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1914年〜1940年

1914年7月


世界大戦勃発。





『発端は、1つの暗殺事件であった。セルビア人少女が、オーストリアの皇女を暗殺したのである。世に言う、サラエボ事件である。このサラエボ事件が起きた原因は、1908年のオーストリアによるボスニア・ヘルツェゴヴィナ併合であった。サラエボ事件は、このヘルツェゴヴィナ併合に対するセルビアの報復であった。皇女を暗殺されたオーストリアは当然黙っていなかった。オーストリア女帝は政府を叱咤し、セルビアに対して48時間期限の最後通告を突き付けた。セルビアはそれを無視。これによりオーストリアがセルビアに対して宣戦布告を行った。その対セルビア宣戦布告に、セルビアと同盟関係にあったロシア帝國が総動員令とオーストリア宣戦布告を行った。ロシア帝國のオーストリア宣戦布告により、オーストリアと同盟関係にあったドイツがセルビアとロシア帝國に宣戦布告。更にフランスもロシア帝國と同盟関係にあった為、オーストリアとドイツに宣戦布告。フランスの宣戦布告にドイツと同盟関係にあった、ブルガリア・オスマン帝國・イタリアがフランスに宣戦布告。これに大英帝国とアメリカ合衆国が同盟国側に宣戦布告した。世界はサラエボ事件をきっかけに、世界大戦一直線となったのである。』

柿原深江著

『世界大戦勃発』より抜粋






同盟国側

ドイツ・オーストリア・ブルガリア・オスマン帝國・イタリア


連合国側

大英帝國・ロシア帝國・フランス・アメリカ合衆国


1914年の陣営はこのようになっている。アメリカ合衆国は、大英帝國との相互支援条約に基づき、参戦した。



大日本帝國は地球の真裏で勃発した戦争には不介入の意思を示した。しかし大英帝国が是非とも参戦してくれと泣き付いた為、ドイツ領南洋諸島攻略作戦を開始した。作戦は大日本帝國海軍連合艦隊の圧倒的シーパワーと大日本帝國陸軍の勝利となった。この時期大日本帝國海軍は、後弩級戦艦(轟天の轟から弩級と呼ばれ、弩級戦艦の改良型として後弩級戦艦)8隻と巡洋艦8隻の『八八艦隊』計画を達成しており、ドイツの飛び地である南洋諸島駐留軍は為す術も無かった。これにより、北マリアナ諸島とカロリン諸島は大日本帝國領に。パプアニューギニアは西側をインドネシア領、東側をオーストラリア領となった。これにより、開戦から僅か3ヶ月で太平洋地区における戦闘は終結した。紗耶香女帝は、太平洋地区平定を宣言した。




太平洋地区における戦闘は終結したが、欧州における戦闘は終わりを告げなかった。





『ドイツがマンヌの戦いで敗戦し、シュリーフェンプランが挫折。塹壕戦が始まり、国民生活全体が戦争に向かう総力戦となり、戦争が長期化した。そして、1915年。ベルギー西部の[イープルの戦い]で連合軍とドイツ軍が激突。この戦いでドイツ軍が毒ガスを使用。連合軍に大量の死者が出た。しかも運悪く風向きが変わり、ドイツ軍自身にも毒ガスが襲い掛かった。此れにより毒ガスは二度と使われなくなった。(最初で最後の毒ガス使用と、2000年現在の世界史では言われている。)更に1916年。北フランスのソンム河畔での[ソンムの戦い]で再び連合軍とドイツ軍が大規模な戦いを行った。両軍は大砲や機関銃を大量に投入。塹壕戦にまでもつれ込んだ。此れにより大英帝国が戦車を実戦投入。しかし[ソンムの戦い]は決着が着かなかった。更に飛行機も登場。戦争はより立体的なものへとなっていった。欧州での海戦は、どっち付かずの状況であった。水上戦では1916年5月に行われた[ジュットランド沖海戦]が最大の激突であった。大英帝國とアメリカ合衆国、そしてドイツは保有する海軍力の殆どを投入した。結果はドイツ海軍が全滅。大英帝国とアメリカ合衆国も壊滅的な被害を被った。此れにより大西洋は一時的に制海権の空白地となった。大英帝国とアメリカ合衆国は戦艦・巡洋艦・駆逐艦も撃沈又は大破され、大破した艦船の修理に追われた。ドイツ海軍は深刻で戦艦は言うに及ばず、巡洋艦・駆逐艦も殆どが撃沈された。残るは少数の駆逐艦と潜水艦だけである。そこでドイツ海軍は潜水艦主力作戦を立案。それが1916年11月から始まった[無制限潜水艦作戦]であった。大英帝国は窮地に陥った。潜水艦攻撃に必要な巡洋艦・駆逐艦は殆どが修理中であり、残る巡洋艦・駆逐艦は最早ドイツ海軍潜水艦の標的同然であった。ドイツ海軍潜水艦は国籍を問わず無差別・無警告に撃沈。それにはアメリカ合衆国から大英帝国への輸送船団も含まれていた。大英帝国は海上封鎖へと追い込まれていた。』

キャシーマコール著

『人類初の大戦争』より抜粋





そのような状況で、大日本帝國と中華帝國・大東亜共栄圏各国は発展を続けていた。世界大戦勃発時、流動式生産方式を確立していたのは、大日本帝國と中華帝國・大東亜共栄圏各国だけであった。大日本帝國の鈴木商店傘下の豊田自動車が流動式生産方式を確立。流動式生産方式は、大東亜共栄圏各国に技術支援として提供した。中華帝國にも、紗耶香女帝が友好の証として提供していた。連合国側は、大日本帝國と中華帝國・大東亜共栄圏各国に大量生産の要請を行った。大日本帝國は、生産基盤を独占するために大量生産を受け入れた。豊田自動車は、軍事兵器の大量生産を開始し、各種企業も鈴木商店の大号令のもとに、大量生産を開始した。下は機関銃弾や砲弾、上は戦車や飛行機まで、大日本帝國と中華帝國・大東亜共栄圏各国は、大量生産を開始した。大量生産された軍需物資は当初、太平洋を渡りアメリカ合衆国へ輸送される航路と、インド洋からスエズ運河・地中海を渡りフランスへ輸送される航路の2航路でそれぞれ輸送されていた。しかし『ジュットランド沖海戦』によりアメリカ合衆国の輸送船団護衛能力が低下すると、大日本帝國は直接大英帝国へ輸送船団を派遣する事を決定。その変わりとして大日本帝國はパナマ運河の通行料免除を要求した。アメリカ合衆国はそれを当初は渋った。しかしそうなると大日本帝國が輸送船団を派遣しないと言った為、アメリカ合衆国は大日本帝國のパナマ運河通行料永久免除を許可した。此れにより大日本帝國の海運は更に発展する事になり、大日本帝國は直接大英帝国への輸送船団を派遣した。





そして世界は、運命の1917年を迎えた。





『ロシア帝國で異変が起こった。レーニン女史率いる、革命派が3月革命を起こしたのである。首都のペトログラードでの食料危機から民衆のデモ、労働者のストライキが発生。そこにレーニン女史率いる革命派が乗っかった形である。更に兵士までこの革命に加担。ニコライ女帝は退位に追い込まれた。女帝を退位させたレーニン女史は、[人民委員会議]を設立。世界初の社会主義政権樹立であった。退位に追い込まれたニコライ女帝と女中達は、命からがら大日本帝國に亡命してきた。大日本帝國の紗耶香女帝は、亡命政権樹立をニコライ女帝に提案。ニコライ女帝はそれを受け入れ、旭川市にロシア帝國亡命政権が樹立された。このロシア帝國亡命政権は、2004年のソビエト連邦崩壊まで大日本帝國に存在した。ソビエト連邦崩壊後は、再びロシア帝國が樹立された。レーニン女史は、翌月に正式に[ソビエト社会主義共和国連邦]の建国を宣言した。』

福田純子著

『ソビエト連邦成立』より抜粋





そしてもう1つ。

大日本帝國に異変が起こった。無制限潜水艦作戦を宣言したドイツ海軍が、大日本帝國の商船を撃沈したのだ。幸い死者は、男のみであったが女性80名が5時間海を漂流する事になった。彼女達は、大英帝國海軍に助けられたが、それを聞いた紗耶香女帝はぶちギレた。大日本帝國憲法に明記されている女帝としての絶対権力を行使したのだ。帝國議会と内閣に世界大戦参戦を認めさせたのだ。





そして1917年5月。


大日本帝國は世界大戦に参戦。大東亜共栄圏各国と中華帝國も大日本帝國にならい、世界大戦に参戦した。しかし、大日本帝國参戦の裏にはある事情があった。大英帝國やアメリカ合衆国・フランスが敗北すれば、対日負債の支払いが困難になるという恐れを、大日本帝國が持っていた事が参戦の根本的な理由であった。巨大な生産力を持った大日本帝國の参戦によって、戦況は連合国側の有利に展開されるようになった。





1918年


大日本帝國の圧倒的軍事力を背景に、連合国側の反撃が始まった。反撃は海戦から始まり、ドイツ海軍は大日本帝國海軍連合艦隊の八八艦隊の前に壊滅した。その攻撃は執拗であり、特にUボートは連合艦隊の攻撃に全艦スクラップと化した。





9月にはブルガリアが連合国側と無条件降伏を条件とする休戦協定を締結。圧倒的な軍事力を有する大日本帝國の参戦に、敗北を悟ったのであった。続く10月にはオスマン帝國が無条件降伏。更にオーストリア・イタリアが無条件降伏。たった1ヵ国で奮戦していたドイツは、11月にキール軍港で水平が反乱を起こした。政府は陸軍に出撃を命じ鎮圧させようとしたが、陸軍も反乱に加わった。この反乱は瞬く間に全国に拡大。政府はそれを収束させる事が出来ず、混乱は広がるばかりであった。そこへ大日本帝國・大英帝國・アメリカ合衆国・フランスの連合国に攻められ、ドイツは崩壊。流動的にドイツは無条件降伏となった。そして11月末にドイツがパリ北東のコンピエーニュの森で降伏文章に調印。

これにより、世界大戦は終結したのである。






1919年1月


パリ講和会議が開かれた。連合国側が同盟国側に対する講和条件を討議した。全ての敗戦国は除外して開催され、大日本帝國・大英帝国・アメリカ合衆国が主導権を握った。このパリ講和会議を経て6月にベルサイユ宮殿の鏡の間で連合国とドイツの間で調印された。


ベルサイユ条約

一、ドイツは総額1492億金マルクを賠償金として支払う。

一、ドイツ領土は連合国が分割。

一、軍備保有の制限。

一、ライン川東部を非武装とする。





大日本帝國はベルサイユ条約で、ドイツ領土の分割を明記させた。大日本帝國は植民地を保有しないが、戦争の勝利による領土獲得は当然の権利だと言い切った。此れに各国も協調し、ドイツの領土分割が決まった。アルザスロレーヌ地方がフランスに割譲された。

またドイツ以外の同盟国側とも講和会議が開かれて条約が結ばれた。



サンジェルマン条約(対オーストリア講和条約)

一、ポーランド・チェコスロバキア・ユーゴスラビア・ハンガリーの諸民族に領土を割譲する。



ヌイイ条約(対ブルガリア講和条約)

一、ギリシャ・ユーゴスラビアへ領土を割譲する。

一、ドブルジアをルーマニアへ返還する。



トリアノン条約(対ハンガリー講和条約)

一、オーストリアからの分離・独立。

一、ルーマニア・ユーゴスラビア・チェコスロバキアへの領土割譲。



セーヴル条約(対オスマン帝國講和条約)

一、イスタンブル周辺以外は領土を割譲する。

一、・パレスチナは大英帝国領土とする。

一、メソポタミア地方はイラクとして独立させる。

一、キプロス島は大日本帝國領土とする。



此等の諸条約によりハンガリー・チェコスロバキアがオーストリア領土から独立。ポーランド・ユーゴスラビアが独立。更にロシア帝國領土から、フィンランド・エストニア・ラトビア・リトアニアが独立。



このベルサイユ条約では、国際連盟も成立した。本部は永世中立国スイスのジュネーブに置かれた。常任理事国は、大英帝國・アメリカ合衆国・フランス・オランダである。大日本帝國は古くからの『孤立外交』と、紗耶香女帝が参加するのを拒否した為、不参加となった。世界一の大国が参加しないため、国際連盟は設立当時からその影響力の低さを指摘された。





1923年10月


ベルサイユ条約で決定された賠償金総額は、敗戦国ドイツの能力を遥かに超え、国民生活を極度に圧迫した。ベルサイユ条約に反対する右翼のデモが頻発し、政府も対応を急いだ。そして政府は賠償金支払いを遅延する事を決定。それを戦勝国に通達した。此れに激怒したフランスとベルギーが軍を、ドイツ鉱工業地帯のルールを占領。ドイツ側はサボタージュ等の消極的抵抗を行ったが、極度のインフレーションに見舞われ、経済的・社会的な危機に陥った。





1924年1月


鈴木商店会長の矢田広子を委員長とする特別委員会が帝國議会に設置された。この特別委員会はドイツに対する『新賠償方式』を作成、帝國議会へ提出した。これを帝國議会は満場一致で可決。ドイツへの大日本帝國資本の進出と、支払い方法・期限の緩和が内容である。此れを受け、フランスとベルギーはルールから撤兵。ドイツ経済の再建と合理化の基礎となった。またドイツの国際連盟加入も認められた。






1928年


大日本帝國は再び、一大発展期を迎えた。世界大戦で連合国の兵器工場となって巨万の富を得て、債権国となった。そのため、大日本帝國は戦後の国際経済と政治に決定的な主導権を握った。大日本帝國は自動車登録台数も3000万台を突破した。1家に1台というマイカー時代が到来した。帝都東京では超高層ビルが建てられ、丸の内ビルディングが形成された。帝都だけでなく、大阪・神戸・仙台・札幌・福岡等でも摩天楼が形成された。株式会社も総数50万社以上となり、全てが鈴木商店傘下となった。電気掃除機・電気アイロン・電気冷蔵庫・電気洗濯機・自動車・カラーテレビが爆発的に普及。鉄道網・高速道路も改良された。鉄道は蒸気機関車から電気車輌に変更。高速道路も改良を加え、陸軍の戦車も通行可能なように変更された。


1929年10月


世界経済はどん底へと突き落とされた。





『東京証券取引所での株価大暴落が引き金となって始まった。鈴木商店本社の株価暴落は瞬く間に傘下企業の株価暴落に繋がり、鈴木商店全体の暴落は大日本帝國全土の企業に及んだ。それら企業の暴落は世界中の資本主義国にも及び、世界史上最大規模の大不況に陥った。この年の2月には内閣総理大臣の斎藤範子が[永遠の繁栄]と通常国会での所信表明演説で述べていた。これは大日本帝國経済の将来に対する楽観的な見方を表した言葉であった。しかしその秋から世界恐慌に陥った。ところが斎藤総理は資本主義経済自身の景気回復能力を信じ、古典的な自由放任政策に撤して事実上不況を放置した。この為、恐慌は更に悪化。斎藤内閣の支持率は急落した。大日本帝國よりも最悪の状況に陥ったのは、資本を導入して、戦後復興を進めていたドイツ等の旧同盟国側諸国であった。鈴木商店を中心とする進出企業は続々と旧同盟国側諸国から引きあげ始めた。その為資本不足によって、企業・銀行が次々と倒産した。』

萩野奏恵著

『大日本帝國初の没落』より抜粋





1930年4月


紗耶香女帝は世界恐慌の悪化を重く見て、斎藤総理を更迭。斎藤内閣は総辞職に追い込まれた。内閣成立から僅か半年の短命政権となった。紗耶香女帝は新しく浜口綾子自由党幹事長を内閣総理大臣に任命。世界恐慌からの脱却を命令した。浜口綾子総理は早速、帝都で大東亜共栄圏経済会議を開催した。この大東亜共栄圏経済会議では、金本位制の停止及びブロック経済方式が採択された。これにより『円ブロック』と言われる、ブロック経済が始まった。円ブロックには大東亜共栄圏だけでなく、中華帝國も参加した。円ブロックの始まりと共に、大東亜共栄圏各国は円を通貨として導入した。大英帝國・フランスもそれぞれ、友好国を巻き込んでブロック経済を行った。浜口綾子首相はその他に、景気回復策としてさらなる対策を行った。




景気回復策

一、軍需産業を盛んにして、輸出も拡大する。

一、政府の資金を無利子で民間に貸し出す。



失業者対策

一、公共事業で仕事を増やす。



農業対策

一、政府が農作物を全て買い上げる。



労働者対策

一、賃金を時給10円に引き上げる。

一、派遣労働者の禁止。



浜口総理の政策は、成功を収めた。景気は回復し、軍事力も更に増大した。更に浜口総理は自由放任政策からの脱却を宣言。国家が積極的に経済に介入して、景気の回復を図る『修正資本主義政策』を提唱した。この『修正資本主義政策』は大英帝國・フランスも取り入れ、景気は回復した。





1933年


大日本帝國等主要国が恐慌から脱却しても、恐慌から抜け出せない国があった。アメリカ合衆国とドイツである。アメリカ合衆国はルーズベルト大統領の失策(その最たるものは大英帝国のブロック経済への不参加であった。)により、景気は更に悪化。国民生活は、最低レベルまで落ちていた。そして遂に、事件が起こった。ソ連のスパイであった、ハル国務長官がルーズベルト大統領を暗殺したのだ。ハル国務長官は、ルーズベルト政府のスパイ仲間と共同で、アメリカ合衆国で共産革命を起こしたのだ。アメリカ国民は、ハル国務長官の共産革命を支持した。経済がどん底にまで、落ちていたアメリカ国民に、計画経済を唱える共産革命は救世主であった。





1934年。


コーネルハル女史を最高人民議会議長とする、アメリカ連邦が成立した。ソビエト連邦のユナミスターリン書記長は、早々にアメリカ連邦を承認。国交を樹立した。この事態に、紗耶香女帝と浜口綾子首相は大日本帝國にいる共産主義派の、粛清を開始。1万人近くの、共産主義派が処刑された。





ドイツでも政変が起こった。マートラスヒトラー女史が、政権を奪取。ヒトラー女帝は、ドイツ第三帝國の成立を宣言した。ヒトラー女帝は議会政治を廃止し、ナチス独裁政治を開始した。更に、再軍備を宣言して、軍備増強を開始した。遂には国際連盟も脱退した。





1938年


ドイツ第三帝國は、オーストリアを併合。ソビエト連邦・ドイツ第三帝國は、ポーランドを分断併合した。




1939年


ドイツ第三帝國は、ソビエト連邦・アメリカ連邦・イタリアと軍事同盟締結を宣言した。この宣言は、世界を驚かせた。

浜口綾子首相は、紗耶香女帝に新連合国同盟を提案。紗耶香女帝はそれを受け入れた。大英帝國・中華帝國・オランダ・スペイン・トルコ・フランスを等を連合国側として枢軸国との対立を訴えたのだ。これを主要国は受け入れた。1939年の暮れに、連合国側は成立したのである。




1940年1月1日


枢軸国側は連合国側の成立を待っていたかのように、奇襲を仕掛けてきた。第二次世界大戦の勃発である。


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