第1話
長らくお待たせしました。
新章の始まりです。
ちびちび書いてはいたのですが、細々とした設定は相変わらず出来ておらず、書いては消していました。
この話も二年ほど前には叩き台が書き終わっていたのですが、それ以降の話との整合性や細かな点がなかなか詰め切れずにいました。
完成とは言えませんが、とりあえず書いたので投稿しておきます。
まさかF-35Bの導入が実現して、海自の軽空母保有が実現するとはね。
昔から海自は空母保有の野心を隠していなかったけど、陸自や空自、海自内の割を食う人たち、特に政府は反対するから無理だと思っていたのだけどね。
野心が実現できて、一番驚いているのは海自自身な気がする。
創作で困るのは、現実がこういった路線に進んでしまった時。
まぁ、今回は大きな変化ではないので、気にせずにF-35Bを導入した後という設定にしています。
転移から3年目を迎えようとしていた。
受信料で運営されている公共放送の日本公共放送では転移から3年目、二度目の新年度を迎え、通常放送のニュース番組を放映できていた。
ニュースの内容は石油輸入再開は順調に推移していて、アテトリ王国北部油田の産油量は増え続け、マランギ資源公社によるマランギ王国南部油田の操業開始と合わせて、今年度中にはマランギ王国からも石油輸出が開始され石油の輸入の安定化が達成される見込みとなると報じていた。
これにより転移以来続いていたガソリンや石油製品の販売規制や配給制、計画停電は来年度を目途に縮小する方向で検討に入ったという政府関係者の証言も報じた。
石油輸入再開で中継車を動かすことも出来るようになり、街にあるガソリンスタンドの営業再開やスーパーではプラスチックから石鹸やシャンプーなどの石油製品が陳列される様子を中継していた。
一家族一個までという厳しい制限が設けられていたが、およそ三年ぶりにスーパーの陳列棚に物が溢れるようになったのだ。
この日のニュースの平均視聴率は20％を越え、実質視聴率の高さが話題になった。
資源不足で計画停電による停電時間が延長され続け、各テレビ局では放送時間の縮小といった電力消費量の削減を強いられ、一般家庭でもテレビはあっても動かすための電力がないため視聴できない世帯は多かった。
各民放は今も電力不足を理由に放送時間の大幅な短縮を余儀なくされていた中で公共放送とはいえNKHが放送時間短縮の大幅な緩和に一足先に踏み切り、各民放も様々な制約を設けられながらも放送時間縮小の一時見直しが決まっていた。
テレビだけでなくラジオや新聞も同様に一般家庭よりも一足先に制約の緩和を受けられていた。
これは世論や政界に対する影響力の大きさからという面もあったが、それよりも大きな理由として衆参両院の任期が迫り、総選挙と参議院選挙の選挙活動のためというものであった。
政権を握る与党民自党の山之内総裁の任期も衆議院の任期満了前に切れるが、山之内は国難から日本を救うためとはいえ一連の政策の全ての責任を取り総裁選への出馬を見送り、総選挙にも出馬せず今期限りで政界からの引退を表明していた。
不足している資源は多く、未だに異世界の調査も出来ていないなどの三年前と変わらない状況もあったが、石油や石炭などの最低限必須となる戦略資源はとりあえずの必要量を確保できたか、確保できる目途が付き、資源不足で調査すら出来ないという状況を脱することはできていた。
総選挙前の前哨戦となる民自党総裁選が幕開けした。
転移直後の混迷期を抜けて、未知の世界に国家と白紙の外交という未開のフロンティアに魅力を感じた政治家たちの総裁選の出馬表明が相次いだ。
前総裁となる山之内は明言した通りに出馬を見送り、山之内政権の閣僚からは谷森農水相が本命候補として話題になっていたが、山之内政権の閣僚でありつつも山之内とは距離を保っていた谷森は今回の総裁選を見送ることを表明した。
世論も谷森の主義主張に迎合しつつあり、年齢的にも脂がのり、野心家だったからこそ、大本命とされていた谷森のまさかの出馬見送り、これにより谷森優勢と見られた総裁選は混沌模様を見せるかと思われた。
しかし、派閥間の関係や年齢といった党内の力関係から、三条充敏が新総裁になり、内閣総理大臣に指名された。
少々保守的な言論をしていたが、閣僚経験者で、長年議員を務めていた経験を持つ無難な人物だ。
保守的とはいえ、右からは左、左からは右、タカからはハト、ハトからはタカと言われていたのだから程度が知れている。
しかし、建国以来の国難と言われる時代であって転移前と同じような無難な人物を選ぶ民自党を見る有権者の目は冷ややかだった。
そんな民自党総裁選から2ヵ月足らずで衆議院任期満了に伴う総選挙が公示された。
選挙で野党は山之内政権批判を前面に押し出し、『民自党にお灸を据えよう』と『平和外交』をキーワードという選挙活動を展開していき、与党民自党は山之内政権を擁護しつつも批判の一部を認め、未だ続く国難にこれまでの実務経験と政権運用能力をアピールする選挙展開となった。
山之内政権で問題となった決定の一つが防衛装備移転三原則を適用したマランギ王国への自衛隊の退役装備輸出であった。
石炭を含めた資源開発と輸出のバーター取引として実施された自衛隊の退役装備輸出だが、マランギ王国と東ドワーフ帝国・獣人諸部族連合の連合軍との戦争、日本での呼称は『マランギ王国東部国境紛争』、に日本製武器を装備し、日本から軍事教練や指導を受けた部隊が投入されかねないことだ。
この紛争の根本原因はさておき、マランギ王国にとっては国土と臣民を守る防衛の一環であったが、日本国民からしたら自分たちが製造し、引き渡した武器を使ってやっている海の向こうの殺し合いだった。紛争当事国と取引をするどころか、武器を与えて、使い方まで教えるという行為に感情的な反発は不可避であった。
一応の言い訳として、日本が自衛隊を派遣して直接に訓練を施したわけではなく、偶然にもこのタイミングで退役した自衛官や米兵などを中核にして現地冒険者ギルドと自主的に合弁で設立した民間軍事会社と、これまたマランギ王国が自らの意志で契約を結んだだけであり、日本は直接的には関わっていないことになっていた。
流石に弾薬などの消耗品は日本政府から政府間取引で防衛など使用用途を限定して提供しているが、当初はこれも第三国を経由して提供することも検討された。しかし、武器輸出の管理に重大な問題があるとして直接取引となった。
とはいえ、今のところ自衛隊の退役装備は『マランギ王国東部国境紛争』に関わってはいない。
銃火器を渡して、教官を派遣したところで即座に正規軍として運用できるわけはなく、戦場では今も弓矢や剣、槍などが活躍していた。
日本からの軍事援助で主に使われているのは銃火器ではなく、剣や槍、防具、大量に消費する弓矢、衣服や医薬品などの消耗品、荷車といった輸送手段、また、それらの原材料となる鋼鉄や合金などだった。
物的支援以外にもマランギ王国が発行する戦時国債を事実上無条件かつ無制限で受け入れていた。
これらは軍需物資とは見なされない物も多く、国会でも議論の片隅に追いやられていた。
これら日本による有形無形の援助でマランギ王国は王国東部の大半を失う劣勢から優勢まで戦局を持ち直し、依然として占領されたままの王国領の奪還に向けて大規模攻勢を準備中だった。
もう一つの問題が技術協力であった。
日本からしてみれば旧世代の技術でも現地から見れば何世代も先の未来技術を技術援助ということで提供していた。
これに世論の一部が異議を唱えていた。
地球でも国内産業が海外に移転してしまう、海外の同業者に国内企業のシェアが奪われるといったことがあり、これがここでもまた繰り返されるというのが彼らの主な主張の一つであった。
人道という言葉で行われてきた技術協力で職や産業を奪われて、どういった見返りがあっただろうか、まだ他人の評価を気にしてお人好しでいるのか、今こそMade in Japanを復活させて日本人の職を取り戻すべきだ、と感情論に訴えていた。
これ以外にも、日本からしたらローテクでも彼らからしたら先端技術を提供することで異世界でのパワーバランスを大きく崩すことへの懸念もある。
火薬や羅針盤、活版印刷といった技術が西洋に持ち込まれヨーロッパの進出が始まり、蒸気機関が産業革命を起こして世界を変化させた。
三大発明などのこういった歴史を大きく動かしてきた技術はどれも日本にとっては遠い過去の枯れた技術であるが、異世界にはまだ普及していないか未発明の未来技術だ。
こういった批判に反論する世論は盛り上がりに欠けていた。
石炭と石油などの天然資源の供給国となり、自国民に餓死者を出しつつも日本向け食糧まで用意している日本にとって欠かすことの出来ない資源国なのだから、マランギ王国寄りの世論が盛り上がっても良いはずだった。
外交的にも最初に友好条約を取り交わし、外交関係を構築した国なのだからもっと親しみが出なければおかしいはずだった。
この背景には最初の外交会議での騙し討ちがリークされたことだけでなく、異種族の奴隷、異種族だけでなく同族の人間も奴隷にしていることが大きかった。
『マランギ王国東部国境紛争』へ日本からの支援を得るために、獣人諸部族連合は武器を持ったヒグマや虎の集団、東ドワーフ帝国は重工業主体の軍事国家といった過度に脚色した説明をしていたのがバレたのも大きかった。
特に見た目だけは人間と共通点が多く、日本人視点で抜群に外見は良かったエルフ族の国を他種族と大連合を組んで滅ぼし、種族全体を奴隷として扱っているのも日本人の心証を大きく悪くしていた。
ただし、外見の美醜は時代や場所によって評価が異なるもので、エルフも異世界ではなよなよし過ぎると微妙な評価だった。
奴隷制や専制君主の封建制と日本とは政治的価値観や倫理観が大きく異なっているのが親しみを生まない要因となっていた。
これらが重なり国民意識では友好国よりは仮想敵国に近い心証のほうがむしろ優勢だった。
民自党の支持基盤ともいえる経済界でも大きな異変が起こっており、経済界内でも対立が発生して民自党支持で一本化できないでいた。
発端は重工業の衰退と軽工業の中興にあった。
転移で大量のリソースを必要とする重工業は休業状態に追い込まれ、仮に生産再開できたとしても今度は売り先が無かった。
国内需要だけでは供給過剰に陥るのは目に見えており、早急に別の需要先を見つける必要があったが、中世みたいな暮らしをしている異世界人が、例えば自動車といった高額な工業製品が買えるとは思えなかった。
とはいえ、産業界はエネルギーや資源不足以外にも、製造ラインが海外に移転していたなどで大なり小なり海外に依存していた部分があるため、その代替を見つけるまではかつての供給量を取り戻すのは難しかったが。
政府の行っている技術協力もこの問題に起因しているところが大きく、技術協力で現地の経済発展を促し、日本企業が進出する基盤を整えて、新たな市場と工場にするのも目的の一つであった。
外交的なメリットや日本に依存させるといったことも目的にはあるが、失った供給と需要の回復が主目的だ。
しかし、何事も全体で見ればメリットでも、個々の単体で見るとデメリットになるということはよくあることだ。
今回の技術協力も日本が失ったものを取り戻し、全体で見たらメリットがあるだろうが、技術協力で提供する技術と同業の国内企業やそれに携わる人たちから見たらどう見えるかが問題だった。
技術協力で提供する技術は現地の技術レベルや教育レベルで扱える水準でなければならないのだが、これだと重工業の多くは対象外になり、軽工業が主体になっていた。
しかし、軽工業はもともと海外への依存率が高く、国内需要だけでも国内供給量を余裕で上回り、軽工業の製品は異世界側でも旺盛な需要がある売れる商品だった。
対する重工業は鉄鋼など需要はあるにはあるが、日本の生産力に見合うほどではなく、自動車など買うに買えない製品も多く、現時点の需要は低かった。
転移以後、国内の軽工業は空前の好景気に沸いており、株価は下がり続ける多くの銘柄を尻目に連日のように上がり続けていた。
とはいえだ、今までの蓄積もあるから重工業などの軽工業以外のほうが経済界を代表しているのが現状ではあったが、没落する重工業に対して史上空前の好景気に沸く軽工業だと軽工業の企業のほうが自分たちが今の日本を支えているという意識を強く持ちつつあり経済界は徐々に二分化されていた。
国に助けてもらわなければいけないほど弱っている重工業のために、儲かる軽工業を手放すのか、それもタダで。
こんな声が公然と唱えられていれば経済界の民自党支持も尻すぼみになっていった。
これにまた中国や韓国といった香ばしいスパイスを加えると、ネット世論は面白いように沸騰した。
衆議院選挙は与党はマランギ王国から輸入される石炭などの重要性を取り上げつつも、外交でマランギ王国に適切な使用や紛争の平和的な解決を確約させる、経済的な損失を埋め合わせるための補助金の新設や減税といった財政政策を公約を出していた。
野党間で温度差は大きいが、マランギ王国への追加の武器輸出の禁止や経済制裁を組み合わせた武器の回収、技術協力の見直しや中止など与党よりも強気な公約を掲げていた。
実行可能性については相変わらず素人にも疑問視されてはいたが。
対マランギ王国外交の公約は国民感情では野党の公約のほうが勝っていたが、日本の命綱といえる戦略資源を前に経済界は与党民自党支持でどうにか対立を落ち着けていた。
野党の掲げる対マランギ王国外交の強気政策は軽工業からも反発を招いており、技術協力の見直しと差し引いても民自党以上の支持を得られずにいた。
需要に応えるためには製品を一つでも多く出荷しなければならないが、製品を製造するには原料と機械が必要で、これらには異世界から得られる資源が必須なのは軽工業でも同じということが理由だ。
これを理由に経済界の対立関係は妥協が成立して、大企業や中小企業の多くが野党不支持で一本化できた。
まぁ、技術転移は先に話であり、生産拠点が海外にシフトするのはさらに未来の話であるが、注文が殺到して製造している製品が札束のように見えているのは今の話である、さて、不確実な未来の話と目の前に見えている今の話だとどっちを優先するかだろうかという問いへの回答でもあるわけだが。
とはいえ、軽工業の技術転移はステップアップのためで、軽工業の次は重工業やハイテク産業が続くことは誰もが予想できるから、この問題は将来へ大きなしこりになった。
総選挙の開票の結果、民自党が最大多数を維持したが単独過半数を獲得できた政党は無く、民自党、変革の会、日本の良心党の三党による久方ぶりとなる連立政権となった。
民自党は選挙直後から連立相手の政党に阿ることを強いられ、組閣して間もないにもかかわらず、大臣ポストをいくつも譲る内閣改造となり、第一次三条内閣は短命に終わった。
この連立政権は総理の椅子のためだけに連立を組んだと非難され、発足直後から『離陸失敗』や『着陸に向けて最終進入を開始』と揶揄される低支持率に頭を抱えることとなった。
対マランギ王国外交では視察団の派遣、武器輸出を改めて審査する第三者機関の設立といった折衷案が発表された。
こういった時のための国連とばかりに、国連安保理決議に基づく国連主導の査察団の派遣も行われることになった。
今の国連に自主性といったものが存在しているのかについては識者の間では非常に懐疑的な意見が支配的であったが、国民レベルでは国連への信頼とブランド価値はまだ健在であった。
総選挙直後にも関わらず、今回は参議院通常選挙が迫っていた。
新政権は発足直後から参院選対策に集中せざるを得なかったが、日本国内外の問題は選挙やハネムーン期間などお構いなしにやってきていた。
日本国内では総選挙で日本に根付いた影響力を見せつけた至高教への公安からの強い懸念、日本国外ではアテトリ王国への自衛隊派遣の延長問題だった。
戦後復興と治安維持を目的とした自衛隊の派遣をロシアから依頼を受けて、天然資源の安定供給を条件にした自衛隊派遣がされていた。
当初は戦後復興と現地の治安当局が組織でき次第に撤退するため短期間で済むと説明して国会での了承を取り付けていた。
しかし、今も治安当局は組織されておらず、組織するための準備すら未着手で、派遣の長期化は不可避な状況だった。
明らかに三条内閣発足前の山之内政権下での問題だったが、現政権の最高責任者だということで三条内閣批判に繋がり、ただでさえ低かった支持率はさらに下がっていくことになった。
人物録や設定集を作るべきだった。
間違いを指摘されたときもそんなことを書いてた？と本気で思います。
護衛隊群司令の階級を間違えていたのですが、一番に思ったのが護衛隊群なんて登場していたかな？という疑問でした。
本文を書いていてもアレ？これって設定を作って登場させていたかな？この人の名前って何だっけ？と思いながら書いています。
指摘された間違え探しをしている時もこんな設定にしてたんだと思ってしまう点が多々ありました。
この駄作最大の問題点も発覚して頭を抱えています。
ヒロインがいません。
可愛いロリっ娘（狐耳装備）が欲しいけど、この駄作だと日本に苦しめられて、作者から忘れ去られる可哀そうなヒロインになります。
この回の初期案では可愛いロリババア（狐耳）がいたのですが、登場前に戦死し、投稿版では存在そのものが無かったことになりました。
ちなみに、NKHは"Nihon Koukyou Housou"です。
