「日本病の集団免疫 ~乗れない者がある限りにおいて、それは箱舟となる~」
世界中が日本化していくようですが、
日本病には、まだワクチンもなければ、完治例もありません。
ところで、コロナが弱まっているという意見もあるようですね。
それは、コロナが膝を屈したというより、
こちらが徹底的に戦い、排除しようとすることをやめた(諦めた、慣れた。)ため、
「受け入れてくれるなら、そんなに悪さはしないよ。本当だよ?」
みたいな感じで弱まっている、ということなのかもしれません。
生存競争においては、
必ずしも戦うことは求められておらず(必要条件ではなく)、
逃げないことだけが絶対条件であるように思います。
サバイバル(生き残り)は、逃げる相手との間にだけ成立し、
(ライオンの狩りの成功は、逃げるシマウマとの間に成立。
それは一方的な勝利というより、両者の共同作業に近い。)
そのどちらが先かというのではなく、
引き寄せ合っているような感じなのだと思います。
ライオンといえども、(反撃する相手と)戦うことで手にする勝利には、
相応の損害が避けられず、サバイバル的には大きなマイナスでしょう。
日本化する世界では、選択の自由がより意識されてきます。
どちらから行けば抜け出せるのか、
どちらから行っても抜け出せないのか・・・。
この世界の選択の自由は、
後方180度を切除された、半ば間接強制のような不完全なものですが、
それはつまり、
合成しても後方に至ることがないようなベクトルしか選択しえない、
ということではないでしょうか。
前方180度のすべてのベクトルを選択できる訳ではなく、
そのうち、合成してもなお後方に至ることがない、
換言すれば、“理想”を除いた現実的ベクトルだけが、
選択可能ということなのだと思います。
<三度目の正直のオオカミ少年性>
第一次、第二次大戦、
世界恐慌、リーマンショック、
そして、ホップ、ステップ的にコロナが到来しましたが、
AIは、その流れをひっくり返せるのでしょうか?
注意しなければならないのは、
問題は一つも解決しておらず、
ただ増殖し、発酵し続けてきているということでしょう。
もはや何を創造するか、ではなく、
どこに捨てるか、の問題なのです。
シワ寄せ、矛盾を排泄する相手先が見つからない限り、
何を創造しても決して奏功しません。
歴史は、様々な格差を追い求めてきましたが、
ついに格差のパターンは尽きてしまいました。
新たな格差の組み合わせを構築できない限り、
古い格差のまま社会を維持することはできません。
※「日本の第二波は、欧州タイプの株」
と申しましたが、
最初アジアタイプで、次に欧州タイプの株が来たようですけれども、
それを第二波とは言わないですね。大変失礼いたしました。
北海道では第二波って感じだったもので・・・。
<ピックアップ>
「2020年度の国債発行額は120兆円に迫る可能性があろう。
地方自治体分を含めた公的債務の対GDP比率は、
30%程度上昇して230%を超える見込みだ。
OECD加盟国の開業率と廃業率の関係を見ると、
非常に強い正の相関関係が統計的に示される。
つまり、開業率を上げるには、廃業率を高めなければならない。
日本の開業率、廃業率を時系列で見ると、
廃業率が低水準で推移していることが特徴と言える。
その結果、雇用は維持され、社会の安定が保たれてきたのではないか。
一方、開業率についても、概ね5%程度の推移が続いてきた。
米欧では10%台の開業率が当たり前だが、
日本はベンチャーが生まれ難くい国と言える。
過去20年間の最高失業率を比べると、日本はG7のなかで最も低い。
これは、経済危機下における日本の政策が、企業を支え、雇用の維持
を図ってきたことの傍証と言えよう。
企業・産業構造を支えて雇用の維持を図るのか、
産業の新陳代謝を進めつつ失業対策を強化するのか‥である。
日本の場合、伝統的に企業を支えて雇用を維持する傾向が強く、
その成果として危機にあっても社会の安定が保たれる傾向が指摘できるだろう。
一方において、産業の新陳代謝が進まず、
生産性はトレンドとして低下を続け、G7のなかで最も低い水準になっている。
(ピクテ投信投資顧問株式会社 シニア・フェロー 市川眞一氏 コラムより抜粋)
ハードランディングとソフトランディングは、
(種族内での)棲み分け戦略に過ぎず、
すべての国が、どちらかの方法をとった方が良い、ということはないのでしょうが、
ソフトランディングは、大抵、背中を押してもらうのを待つこと、
ただの責任逃れに過ぎないのかもしれません。
ところで、
「債務GDP比率が一気に30%程度上昇して230%」
ですか・・・。
債務償還年数で考えた方が良いかもしれませんね。
税収を均して50兆円(現在の貨幣価値基準)として、
そのうち返済に回せるのを仮に半分としても(享保の改革みたいのがあって?)、
1,100÷(50×1/2)=44年。
(利息考慮外ですが・・・。)
絶対にありえない年数とは言い切れないのかもしれません・・・。
半分を返済に充てるなんて、どんな改革があろうとも不可能でしょうが、
逆に、完済する必要もない訳で・・・。
ただ、いつも申し上げておりますように、問題は“名寄”せです。
日本という先進国の国債が、発散するなんてことがあるのかどうかに関わらず、
(さすがに先進国落ちは、あるとしても相当先のハズですが・・・。)
債務と債権の名義合わせだけは必ず起こります。必然です。
それすらもスルーされるほど、世界が都合よくできているハズがないなのです。
「過去を振り返れば、国が債務水準の増大を続けると、
必ず物事が変化を迎えている
各国の政策担当者にとって、まるで一夜にして出来上がってしまった
対GDPでの大規模な債務比率の構造の中で、
経済成長の道を見つけることが今後、難題になる」
(パインブリッジ・インベストメンツマルチ資産グローバルヘッド、マイク・ケリー氏)
(ロイター記事より)
つまり、それは進行方向にブロックを積み上げるようなもの・・・。
しかし、危機の充電容量には限度があり、
時間のタコ足配当に過ぎないということに気付かされるでしょう。
「米大統領選民主党候補指名を確実にしたバイデン前副大統領は、
トランプ氏が選挙に敗れ結果を認めない事態に陥れば、
軍が介入すると確信していると述べた。」
(ロイターより)
アメリカに内戦などあり得るのでしょうか?
まあ、家庭内別居・仮面夫婦ならぬ、
国家内別居・仮面国家という感じであることは、確かなのかもしれませんが・・・。
「いっそのことMMT(現代貨幣理論)政策をどの国も採用したらどうかという雰囲気になってきた。FRBやMMTが正しいなら、もはや税金も不要になる。国債をひたすら刷り続ければいいのだから。政府が金をくれて、税金がタダになるなら、こんないいことはない。しかし、この世にタダ飯というのは存在しない。
FRBやMMTが正しいなら、いま世界で一番経済が好調な国はジンバブエのはずである。しかし、そんなことにはなっていない。
スティーブン・ローチ(元モルガン・スタンレー・アジア会長)は、
『世界の基軸通貨としてドルが法外な特権を享受する時代は終わりを迎えつつある。貯蓄率の急低下で経常赤字は大幅に拡大し、2005年に記録した過去最悪のGDP比6.3%を大きく上回るとみられる。基軸通貨であろうがなかろうが、このような状況でドルは無傷ではいられない。問題は、何がドル急落の引き金を引くのかということだ』
と述べている。」
(石原 順氏コラムより)
(ジンバブエは、ハイパーインフレなどで有名かと思います。)
ベーシックインカム(300万円とか最低限の金を毎年全国民に給付みたいな。)
はあり得るのでしょうか?
感覚的に、どうしてもうまくいくはずがないように思えるのですが・・・。
(天国はこっちですか・・・?)
米ドル危機も、そう遠くないのかもしれませんが、
問題は、円危機とどちらが先か分からないということですよね。
為替は、あくまでも相対的な話なので、どっちがより弱いかですから・・・。
以前、サバクトビバッタは越えられなくても、
バトンリレー的に、原因みたいなものが伝播して、
中国でもバッタ被害が発生するかもみたいなことを申しましたが、
In Deepさんのコラムによりますと、
「吉林省や黒龍江省でイナゴ(蝗害)が発生」
したようですね。
また、共同通信の記事だと思いますが、
ニューデリーにも、サバクトビバッタが迫っているらしいですね。
「インド西隣のパキスタンから移動してきたとみられている。」
とのこと。
ところで、アルゼンチンなど南米でも発生しているようですが、
南米でバッタは珍しい感じがしますけれど、どうなのでしょうか・・・。
秋以降の“ハーベストクラッシャー”が恐ろしいです。
まだ戸締まりを確認していない扉は、どちらの方向になるでしょうか?
ウイルス?
異常気象? バッタ?
恐慌? 覇権喪失? 内戦?
ぶっちゃけ、もうどちらに逃げれば良いのか見当もつきません・・・。
『重慶市「史上最大規模の洪水」を警告 三峡ダムは警戒水位2m超
長江という大河川は「ダム」というようなものがない時代でも、
考えられない大洪水を起こす可能性のある河川でした。
たとえば、20世紀最大の自然災害は、この長江の洪水によるものでした。』
(In Deepさんのコラムより抜粋)
前から、衛星写真だと堤体?が湾曲し始めているが、
当局は、予定された範囲内もので?
安全性に問題はないとしているとか?
ありましたけれども、
数十万人移住させたとか、
絶滅した希少種も多数あるようですけれども、
武漢の近くなんですよね。
(近くといっても、中国スケールなので、相当距離あるのでしょうけど。)
これが決壊なんてことになれば、億単位の人に影響するでしょうが、
さすがにそれは大丈夫ですよね?
In Deepさんのコラムによりますと、
「アフリカ豚熱は今年も猛威を奮っている」とのこと。
「昨年は世界の豚の 4分の 1を消し去った」そうです。
「中国では1億頭殺処分した」とのことですから、
物価や食料事情は結構際どい状況で、
当局もかなり危機感を持っていることでしょう。
豚インフルは、致死率ほぼ100%とのことですが、
(狂犬病も、信頼性の高い予防ワクチンはあるにせよ、
発症した場合には、今でもほぼ100%の致死率だったと思いますが。)
なんで殺処分なのだろう?と少し不思議です。
感染力も高いということなのでしょうけれども、
養豚場が隣同士という訳でもないでしょうし?
強毒性の場合、
感染スピードが落ちると消えて行ってしまう(うつす前に死んでしまうので。)、
ということではないのでしょうか?
ロックダウンするしないはともかく、
スピードを落とすことができれば、
自然と弱毒化して、ウイズコロナ的に人間社会に溶け込んでくるということ
なのだと思うのですが、100%死ぬようなアフリカ豚熱(旧称豚コレラ)は、
そんなに慌てて殺処分しなければならないほどスピードを保てるということ
なのですかね・・・。
スピードが遅くても生き残れる強毒性のウイルスがあるということなら、
すごく怖いんですけど・・・。
コロナについては、私は中国の感染者数に注目しています。
もう90日くらい抑え込まれていますが、
第二波がくるとしたら、どのくらいのインターバルなのか、
(季節性というより、インターバルがあるのかどうか。)
また、強毒性が発現する地域は、第一波とは異なるのか、
(今度はアジアで強毒性が発現するようなことがあるか。)
それが(消えていくかどうかの)キーになるように思います。




