「19世紀の飽和、20世紀の臨界、21世紀の超臨界。～それは日本化ではなく東京化～」
種ないし文明は、何度(何億人)で溶けるか(蒸発するか)・・・。
19世紀に全球に満ち、20世紀に臨界に達して、果たして超臨界の先には何があるのか。
プラズマ民主主義？
(超臨界⇒液体と気体の区別がつかないみたいな感じだったかと思います。
プラズマ⇒電子とか陽子までもバラバラ状態だったかと思います。)
AI革命は、民主主義に対する革命で、民主主義という愚かな王を倒す、
民主主義という人類独裁を打倒するのでしょうか？
日本化の原因は、日本化前線(米中前線)が停滞中だから、
のような感じのことを申しましたが、東京化の方がマッチするかもしれません。
東京の摩天楼は、たまたま大地震と大地震の間の隙間をついて生じており、
まだその隙間の壁を越えられるかどうか確かめられていない、
というようなことを申しましたけれども、
文明にせよ種族にせよ、それぞれの隙間に合わせて(設計されて)いるのではないでしょうか？
それを(隙間の壁を)超えることは想定されておらず、バベルの塔は、その高さ、高すぎたことにより
罰せられたのではなく、未完であり続けたこと、終わりを想定していなかったことが問題だったので
はないでしょうか。
DNAは、隙間探知機と言えるのかもしれません。
なお、サクラダファミリアは(そろそろ完成するのでしたか？)、
未完というより、完成後の改修が終わらない状態なのかもしれません。
前回、本能寺の変について述べましたが、
近年、光秀単独説が有力になりつつあるとも言われるようですね？
朝廷とは良好な関係だったようですし、
共謀は、チクられれば即首が飛ぶかもしれないので、リスクが高く難しかったとのこと。
何より、
決行するには、
京周辺に他の軍団がいない(出払っている)こと、
自分だけは京付近で軍団を編成する理由がある(怪しまれない)こと、
信長だけでなく、信忠もいること(親子そろって葬る必要)、
(信忠は二条城でしたか？で同時に打ち取られていますよね。)
という条件が満たされなければならず、
それは、どの武将にもアンコントローラブルなことだったと。
これには唸りました。すごい説得力だなと。
「光秀、気付いてしまった説」(あっ今オレチャンスじゃね？)という感じでしょうか。
信長自身はコントロールできたはずですので、信長自殺説も成り立つかもしれません。
「詮なし」という最後のセリフ？はカッコよすぎですよね。
信忠説、秀吉と家康だけの共謀説(光秀無実)などもあると面白そうですが・・・。
なお、疑念の源である秀吉の中国大返しと家康の伊賀越えですが、
周到な準備と、なんなら演習さえしてたんじゃないかというくらいの
奇跡の中国大返しも、
例えば毛利と1日で和睦できたのは、元々毛利が和睦を申し入れて
いたからであり、
むしろ毛利が(背後から)攻めてこないことを確認するため、
前線から2日間退却できなかったようです。
本当に知っていたなら、秀吉は最前線より手前に陣を敷いて、
すぐに退却できるようにしていたはずとのことですし、
とにかく真っ先に戻ることを重視し、歩兵は置き去りだったとのこと。
尋常でない速度の伊賀越えと、わずか一人(武田から家康家臣となった人だけ)
しか死んでいないなども、まあ、家康だから(家康の場合、別に伊賀越えだけの
話ではない。)という感じなのかもしれません。
米国農務省によると、2020年末の穀物在庫は過去最高に近い(かは分かりませんが)くらいだったようです。
1年分以上の在庫があるという中国を除いたとしても、やはり在庫率は高い方の部類に入るかと思います。
また、近年は、世界的には単収の増加が横ばいかと思っていたのですが、
消費量の増加に生産量の増加はしっかりと付いてきており、それは主に単収の増加によるとのこと。
(2000年頃の18.5億トンくらいの消費量から、2020年の27億トンくらいの消費量まで著しく増加。)
コロナもバッタもどうなったのでしょうか・・・。
垂直農法だの、人口肉(肉だけでなく、魚肉も細胞の培養で作られ始めてますね。)だの、
昆虫食や微生物だのもありますが、
それでも、まだまだ相当先まで余裕がありそうだな、とは思えなくて、
食糧危機は、原因ではなく結果の一つというか、
ボトルネックとなるのは、思いもかけない他の何かなのかもしれません。
「天災が来る頃には、元々そのままでも自滅する状況になっているものなのでは？」
と申しましたが、もちろん普通の天災のことではなく、
トドメの天災、ラストオブディザスターのことです。(オブがミソ？)
70年代が文明のピークというか折り返しでは？のように申しましたが、
2038年問題という電子機器の誤作動の可能性(それほどリスクは高くないかもですが。)は、
UNIX時間？協定世界時？が1970年1月1日0時0分0秒から始まるので、
32ビットシステムでは、2038年に限界が来るから？らしいですけれども、
これもまた1970年なんだなと思いました。
(半分経過時点でもエラーが生じる例があったようで、
半分、つまり2004年くらいに少し支障が出たようですけれども、
リーマンのスタートくらいの頃でしょうか？)
＜ピックアップ＞ 『』間は引用になります。
『新型コロナウイルスの感染拡大で休業する飲食店が相次ぎ、雇用調整助成金の財源が底をついている。
一方、政府も余裕がない状態だ。もともと財政がひっ迫している中で、通常の給付額と増額措置の差額に国費を投入していることもあり、
あくまで企業に負担を求める姿勢だ。「特に財源議論は行っていない。コロナ禍が続く中で当面は従来通り、基本的な給付額については
企業負担とさせてもらう」（厚労省職業安定局）としている』
(ロイター記事より抜粋)
本当に労働者を大事に思っているのは、(国と経営者)どちらでしょうか？
双方が手を放そうとするのなら、大岡裁きは機能しそうにありません・・・。
『ジョー・バイデン次期政権に関して注目されることの1つは対中政策だろう。
トランプ大統領は貿易不均衡の是正以外に強い興味を示さなかった。
むしろ、ジョージ・ブッシュ、バラク・オバマ両大統領が中国の台頭を抑える上で重視したTPPから離脱、
米国の対中政策は一貫性を欠いた感が否めない。
経験豊富な政治家であるバイデン次期大統領は、国際社会における中国のプレゼンス拡大を抑止しつつ、
中国が人口減少と高齢化に直面する2030年代を待つことが予想される。
そのため、華為などへの厳しい措置を継続する一方、国際機関の活用、日韓など同盟国との関係再構築で中国を牽制するのではないか。
また、レアアースの生産で中国の世界シェアは60％を超えており、米国といえども同国への依存を脱却することは難しい。
米中両国の相互依存関係は、ここ20年程度の急激な変化であり、双方に対話を迫る抑止力と言えるだろう。
長期的に考えれば、中国は覇権国化を目指し、米国はそれを阻止しようとする時代に突入したと言える。
これは、世界を2つのブロックに分断する力だが、』
(ピクテ投信投資顧問株式会社 シニア・フェロー 市川眞一氏 コラムより抜粋)
中国が少子高齢化に掴まる2030年代まで、アメリカは持つのでしょうか？
そううまいこと事が運ぶものでもなさそうな・・・。
(ソ連は核を持ったまま崩壊⇒軍事力は、自己崩壊には案外無力。
米国は、核抜きでもあまりにも強大ですけどね・・・。通常兵器だけで世界を敵にできる・・・。)
20年代は、とにもかくにも誰にとっても正念場。
(上記抜粋には載せていませんが、
中国は、アメリカのような消費主導の国を目指すことになるようです。)
中国のアメリカ化、覇権交代とは、文字通りアメリカにとって代わること？
中国人が6人に1人としますと、宮廷(消費地)を、(臣民)5人で支えられる？
中央銀行(ドルに代わり、デジタル人民元による赤字垂れ流し？)に対して、
民間が5行状態なんてことある？
中国も黙って30年代を待つことはないでしょうし、それこそ必死で20年代中に結果を出そうとするはずです。
それは、原油に頼れなくなるOPEC諸国+ロシアなども同じかもしれませんが、
どこか一つでも脱落、失敗すれば、どうなってしまうのでしょうか？
しかし、少子高齢化最前線の日本だけは、全然必死さが感じられない？
『自動車部門の温室効果ガスを劇的に減らすには、ゼロ・エミッションの電気自動車（EV）、燃料電池車（FCV）の普及が鍵を握るだろう。
国交省の統計で示された2019年度における自動車の走行距離、燃費を使い、EV化が100％実現した場合の必要電力量を推定すると
1,434億kWhだ。これは、総発電量の14.0％に相当する。ただ、火力発電ではEV化でも温室効果ガスの排出削減効果は大きくない。
再エネだけでなく、燃料電池（水素）、そして原子力の活用が現実的な解ではないか。関連産業へのニーズは急速に拡大する可能性がある。』
(ピクテ投信投資顧問株式会社 シニア・フェロー 市川眞一氏 コラムより抜粋)
中国のモータリゼーション前は、(その後にインドというこれまた人口大国が控えていたこともあり)
地球は耐えられるか？みたいな感じもありましたが、もうそんなことは全然考えられないようですね。
もちろん今回もまた大丈夫でしょうが、
そのうち、初期投資(設備の交換や諸々の変更に伴う初期の排出量増加分)を回収、
つまり巡航状態の排出量減少で取り返す余裕がなくなる、要するに間に合わない、
何もかもが、(もう少し早ければ)理想的な取り組みではあったのだが・・・。
ということになるのかもしれません。
『データが導く研究への転換は急激な変化をもたらす。最たるものが研究開発スピードの加速だ。
好例が新型コロナウイルスのワクチン。ウイルスが持つ遺伝物質の情報さえあれば、年単位の開発期間が数カ月に縮まる。
まるでマラソン大会に備えてきた選手が100メートル競走にのぞむくらいの激変ぶりだ。
大きな影響を受けるのは、化学や材料科学をお家芸として「マラソン大会」で入賞してきた日本だ。
経験がものをいう職人芸に加え、今後はAIを使いこなす知恵が問われる。』
(日経の記事より抜粋)
もはや経験やひらめきで、数万種にも及ぶ分子構成の中から最適なものを見つける、ようなことは難しく、
ひたすらAI頼りになりそうです。
AI革命は、一種のアポトーシス(細胞の自殺？)のような感じもします。自分を排除する選択・・・。
ところで量子コンピュータは、常に同じ答えが出るということなんでしょうね？
計算結果自体が(確率的で)その時次第ということなら、
「シュレディンガーの猫の箱を除くとき、シュレディンガーの猫もまたこちらを見ている。」
という感じがしますが・・・。
『コロナ禍による供給制約がある中での需要回復は、
想定外の価格上昇をもたらすケースがある。
コロナ感染が抑制されて需要が回復した場合に、
雇用が十分に改善（失業率が十分に低下）する前の段階で、
インフレ率が上昇する可能性はあるだろう。』
(ロイター記事より抜粋)
タイミングを合わせるのは神業となるでしょう。
これに限りませんが、このバッド(又はハード)タイミング問題は、昨今の「時間稼ぎ」の副作用と言えそうです。
時間稼ぎをするほど、(唯一残された)出口には神業のようなタイミングが要求される。
そしていずれは、もう他に手がないという感じで、
共産主義(ないし超管理社会)も、ベーシックインカムも、消去法的に実現するのかもしれません。
『中央銀行が物価目標を明確にし、その実現へ向け十分な量的緩和を実施すれば、
インフレ期待の高まりから消費・投資が喚起され、物価目標が実現する・・・との考えだ。
その前提は信用乗数の安定だろう。しかしながら、QQE開始直前に8.50だった信用乗数は、2020年末には2.44へと低下した。
マネタリズムは機能していないようだ。
日銀短観の金融機関の貸出態度D.I.を見ると、新型コロナ禍の下でも高い水準を維持している。これは、消費や投資が伸びず、
物価上昇率が2％に達しない理由が、金融面での量の不足ではなく、別の要因によるものであることを示す傍証に他ならない。
完全雇用下でも物価目標に拘ったため、日銀は政策を見直すタイミングを失ったのではないか。』
(ピクテ投信投資顧問株式会社 シニア・フェロー 市川眞一氏 コラムより抜粋)
しわ寄せを及ぼしているだけ。弾性の枯渇、どこにも吸収力がなくなれば終わり。
必要なのは信長ではなく、信長が必要な時代である。(家康と読み替えてもＯＫ。)
時間稼ぎが、ただ遺書を書くためだけのそれであってはならない？
『エラリアン氏は、金利の急激な上昇によってFRBが2つのコントロールを失うことを恐れていると指摘している。
一つは、TINAという考え方（There is no alternative risk assets：株を除いて他に投資可能なリスク資産はない）である。
二つ目はDCFが発している『株を買え、株を買え』というメッセージである」』
(石原順氏のコラムより抜粋)
株を買わなくなった(買えなくなった)ら終わり？
ねずみ講・・・。
山火事のようなバブルが鎮火した時、コアラやロビンフットは生き残れるでしょうか？
『今のマーケットは、ゲームストップ株を巡る話題で持ちきりである。
個人投資家が束になってウォール街の空売りファンドを打ち負かしたことから
「金融版アラブの春」とも言われている。
しかし「アラブの春」が結局、一過性の盛り上がりで終わってしまったように、
「金融版アラブの春」の末路も美しいものにはならないと思われる。
「信用拡大でもたらされた好景気は、結局のところ崩壊するのを避ける手段がない。
残された選択肢は、さらなる信用拡大を自ら断念した結果、すぐに訪れる危機か、
ツケを積み上げた結果、いずれ訪れる通貨制度を舞い込んだ大惨事かだけである」
（ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス）』
(石原順氏のコラムより抜粋)
「どうぞどうぞどうぞ」のダチョウ俱楽部方式と申しましたが、
通常は、最後に出てきた零細個人が掴まされて、そこでバブルが終わるはずなのに、
今度は、なんだかネットで徒党を組んで、相場を操っているらしいですね。
これは新しい潮流(力)、新しい階層なのでしょうか？
それとも、少しだけアレンジされた、
ダチョウ俱楽部方式の新ネタに過ぎないのでしょうか？
『そして、mRNAワクチンの製造は簡略化すると6つのステップに分かれており、
このステップの中に「他の製薬会社がワクチンを生産できない理由」が含まれています。
◆ステップ1
ｍRNAに転写する必要のある配列を含む適切なDNAを生成する。
◆ステップ2
バイオリアクターの中で酵素を使い、DNAのテンプレートからmRNAを作り出す。
◆ステップ3
製剤に必要な脂質を生成する。脂質にはコレステロールのような一般的なものもあるが、
新型コロナワクチンに使用されるものは一般的な脂質ではないとのこと。
◆ステップ4
mRNAと脂質を脂質ナノ粒子として結合させる。
◆ステップ5
脂質ナノ粒子を製剤に必要な他のコンポーネント(リン酸緩衝液、生理食塩水、ショ糖など)と合わせ、それらを瓶詰めする。
◆ステップ6
瓶詰めしたワクチンを梱包し、輸送する。
そして、ステップ4こそがプロセス全体におけるボトルネックだと、ロー氏は解説。
新型コロナワクチンを作るいずれの製薬会社もマイクロ流体力学を使った特別な機器を用いて作業を行っているとのこと。』
(ギガジンさんの記事より抜粋)
マイクロ流体力学、つまり「流体」ということは、ナビエ–ストークス方程式が関係するのではないかと思うのですが、
ナビエ–ストークス方程式は、簡単な場合を除いて、実際に計算することは大変困難と言いますよね？
要するに確率的にしか言えないというか、その時によって完成品が異なる、なんてことはないんですかね・・・。
マイクロ(量子の世界？)ともありますし・・・。
ウイルスが強毒化するとしても、事故のようなもので本意ではない、というようなことを申しましたが、
ウイルスをガイアの抗体と考えれば、(ある種族とウイルスの)共存とは、許されているだけで、
共存することは目的ではなく、一定の場合には排除、イリミネートするために強毒化することも
ありうるのかもしれません。根絶やしにするとは限らないとしても、命を制御しているかも？
『新たな労働規制では、時間外労働は年間360時間、特例720時間に制限された。
しかし、病院勤務医は960時間、救急医療、研修医などの場合は1,860時間が認められ、その適用も2024年度からである。
病院に勤務する医師、看護師などの医療従事者は、従来から過酷な労働環境下にあったわけだ。そこに新型コロナ禍による負荷が加わった。
もっとも、人口1千人当たりの医師数は2.5人であり、G7平均の3.0人と比べ極端に少ないわけではない。
国民皆保険の下、日本の医療システムは堅固に見えたが、人的アロケーションが適切に行われてこなかった制度疲労による問題が、
新型コロナ禍の下で浮き彫りになったと言えるのではないか。
緊急事態の1ヶ月延長を決定した。
この判断の背景には、ワクチンの接種開始にメドが立ったとの事情があるのではないか。
強い懸念や批判があったにも関わらず、安倍政権（当時）が7月22日から「GoToトラベル」の実施を決めたのは、
新型コロナの感染収束が見通せないなか、経済の活性化を迫られたからだ。
一方、菅首相は、2月2日の会見で、医療関係者へのワクチン接種を2月中旬から始めるとの見通しを示している。
その間であれば、明確な計算の下で売上や所得の減少に苦しむ個人、企業を財政的に支援できるだろう。』
(ピクテ投信投資顧問株式会社 シニア・フェロー 市川眞一氏 コラムより抜粋)
国民皆保険でお薬ジャブジャブでも、(鎮痛剤ピオイド中毒に揺れるアメリカよりはマシでしょうが。)
人的アロケーションは制度疲労を起こしていたのですね。(やはり無保険者が珍しくないアメリカよりはマシでしょうが。)
感染収束が見通せないからステイホームを切り上げた、
予測可能になったから延長した、
というのは、いかにも皮肉な感じです。
『米国の政策当局が現在の歴史的金融緩和を出口へ向けて軟着陸させるとすれば、
物価を上げて名目上の経済規模を膨らますことが最も現実的な道だろう。
まずは米国の金利をマイナスゾーンに維持することにより、ドルを緩やかに下落させるのではないか。
一方、日本は既に物価がマイナスだけに、実質金利は高止まりだ。当面、ドル安・円高期が続くと考えられる。』
(ピクテ投信投資顧問株式会社 シニア・フェロー 市川眞一氏 コラムより抜粋)
『米国の金利をマイナスゾーン』とは、マイナス金利のことではなく、
インフレ期待により実質金利がマイナスということかと思います。
日本の債務は、AI革命で突如GDP２倍とかにならない限り解決はない(つまりインフレ税まったなし)
のように申しましたが、やはりそうなるようですね。(GDP２倍とかに。)
ただし、それは名目(GDP)だけということです。それは想定していませんでした・・・。
というか、それってインフレ税と同義ですしね。
『機会費用の概念がない政府に効率的な雇用創出など、あらゆることに資金を供給させるという考えは、全くもって馬鹿げている。
MMT論者はマルクス主義を別の名で提案しているのだ。休んでいる暇はない。社会正義の戦士たちの行進する足音が近づいている
これは非常に興味深い指摘だ。筆者の目にも、現在の米国はMMT政策に入ったようにみえる。
大の大人が魔法のカネのなる木(マジカル・ミステリー・ツリー MMTの適切な定義)を信じているとは・・。
もしケルトンが「MMTは米国の債務を他国のバランスシートに移すため、調整に必要な時間をかせぐのに考案された貿易戦争戦略である」
と主張したならば、私はケルトン派にいくらか敬意を払うだろう。だが、そのような謀略ではない。
物価と資源の制約を除き、MMT擁護者たちは通貨を「発行している」政府が通貨をいくら使おうと厳密な制限はないと吹聴している。
では、富の格差など、こうした政策で 引き起こされる不均衡についてはどうするのか。確実に続くことになる低成長についてはどうするのか。
「金利が上がれば株は割高になり買えない」ということを皆が忘れてしまっている。
現在のすべてのバブルを異常低金利が支えている以上、金利の動きからは目が離せない。
「金利上昇のパーフェクトストーム（最悪の状況）」もあり得ると顧客に警告している。
言うまでもなく、バイデン政権の噂通りの大規模な財政出動政策が決まれば、
その原資として増発される米国債を連銀が買い入れ増額で吸収せざるを得ないが、
現在のバブルが続いているうちは、買入れ増額の大義名分がない。コロナ終息も逆風になる。
米国が悲惨な経済危機、社会危機、健康危機の重圧の下で揺らぐ中、一般政府の債務は国内総生産の130％にまで増加した。
一方、中国経済は再び機能しており、一般政府の債務はGDPの6割程度にしか増えていない。
中国人民銀行のバランスシートもあまり伸びていないし、
さらに、中国の米国債保有額は2011年末の1.3兆ドルから2020年末には約1兆ドルにまで徐々に減少している。
これは、米国債に占める海外投資家や国際投資家の保有比率が、2013年の43％から現在では30％以下と大幅に低下したことに伴うものである。』
(石原順氏のコラムより抜粋)
政府が絵を描いても、古今東西うまくいった試しがない？
大躍進政策よりはマシであることを願うばかりです。
しかし、政府が(絵を描くのではなく)自由を用意できるような状態でもなく、
自由(を与えた)ならば解決できる、とも言えない状況にあるように思います。
MMTには、査読が済んだ論文はないと言いますね？
査読システム自体がクソという話もありますけれども・・・。
MMTがマジカル・ミステリー・ツリーというのは笑いました。
『金利の動きからは目が離せない。』
まさにその通りですね。それだけ見ておけば良いとさえいえるのかもしれません。
ちなみに、私が毎週チェックするのは、
米金利(ただし10年債金利だけ)、穀物価格(物価指標？のCRT指数も。また月一で気象庁ラニーニャ予測も)、
ドル指数、ドイツ銀行株価、バルチック指数(海上輸送コストの参考)、HYG指数(米ジャンク債)、です。
『コロナ終息も逆風になる。』
コロナでさえ、コロナバイアスとなって人心に巣くうことになってしまうのですね。
それがなくなればなくなったで、非常にまずいことになってしまうと・・・。
(物価急上昇によるインフレ⇒供給が追い付かなくなる、が最大の理由でしょうか。
ジャブジャブの状態が取り上げられるという恐怖。
そして、金融政策は、なす術もなくなるのではないか、というまさしく恐慌。
コロナロスなんていうのもありますね。正常化する(皆に幸せが戻る)と、逆に悲しいという曲折した？感情・・・。
脚本でもあるかのように、わかりやすく中国有利に進んでいるように見えますが、
覇権交代ってのは、そんなにテンプレ的な感じなのでしょうか。
私には、ただ覇権が失われているだけのように見えます。
(アメリカの覇権は消えていくが、凋落するとは限らないし、
中国に覇権が移ろうとしているようにも思えないというか、
覇権の移り変わりというより、
ただ単にパクス(覇権による平和)がもう来ないだけなのでは？
以前、ターザンのロープが降りてこないようなことを申しましたが・・・。)
『通貨を「発行している」政府』ですか・・・。
ローマ銀貨は、当初は100％だったものが、末期には5％(0.5％？)くらいになったらしいですね。
(銀含有率のことです。)
紙幣だと(金本位や銀本位を離れると)、悪貨と良貨の区別がつかなくなり、良貨は駆逐されない？
