立継続・インド連合国寄り 非同盟ながら技術協力
欧州西部 フランス連合国加入・ベネルクス中立 欧州連邦との境界地帯
アフリカ 独立国多数・勢力拮抗 資源供給と代理戦争の舞台
中東 欧州連邦と連合国の間の緊張地帯 エネルギー争奪継続
宇宙・極地 月・軌道ステーション・南極観測競争 新たな冷戦の舞台
---
総括
2030年代の連合国は、もはや「戦勝国同盟」ではなく、
自由・技術・多様性による文明圏そのものになった。
ドイツ主導の欧州連邦が「秩序と均質化」を追うのに対し、
連合国は「競争と創造の自由」を維持し、
世界の精神的中心として機能し続けている。
