6 インド洋の旭日旗（1）
1941（昭和16）年11月15日、大本営政府連絡会議において「対米英蘭蔣戦争終末促進ニ関スル腹案」が決定された。これは、日米開戦前に日本が策定した唯一の戦争指導計画であった。
腹案を作成したのは、陸軍省軍務局員の石井秋穂大佐である。
その主な内容は、次の通りであった。
「対米英蘭蔣戦争終末促進ニ関スル腹案」（昭和16年11月15日）
方針
一 速ニ極東ニ於ケル英米蘭ノ根拠ヲ覆滅シテ自存自衛ヲ確立スルト共ニ更ニ積極的措置ニ依リ蔣政権ノ屈服ヲ促進シ独伊ト提携シテ先ツ英ノ屈服ヲ図リ米ノ継戦意志ヲ喪失セシムルニ勉ム
二 極力戦争相手ノ拡大ヲ防止シ第三国ノ利導ニ勉ム
要領
一 帝国ハ迅速ナル武力戦ヲ遂行シ東亜及西南太平洋ニ於ケル米英蘭ノ根拠ヲ覆滅シ戦略上優位ノ態度ヲ確立スルト共ニ重要資源地域竝主要交通線ヲ確保シテ長期自給自足ノ態勢ヲ整フ
凡有手段ヲ尽シテ適時米海軍主力ヲ誘致シテ之ヲ撃滅スルニ勉ム
二 日独伊三国協力シテ先ツ英ノ屈服ヲ図ル
（一）帝国ハ左ノ諸方策ヲ執ル
（イ）濠洲印度ニ対シ政略及通所破壊等ノ手段ニ依リ英本国トノ連鎖ヲ遮断シ其ノ離反ヲ策ス
（ロ）「ビルマ」ノ独立ヲ促進シ其ノ成果ヲ利導シテ印度ノ独立ヲ刺激ス
（二）独伊ヲシテ左ノ諸方策ヲ執ラシムルニ勉ム
（イ）近東、北阿、「スエズ」作戦ヲ実施スルト共ニ印度ニ対シ施策ヲ行フ
（ロ）対英封鎖ヲ強化ス
（ハ）情勢之ヲ許スニ至ラハ英本土上陸作戦ヲ実施ス
（三）三国ハ協力シテ左ノ諸方策ヲ執ル
（イ）印度洋ヲ通スル三国間ノ連絡提携ニ勉ム
（ロ）海上作戦ヲ強化ス
（ハ）占領地資源ノ対英流出ヲ禁絶ス
三 日独伊ハ協力シ対英措置ト並行シテ米ノ戦意ヲ喪失セシムルニ勉ム
（一）帝国ハ左ノ諸方策ヲ執ル
（イ）比島ノ取扱ハ差シ当リ現政権ヲ存続セシムルコトトシ戦争終末促進ニ資スル如ク考慮ス
（ロ）対米通商破壊戦ヲ徹底ス
（ハ）支那及南洋資源ノ対米流出ヲ禁絶ス
（ニ）対米宣伝謀略ヲ強化ス
其ノ重点ヲ米海軍主力ノ極東ヘノ誘致竝極東政策ノ反省ト日米戦無意義指摘ニ置キ米国輿論ノ厭戦誘致ニ導ク
（ホ）米濠関係ノ離隔ヲ図ル
（後略）
出典：参謀本部編『杉山メモ』上巻（原書房、1967年）523～525頁。
腹案の内容を読めば明らかな通り、当初の日本の戦争計画では、まずイギリスを戦争から脱落させることを目標に掲げていた。
そしてさらに、日独伊の提携を図るためにインド洋の確保を目指していた。
腹案では具体的な戦争の終結方法については書かれておらず、イギリスはともかくアメリカを屈服させることまでは非現実的であると自覚していたのだろう。
あくまでも、イギリスの連合国からの脱落と、それによるアメリカ国内の厭戦気分の高まりに一縷の望みをかけた戦争指導計画であったといえる。
元海上自衛官で海軍史研究者でもあった故・平間洋一氏はその著書『第二次世界大戦と日独伊三国同盟』（錦正社、2007年）の序論の中で、インド洋において日独が連携した作戦を行えていれば、枢軸国が戦局を有利に運べていたかもしれない可能性を指摘している。
日米開戦後の1942（昭和17）年1月18日、日独伊間で軍事協定が交わされ、東経70度以東が日本の作戦担当範囲と定められた。
世界地図を見ると東経60度線がアラビア半島の東端の先を通っているので、概ねアラビア海の真ん中付近と考えて良いだろう。
ただし、この軍事協定ではそれぞれの担当範囲を越えて作戦を行うことも可能とされており、実際に3月27日、ドイツ海軍作戦部長クルト・フリッケ大将は野村直邦海軍大将（三国同盟軍事委員として、当時、ベルリンにいた）に対し、日本海軍によるアフリカ東岸での通商破壊作戦を要請している。
5月30日、日本の特殊潜航艇がマダガスカルのディエゴスアレスで英戦艦ラミリーズを撃破したのは、こうした要請があったからであった。
その後も、ドイツ側では6月22日、日本海軍に対しインド洋への大規模な艦隊の派遣を要請している。イタリアのムッソリーニもまた、日本海軍のインド洋派兵を要請した。
当時、ミッドウェー海戦で敗北した日本艦隊は、フィジーやサモアの攻略作戦を諦め、独伊の要請に応えて空母翔鶴、瑞鶴を中心とする艦隊をインド洋に派遣しようとしていた。
7月11日、永野修身海相は昭和天皇に対し次なる作戦について上奏し、第二、第三艦隊を基幹とした艦隊をインド洋に派遣することを述べた。
南西方面艦隊でもインド洋での通商破壊作戦「B作戦」の準備を進めており、7月31日までに第七戦隊（熊野、鈴谷）を中心とする艦隊がマレー西岸メルギーに集結していた。
しかし、B作戦は発動直前になってガダルカナル島に米軍が上陸したため、中止を余儀なくされてしまった。
結局、日本海軍のインド洋作戦は、1942年4月に行われたセイロン沖海戦以外では大規模な艦隊は派遣されず、主に潜水艦を中心とする形での通商破壊作戦が細々と続けられていくこととなる。
その潜水艦部隊もアメリカ海軍の太平洋での反攻が強まるとその都度、兵力が引き抜かれていき、1945（昭和20）年2月20日、第八潜水戦隊の解隊に伴って日本海軍によるインド洋作戦は完全な終焉を迎えたのであった。
インド洋における日本海軍潜水艦部隊の戦果は、3年間で120隻約60万トン、独伊151隻約89万トン。
消極的な作戦に終始したとはいえ、日本海軍潜水艦部隊の戦果はそれ相応のものであったと評価出来る。
では、日本が最初から腹案の方針に沿ってインド洋での作戦を積極的に行っていたらどうなったであろうか？
架空戦記小説でこの題材に取り組んだといえるのは、横山信義先生の『烈火の大洋』（全六巻、中央公論新社、2021年～2022年）であろうが、この作品は1939（昭和14）年9月、ドイツのポーランド侵攻を契機に開戦に踏み切った日本を描いている。
その点で、筆者の論じたい「腹案に沿った形での日本の戦争計画」とは異なっている。
1941年12月8日までの過程に変化がないと仮定して、その後の戦争指導が腹案に沿った形でイギリス第一主義を貫いていたらどうなっていたのか、ここではそれを考察してみたい。
主要参考文献・論文
木俣滋郎『日本空母戦史』（図書出版社、1977年）
立川京一「戦争指導方針の決定 ―太平洋戦争時の日本を事例として―」（『戦史研究年報』第13号、2010年）
谷光太郎『海軍戦略家キングと太平洋戦争』（中央公論新社、2015年）
野村實『山本五十六再考』（中央公論社、1996年）
秦郁彦編『太平洋戦争のif 絶対不敗は可能だったか？』（中央公論新社、2010年）
平間洋一『第二次世界大戦と日独伊三国同盟』（錦正社、2007年）
防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 蘭印・ベンガル方面海軍進攻作戦』（朝雲新聞社、1969年）
防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 大本営海軍部・聯合艦隊』第二巻（朝雲新聞社、1975年）
三宅正樹ほか編『検証 太平洋戦争とその戦略3 日本と連合国の戦略比較』（中央公論新社、2013年）
ミッドウェー海戦に関するIFは拙作「鉄底海峡の砲撃戦」および「暁のミッドウェー」で行っておりますので、拙稿では基本的に割愛いたします。
その一方、上記両作品ともに言及しているインド洋作戦の可能性について、ここでは色々と考察していきたいと思います。
私が掲載した初めての架空戦記は「鉄底海峡の砲撃戦」になりますが、裏設定で日本海軍が史実では中止となったインド洋での通商破壊作戦「B作戦」を実施しています。これは後に「インド洋決戦1943」と題して、本格的なインド洋作戦の物語を描くに至りました。
「鉄底海峡の砲撃戦」はとにかく大和を活躍させることを目的にした物語だったのですが、その裏設定でインド洋作戦を入れているのは、日本の大戦略としてこれが一番だったのではないかという思いがあるからです。
私はとある機会に海上自衛官、元海上自衛官の方々とご一緒させて頂いたことがあるのですが、その席で海軍史研究者がアメリカばかりに目を向けて、対英戦略やインド洋作戦の実態にまったく目を向けようとしていないことについて直接、苦言を呈された経験があります。
近年、東南アジアからインド洋に至るシーレーンの問題が取り沙汰されていることもあり、インド洋のシーレーンを巡る戦略については旧くて新しい問題であるのかもしれません。
