日本崩壊のシナリオ
この怪文書はフィクションであり、ただの筆者の妄想の産物です。
ようするに適当な事を書いているだけです。
202X年、夏
30年近くに及ぶデフレ、経済は低迷をつづけ
1000兆円を超える債務を抱えるに至った政府の財政支出は
一体、いづこへと消え去ったのか
国民の賃金は停滞、または低下をつづけ先進国と呼ばれる国家の中では
最低水準となっている
世界的に猛威を振るっているコロナウィルス
日本もまたその対策に追われ、経済への悪影響のみならず
さらなる財政赤字の増加を余儀なくされている
またロシアのウクライナへの侵攻後に加速したインフレ
戦争だけがインフレの原因ではないが、それを加速させたことは否定できない
また石油・ガスなどの化石燃料や食料価格の高騰に加え、急速に進む円安と
日本のインフレは他国に比べ低く抑えられているとはいえ
さらなる物価の高騰は避けられず、一般家庭の家計も既に余裕はなく
製造や食品関連を中心に日本の中小企業や個人店舗にとっては深刻な問題となっている
日本の大手企業のほとんどは利益確保に全振りしている
効率化、コストカットその最も大きな影響を受けてたのは
その大手企業の下請けである中小の企業である
中小企業の経営状況には既に余裕などなく
そこに追い打ちをかけるようなエネルギー価格の高騰により
真っ先に製造関連の小さな企業が経営破綻に追い込まれる
エネルギー価格の高騰、食料品などの高騰と
コロナの蔓延にすでに経営が困難な状況に置かれていた
多くの個人経営の飲食店なども、相次いで閉店を余儀なくされる
小さな町工場の閉鎖や個人の飲食店の閉店などは
大きく報道されることなどなく、こうして静かに日本の崩壊ははじまっていった
投資家とはイナゴの群れのようなものである
豊かに麦の実畑に群がり、麦を食い尽くすと別の畑に飛び去って行く
あとに残されたのは食い荒らされた畑と途方に暮れる農家である
経済危機の殆どは人災である
イナゴの群れに荒らされた国の経済はボロボロになり
国が税金で補填することで、何とか崩壊を免れているようなものだ
2010年前後、EU諸国で相次いで起こった経済危機は
まさにイナゴの群れが豊かな麦が実った畑を食い荒らして回る様子にそっくりである
日本もまた例外ではない
先に書いた大手企業の殆どが利益確保に全振りしている事は、まさにその表れである
ここで投資家と経営陣のやり取りをデフォルメ化してみてみよう
技術投資について
経営陣「〇〇に関する技術投資について、さらに〇〇億円の追加投資を・・」
投資家「それはすぐに利益になるのかね」
経営陣「いえ、利益化にはまだ時間が・・・」
投資家「そんな無駄なことに我々の金を使うぐらいなら、もっと利益を出せ」
経営陣「・・・」
人的投資について
経営陣「優秀な人材、技術者の育成と確保のため・・・」
投資家「それでどの程度の利益の増加が見込めるのか」
経営陣「即利益増とはなりませんが将来的に・・・」
投資家「そんな無駄なことに我々の金を使うぐらいなら、直ぐに利益を出せ」
経営陣「・・・」
危機管理について
経営陣「ロックダウンや一部の国家の政策により原材料や部品の調達が困難となり
一部製品の生産数の確保が困難になるなどの事態を踏まえ
部品や原材料の輸入先の多極化を・・・」
投資家「それは利益になるのかね」
経営陣「いえ、あくまでリスクの分散のために・・・」
投資家「そんな無駄なことに我々の金を使うぐらいなら、利益を出せ」
経営陣「・・・」
ここで少し視点を変え、日本の置かれた状況を見てみよう
アジアにおいては中国と米国の対立は深刻化しつつ
日本も無関係ではいられない台湾問題についても取りざたされることが多くなった
台湾問題は日本のみならずすべての先進国において深刻な問題をはらんでいる
それは半導体である。台湾は世界の半導体の７割、
ものによっては９割以上のシェアを持つ半導体の生産地である
ただし、半導体の生産に必要な工作機械類については日本と米国が
圧倒的なシェアを誇っており、仮に中国が台湾を抑えても
即、それらの半導体の生産基盤を手に入れるということにはならない
仮にそのような事態に陥れば、中国を含め世界的に半導体の供給が止まってしまう
そして世界で最も注目されているロシアのウクライナへの侵攻
日本は欧米とともに反ロシアの立場に立ちロシアへの経済制裁を行っている
ロシアより見なされている大国としては中国、イラン
欧米とは対立関係にある国家である
ただし、中国については完全にロシア支持の立場を表明しているわけではなく
ロシアよりの立場をとりつつも、中立的な立ち位置をかろうじて維持している
日本、欧米の国民からは中国は完全にロシアよりと見なされているが
中国もまたロシアと価値観を共にしているわけではなく
あくまで反欧米という点において利害を共有しているだけだからだ
上記以外にも欧米より、ロシアよりの国家は存在しているが
アフリカ、アジア、中東、南米など
多くの国家はどちら側につくこともなく静観の姿勢をとっている
この戦争は欧米とロシアの代理戦争の様相を呈しており
それらの国家はこの戦争とは無関係な立場でありながら
食料不足、エネルギー価格の高騰などにより大きな被害を被っている
本音でいえば、いい加減にしてくれというところではないだろうか
そんな中、日本は欧米とともにロシアへの経済制裁強くコミットしている
人道的な見地から言えばそれを支持するも、食料やエネルギー問題において
深刻な状況におかれている国々からすれば手放しで支持出来るものではないだろう
ロシアの同盟国であるベラルーシについてもロシア支持を表明しながらも
ギリギリ、一線を超えることは踏みとどまっている
それはやはり最悪の場合、共倒れとなることを恐れているのだと考えられる
一つの地域で起きた戦争が世界にこれほどの影響を与えていることは
歴史を振り返ってみても類を見ない出来事である
戦後、世界は平和であったか、答えは否である
ただし、多くの日本人にとって戦後は概ね世界は平和であったと
思われているのではないだろうか
日本ではあまり関りがない戦争・紛争などは報道されない
報道されても直ぐに忘れ去られてしまう
島国という地理的に他国とは隔絶されている環境にあることも無関係ではないだろう
ウクライナ戦争にいては連日のように報道されるも
基本的にはあくまで遠くの出来事であると、とらえられているように思われる
ロシアを非難する声、ウクライナに同情的な声、欧米の武器供与に関する不満の声
日本はウクライナに武器供与は行っていないため
武器供与については口出しできる立場にはない
日本も武器の供与を、そんな発言だけでも猛烈な反対の声が聞こえてきそうである
ロシアは日本にとっても隣国である
海を隔てているとはいえ日本の隣国をみわたしてみると
中国、ロシア、北朝鮮、韓国、この中に友好国と呼べるものああるだろうか
唯一の同盟国は太平洋を挟んだ向こう側である
ロシアのウクライナ侵攻を契機に日本の政治家もようやく
日本の安全保障について真剣に取り組む動きがみられるようになった
これは、これまで政治家が日本の安全保障について無関心であったわけではない
むしろ国内世論、つまり軍事にまつわることに触れることそのものが
タブー視される風潮にあることで、近年まで極力かかわりを避けていただけである
政治家は選挙によって選ばれる以上、国民の支持なくしては政権の維持はできない
軍事費の増加は莫大な負債を抱える日本政府にとって
さらなる財政赤字を生み出す原因となるがこれを無条件に非難することはできない
なぜなら、いまだ人類は艦砲外交から脱却できておらず
日本国憲法で規定されているのはなにも戦争の放棄を記した第9条のみではなく
日本人の生命・財産を保証しているのもまた日本国憲法であり
その憲法の後ろ盾となっているのが日本国政府だからである
憲法第9条があるから戦争が起きないのではない
また、軍事費の増加などは膨らみ続ける財政赤字の原因のほんの一端に過ぎない
安全保障、国内経済、高齢化が進み増加する一方の福祉費、コロナ対策、
食料、エネルギー価格の高騰、円安、等々
また世界的な猛暑、局地的な豪雨などの異常気象
世界的な干ばつ、巨大なタイフーンによる大規模な被害による世界的な水・食糧不足
日本の財政支出は増加の一途をたどり続ける
また国内においては常にひっ迫し続ける電力事情
これはエネルギー価格高騰やロシアからのガスの供給停止などだけが原因ではなく
中途半端な再生可能エネルギーへの投資、結局のところ
中途半端な投資や法整備、送電設備の投資などにより
日本においては不足する電力を補うにはあまりにも力不足であり
福島の事故を受け全ての原子力発電所が一時停止に追い込まれるも
脱炭素を掲げる日本政府が期待をかけ湯水のごとく予算を投じた原子力発電も
再稼働に至らず、その間置き去りにされた火力発電は老朽化が激しく
日本の電力事情が改善される目途は一向にたたずむしろ悪化の一途をたどり続ける
高騰するエネルギー価格に対する補助金、原子力発電所再稼働に対する
地元住民への補償などの補助金、エネルギー問題以外にも
コロナ対策や低所得者層への補助金、
インフレ対策としての補助金、様々な名目で
現金のバラマキによる一時的な不満の解消と対処療法に追われ
これがさらなる日本政府の財政を悪化させていく
政府の迷走、
高いインフレ、低賃金、もはや固定化された円安、増税、福祉費の削減
中小企業や一般家庭の体力はもはや尽きる寸前に追い込まれる中
低迷する技術投資により、すでに日本は技術面においても優位性を失い
停滞する賃金などから多くの優秀な人材や企業の流出を招く
また対策の遅れから製品、部品、原材料の調達について特定の地域、企業への依存が高く
不安定な情勢から都度、生産・販売の停止に追い込まれる企業が増加
安定した製品の供給に問題を抱える企業が続出するようになるとともに
国際的な競争力はもはや絶望的な状況へと追い込まれる
日本政府の膨らみ続ける財政赤字により日本の国債の評価は
緩やかにだが下がり続け、信用低下による金利の増加が財政赤字の増加に拍車をかける
日本企業の信用の失墜から株価も大幅にその値を下げ
ひいては円の信用低下によるさらなる円安が企業に追い打ちをかける
もはや食いつくされた麦畑と同じである
投資家は先を争うように日本企業から資金を引き揚げ株式を売却
一つの大企業の株価崩壊を皮切りに、ドミノ倒しのように日本企業の破綻が相次ぐ
もはやこうなれば負の連鎖である
日本企業の相次ぐ破城、莫大な負債を抱える日本政府も財政破綻とみなされ
当然、円の価値は下落、紙くずとなりほぼすべての銀行が破城する
円の価は値崩壊し国内はハイパーインフレに見舞われるが
もはや政府にも企業にもそれを立て直すだけの力はなく
ごく短期間の間に日本は破城国家へと転落する
世界第3位と言われる経済大国であった日本の破綻は
当然のことながら世界に与えた影響はかつての経済危機とは比べ物にならない
欧米のみならず中国もまた日本との経済的な結びつきは深く
そのダメージは計り知れない
中国においてもその影響は深刻で、それに伴う国内の不安を海外へと転化するため
欧米への様々な非難と共に台湾への軍事圧力を強める
米国についても深刻な国内問題を抱えつつも半導体の問題もあり
中国のこの動きに対し台湾周辺への軍事活動を活発化させ中国を牽制
台湾周辺での軍事衝突の危機が最高潮に達することとなる
しかし、中国、米国の内情は実はその正反対の動きをとっている
中国において台湾への軍事侵攻はある意味自殺行為である
あくまで国内向けのポーズであり国内の不満をそらすのが目的であったが
高まりすぎた反米の機運を中国政府自身が抑えることに頭を悩ませる事となる
これは米国もほぼ同じ状況に置かれている
先に書いた通りどちらが台湾に手を出しても半導体の生産が致命的なまでの
ダメージを受けかねないからである
日本の破城により、世界的な恐慌状態にある中
これは中国にとっても欧米にとってももはや致命傷になりかねない事態である
もはや欧米もウクライナ支援を継続する余裕など微塵もなく
ロシアもまた戦争を継続するだけの余力は残していない
アフリカ、アジア、中東、南米、中央アジアの国々においても
食料、エネルギー不足はもはや致命傷とも言ってもよい状態であり
各地で暴動、内戦が勃発するのももはや時間の問題と思われる
おわりに
結局のところ、文明社会を崩壊させるのに核など必要なかったのである
人類は文明を発展させ、貨幣という最大の武器を生み出し普及させた
人類という生き物自体がいずれ自戒する因子を最初から持ち合わせているではないかと
ことに触れて思うことがある
人類が依って立つ文明を維持するために貨幣は必要不可欠となったが
それを崩壊させようとする勢力と維持しようとする勢力の攻めぎ合いという
きわめて危険な均衡の中で人類は文明を発展させていった
貨幣は地下資源などとはことなり、無限湧き出る富の源泉であるという幻想の中で、
社会が崩壊すればまったくの無価値になることは誰にで想像できる事である
しかし、人類の想像力は人が思うほど豊かではなかったのかもしれない
存在することが当たり前になると、人はそれが失われるかも知れないということを
いとも簡単に忘れてしまう。これは貨幣に限った話でない
今当たり前のように享受していること全てにいえることではないかと思う
202X年 Ｘ月 妄想研究所研究員 ＸＸＸＸ ＸＸＸＸＸ
こんな怪文書を最後まで読む方がいるかはわかりませんが
この怪文書自体がデフォルメ化された与太話です。
あまりまじめに突っ込みを入れないでください。
