法のない戦争
ここ半世紀だけでも、日本は理不尽な目に多く遭いましたよね。
・米国通商法スーパー301条
・レアアース規制
・日本産水産物の輸入停止措置
・スパイ容疑での不可解な邦人逮捕
・日本を狙い撃ちするような規制や要求
もし日本が相互主義で対抗したら？ 近未来小説です。
世界から戦争がなくなった日、人類は平和になったのではない。ようやく、争い方を変えたのだった。
■ 第一章 世界で最も危険な法律
2027年4月。
日本の国会で、一本の法律が成立した。
正式名称は「国家間相互権益保護法」。
通称、相互主義法。
その法律は、わずか二十七条しかなかった。
だが、第三条を読んだ各国の外交官たちは、一様に顔をしかめた。
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第三条
外国政府が、その法令その他の公権力の行使により、我が国又は我が国民に著しい不利益を生じさせた場合、政府は、当該外国政府が行使した権限と同等の権限を、この法律に基づき、必要かつ相当な範囲で行使することができる。
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この条文によって、日本政府は、外国政府の先行行為を条件として、従来の国内法にはなかった対抗権限を得ることになった。
ただし、その権限は無制限ではなかった。
外国政府による具体的な先行行為が必要だった。
著しい不利益が認定されなければならなかった。
対抗措置は相手国が行使した権限と同等の範囲に限られ、司法審査と国会の監督を受けた。
基本的人権の保障や適正な手続きも免除されなかった。
そして、何より重要な制約があった。
相手が使わなければ、日本は使えない。
法律の成立を目前にした日、神崎首相は法案の最後のページを閉じた。
「これを本当に運用できるのか？」
「できます」
答えたのは、内閣官房参与の黒瀬怜司だった。
「ただし、相手国が先に使わなければ、我々も使えません」
「ずいぶん不自由な法律だな」
黒瀬は微笑んだ。
「そうですね」
国会では激しい論争が続いた。
野党議員が声を上げた。
「総理、これは白紙委任ではありませんか！」
「違います」
神崎首相は落ち着いて答えた。
「政府が自由に使える権限ではありません。外国政府による先行行為が必要です」
「しかし、何を著しい不利益と認定するかは、内閣が決めるのでしょう！」
「認定は司法審査の対象です。措置の継続にも国会の承認が必要です」
「発動した後では遅い！」
「発動できずに手遅れになることもあります」
議場が騒然となった。
別の議員が立ち上がった。
「相手国の法律を理由に、日本の法律まで変えてしまうのですか？」
神崎は首を振った。
「相手国の法律に従うのではありません。相手国が我が国に対して使った権限について、同等の対応を可能にするのです」
「それでは報復の連鎖になる！」
「その危険はあります」
神崎は率直に認めた。
「だからこそ、措置の範囲を限定し、相手国が先行措置を撤回すれば、日本側も解除できる仕組みにしています」
「それで世界が平和になるとでも？」
「分かりません」
神崎は水を一口飲んだ。
「ただ、相手国が我が国に重大な不利益を与えても、日本には何もできないという状態を放置するわけにはいきません」
しばらくして、首相は続けた。
「我が国は、この法律を一度も使わずに済むことを願っています」
野党議員が声を上げた。
「だったら作る必要がないではありませんか！」
神崎は少しだけ笑った。
「自衛隊も、出動しなければ必要ないのでしょうか」
その一言は翌朝、世界中の新聞に掲載された。
『日本、法律による専守防衛を宣言』
中国政府は強く抗議した。
アメリカ政府は懸念を表明した。
欧州各国は慎重な検討を求めた。
そして二週間後。
日本政府は、中国資本による国内の土地の新規取得を原則禁止した。
中国の土地制度によって日本側に生じている非対称な不利益について、相互主義法の適用を認めたのである。
中国政府は猛反発した。
しかし、日本政府は既に取得された土地について、一律の没収措置を行わなかった。
対抗措置の範囲を、新規取得に限定したのである。
その後も、緊張は続いた。
日本政府は、外国の情報活動関連法令によって日本側に生じた不利益を認定し、同等の法的権限に基づく捜査を進めた。
長年追跡されていた工作ネットワークに対して、公安当局が大規模な摘発を行った。
中国政府による重要鉱物の輸出規制には、日本も軍事転用可能な先端材料の輸出管理で対抗した。
東シナ海では、防空識別圏に関する規則の適用を巡って、双方の警戒活動が活発になった。
日本政府は相互主義法に基づく同等の識別措置を講じたが、国際空域での警戒飛行は従来の防衛法制に基づいて実施された。
一つ措置が取られるたび、日本国内は沸き立った。
「ようやく日本が強くなった！」
「もっとやれ！」
「今までが弱腰すぎたんだ！」
一方、国会では警戒する声も上がった。
「対抗措置の発動が、国民の喝采によって決まるようになってはいけない！」
「相手国への対抗を口実に、国内の自由まで制限するな！」
政府は、そのたびに法的根拠と措置の範囲について説明を求められた。
中国側も、日本の対抗措置によって生じる損失を計算し始めた。
やがて、外交交渉が再開された。
一部の輸出規制が緩和された。
日本側も、それに対応する措置を解除した。
国内には、解除を弱腰だと批判する声があった。
しかし、政府はそれ以上の対抗措置を取らなかった。
北京の外交官は、東京の外交官に尋ねた。
「日本は、どこまでやるつもりだ」
東京の外交官は答えた。
「次は、そちら次第です」
その言葉の意味が、世界を変えることになる。
■ 第二章 小さな国の反乱
2032年。
南太平洋の小国、レア共和国。
人口四十二万人。
産業の大部分を、海底から採掘する希少鉱物に依存していた。
この年、ある大国がレア共和国の鉱物輸出を事実上封鎖した。
理由は、レア共和国が港湾施設の利用条件を変更したことだった。
レア共和国の大統領、マリア・テンは国会で演説した。
「我々には軍艦がありません。経済制裁に耐える市場もありません。しかし、我々には資源があります」
その日の午後、レア共和国は日本の相互主義法を参考にした法律を可決した。
ただし、レア共和国には問題があった。
対抗措置を発動しても、大国にはほとんど痛みがない。
小国だったからだ。
そこでマリアは、近隣の資源国に声をかけた。
七か国が集まった。
リチウム、銅、希土類、天然ガス、食料。
単独では弱い国々が、それぞれに異なる資源を持っていた。
共同声明は短かった。
「加盟国の一国に対する重大な法的威圧について、全加盟国は共同で審査し、相応の措置を講ずる」
これが、後に世界の歴史教科書に載る「レア協定」だった。
大国は激怒した。
しかし、協定参加国への報復措置を検討した結果、重要な資源調達が難しくなる可能性に直面した。
軍事的な威圧を加えるという意見も出た。
だが、その国の経済界は強く反対した。
「輸送路を封鎖すれば、我々の工場も止まります」
「資源調達先を変えるにも、何年もかかります」
「軍事的に勝っても、経済的には負けるかもしれません」
結局、大国の外務大臣は、レア共和国に電話をかけた。
「輸出制限を解除する用意がある」
マリアは答えた。
「ありがとうございます」
「ただし、レア協定から脱退していただきたい」
「それはできません」
「なぜだ」
「次に同じことが起きたとき、またお願いの電話をしなければならなくなるからです」
レア協定は、その後十年間で三十一か国に広がった。
資源国だけではなかった。
食料輸出国。
重要な海上輸送路を持つ国。
高度な加工技術を持つ国。
異なる強みを持つ国々が、協力し始めた。
だが、協定が拡大するにつれて、新しい問題が生まれた。
共同で対抗措置を取ることには成功した。
しかし、加盟国同士が争った場合、誰が正しいと判断するのか。
その問いに、誰も明確な答えを持っていなかった。
そして、予想外の事件が起きた。
加盟国同士が、相互主義法を発動し合ったのである。
■ 第三章 双方が正しい戦争
2044年。
レア協定加盟国の北アステリアと南アステリアが、河川の利用を巡って対立した。
北アステリアは上流に巨大なダムを建設した。
南アステリアは、自国の農業用水が減少したとして、相互主義法を発動した。
北アステリアの電力会社の資産を凍結したのである。
北アステリアは反発した。
「ダムは我が国の領土内にある。我が国の法律に基づく正当な事業だ」
そして南アステリアの企業に対して、同じように対抗措置を発動した。
双方の政府が声明を出した。
「我々は先に仕掛けていない」
双方とも、本気でそう信じていた。
世界中の法律家が議論した。
どちらが先なのか。
ダムを建設した行為か。
農業被害が発生した時点か。
それとも、資産を凍結した行為か。
双方の法律には、それぞれの正当性があった。
北アステリアには、自国の水資源を利用する権利がある。
南アステリアには、長年利用してきた河川の水を一方的に奪われない利益がある。
両国の裁判所は、それぞれ自国に有利な判断を下した。
そして、その判断は相手国には通用しなかった。
一年半に及ぶ争いの末、両国経済は深刻な打撃を受けた。
農業生産は落ち込んだ。
電力供給も不安定になった。
企業は取引を停止した。
失業者が増えた。
しかし、その間に一発の銃弾も撃たれなかった。
これが、後に「双方が正しい戦争」と呼ばれる事件である。
問題を解決するきっかけを作ったのは、両国の政治家ではなかった。
二十四歳の法学研究者、エリナ・ヴォスだった。
彼女は学術論文に、たった一行の結論を書いた。
「双方が自分の被害を自分で認定する限り、相互主義は永遠に報復を再生産する」
その論文は各国語に翻訳された。
ある国の法律家は、彼女を理想主義者と呼んだ。
別の国の政治家は、国家主権を理解していないと批判した。
しかし、エリナは反論した。
「私は国家の権利を否定していません」
「では、何を否定するのですか？」
「国家が自分の事件について、最後の裁判官になることです」
その言葉は、思いのほか大きな反響を呼んだ。
レア協定加盟国は、共同裁判所の設立交渉を始めた。
国家が他国から重大な不利益を受けたと考えた場合、対抗措置を発動する前に、原則として裁判所へ申し立てる。
緊急の場合には先に措置を講じることができる。
ただし、その場合は七十二時間以内に司法審査を受ける。
判決には、加盟国を拘束する効力を認める。
国家が判決に従わない場合には、他の加盟国が共同で定められた措置を取る。
交渉は難航した。
誰も、自国に不利な判決を喜んで受け入れたいわけではなかった。
しかし、北アステリアと南アステリアの紛争が、一つの事実を示していた。
どちらの国も、自国の法律だけでは争いを終わらせられなかった。
やがて共同裁判所が設立された。
最初の判決は、北アステリアと南アステリアの水資源利用に関するものだった。
双方に譲歩が命じられた。
双方の政府が不満を表明した。
だが、判決には従った。
初めて人類は、国家間の争いについて、自国の判断だけでは決着させられないことを制度として受け入れ始めた。
日本の相互主義法が、少しだけ形を変えて世界に広がったのである。
■ 第四章 皇帝のいない帝国
2055年。
世界共同裁判所には、百二十三か国が参加していた。
国家間の経済紛争は、以前よりも解決しやすくなっていた。
だが、世界から戦争がなくなったわけではなかった。
軍事大国同士の対立は続いていた。
各国は膨大な軍事費を負担していた。
そして、もう一つの問題が浮かび上がっていた。
国家よりも巨大な影響力を持つ企業の存在である。
ある小国の代表が、国際会議で発言した。
「我が国の通信、決済、物流は、外国の巨大企業に大きく依存しています」
「その企業がサービスを停止すれば、我が国の経済は混乱します」
「しかし、我が国が法的措置を取ろうとすると、その企業は別の国の法律に従っていると主張するのです」
会場から声が上がった。
「各国の競争法で対処すればよい」
小国の代表は答えた。
「その企業は、我が国から事業を移すだけです」
「では、国際協定を結べばよい」
「その協定を、誰が執行するのですか？」
会場が静かになった。
国家同士の争いについては、共同裁判所が機能し始めていた。
しかし、国境を越えて活動する巨大企業に対しては、各国の制度が十分に追いついていなかった。
世界各地で、競争法、金融監督、情報保護、課税制度についての共同協定が検討され始めた。
それでも、解決すべき問題は多かった。
企業活動を過度に制限すれば、経済成長を妨げる。
しかし、規制が弱すぎれば、国家が国民の権利を守れなくなる。
誰もが正しい答えを持っているわけではなかった。
その日の午後、会議の議題は安全保障へ移った。
一人の代表が発言した。
「我々は、国家間の不利益を裁判で解決できるようになりました」
「しかし、なぜ軍隊が必要なのでしょうか」
会場が静まり返った。
アメリカ代表が答えた。
「判決に従わない国があるからだ」
中国代表が続けた。
「国家の安全は、国家自身が保障しなければならない」
日本代表は発言しなかった。
その日の夜、日本代表は中国代表と食事をした。
「あなたの国も、軍事費に相当な負担をしているそうですね」
「それがどうした」
「仮に、全世界の軍隊が同時になくなったら？」
「あり得ない話だ」
「そうですね」
日本代表は酒を一口飲んだ。
「でも、もしそうなったら、あなたの国は年間どれほどの予算を節約できるのでしょう」
中国代表は答えなかった。
二週間後、中国の研究機関が、世界同時軍縮の経済効果について報告書を発表した。
翌月、米国の研究機関が反論した。
そして欧州、日本、インドの研究機関も報告書を出した。
議論は十年以上続いた。
軍縮には、経済的な利益がある。
だが、他国が約束を破った場合、どうやって自国を守るのか。
軍隊を廃止しても、武器を秘密裏に保有する国が現れたらどうするのか。
国境を越える犯罪や武装集団には、誰が対処するのか。
それらの問いに答えられなければ、どの国も安心して軍隊をなくせなかった。
各国の軍備はすぐには減らなかった。
しかし少しずつ、議論の前提が変わっていった。
「軍隊をなくすことは可能か」
から、
「軍隊をなくすには、何が必要か」
へ。
■ 第五章 法の上に立つ者
2067年。
世界連邦設立会議が開かれた。
加盟を希望する国は、百六十八か国に達していた。
ただし、憲章の第一条を巡って交渉が止まった。
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第一条
連邦及び加盟国の公権力は法に従い、いかなる政治的、宗教的、個人的権威も、法の上に立つことはできない。
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ある宗教国家の代表が立ち上がった。
「神の教えは、人間の法律より上位にある」
別の国の代表が言った。
「我が国では、革命を指導する党の方針が国家の根幹だ」
さらに、別の代表が発言した。
「我が国は国民の選挙によって政府を選んでいます。外国の裁判官が、その政府の決定を覆すのですか？」
会議は紛糾した。
そこで、四十七歳になったエリナ・ヴォスが壇上に立った。
二十三年前、「双方が正しい戦争」を終わらせるきっかけを作った法学者である。
「皆さんは、少し誤解しています」
静かになった会場に、彼女の声が響いた。
「神を信じることを禁止する法律ではありません。政党を持つことを禁止する法律でもありません」
彼女は続けた。
「ただし、裁判所が違法と判断した行為を、神の命令だから続ける。あるいは、党の決定だから続ける。それを認めるなら、そもそも裁判所は不要です」
宗教国家の代表が質問した。
「では、神の法と人間の法が矛盾したら？」
「あなたは、神の法を信じ続けてかまいません」
「しかし従うのは？」
「国家権力を行使するときは、憲法と法に従ってください」
政党国家の代表が質問した。
「党の指導を否定するのか？」
「いいえ。ただし、党も裁判所の判断を無視できません」
民主国家の代表が再び尋ねた。
「では、国民が選んだ議会よりも、裁判所が偉いというのですか？」
エリナは首を振った。
「裁判所も法に従います」
「では、その法律が間違っていたら？」
「改正する手続きが必要です。そして、その手続きも権力者の都合だけで変えられてはなりません」
「法律が万能だと？」
「いいえ」
エリナは答えた。
「法律は人間が作るものです。間違えることもあります」
彼女は会場を見渡した。
「だからこそ、法律を作る者も、執行する者も、裁く者も、互いに制約を受けなければならないのです」
議場は静まり返った。
エリナは最後に言った。
「この連邦は、皆さんの思想を統一するために作るのではありません」
そして、少し間を置いた。
「誰も、自分の正義を理由に、他人を支配できないようにするために作るのです」
その日、憲章第一条が採択された。
賛成百四十二。
反対二十六。
ただし、採択は直ちに連邦政府の成立を意味するものではなかった。
各国の批准手続きが必要だった。
憲法改正を要する国もあった。
国民投票を行う国もあった。
議会で激しい対立が続く国もあった。
反対国の一部は、加盟を見送った。
しかし、設立準備機関はそれらの国に対して、加盟を強制する措置を取らなかった。
加盟しない自由もまた、尊重されたのである。
■ 第六章 最後の軍隊
2076年。
世界連邦政府が正式に発足した。
当初の加盟国は百五十一か国。
加盟国は長い移行期間を経て、国家として保有する軍隊を廃止することになった。
核兵器は共同管理機関へ移管され、厳重な監視のもとで段階的に解体される計画が始まった。
軍用衛星の一部は、災害監視や宇宙観測、通信へ転用された。
大型艦船の一部は、海上病院や災害救援船へ改造された。
軍需工場では、無人救難機や次世代輸送機器の生産が始まった。
軍縮は、単なる軍隊の廃止ではなかった。
何百万人もの雇用と、何兆もの予算配分を変える大事業だった。
各国で激しい反対運動が起きた。
軍人の失業。
防衛産業の縮小。
地方経済の衰退。
安全保障への不安。
すべてが順調だったわけではない。
ある国では、軍需産業の転換に失敗して失業が増えた。
別の国では、退役軍人の再就職支援を巡って政府が批判された。
連邦議会では、産業転換のための共同基金が設けられた。
それでも、各国の事情を同じ方法で解決することはできなかった。
同時に、連邦議会はもう一つの協定を採択した。
加盟国は、非加盟国への兵器と軍事専用品の供給を原則として停止する。
ただし、医療、食料、民間航空、一般通信など、人々の生活に必要な取引は維持する。
軍事にも民生にも利用できる技術については、用途に応じて審査する。
非加盟国が軍隊を持つことは禁止しない。
しかし、その軍隊を維持するために、加盟国の産業基盤を無条件に利用することも認めない。
軍縮に参加しない国々は強く反発した。
「これは事実上の経済制裁ではないか」
連邦政府は答えた。
「加盟を強制するものではありません。我々は、兵器を供給しないという政策を選んだのです」
もっとも、連邦内部でも意見は割れた。
「どこまでを軍事専用品とするのか」
「民間企業に過度な負担をかけるのではないか」
「医療や通信まで制限される危険はないのか」
議論の末、軍需関連品の供給規制には、定期的な見直しと司法審査が義務付けられた。
それでも、軍隊を維持する非加盟国の負担は増えた。
自国で兵器を製造できる国もあった。
しかし、その維持には莫大な資金と技術者が必要だった。
一方、加盟国では軍事費が縮小し、余剰となった予算が研究開発、教育、医療、インフラへ振り向けられていった。
効果は一様ではなかった。
だが、長い時間をかけて、国民の間には新しい問いが生まれ始めた。
「我々は、誰と戦うためにこれだけのお金を使っているのか？」
「隣国にはもう軍隊がない。それでも我々には必要なのか？」
ただし、すべての国が軍縮を受け入れたわけではなかった。
連邦政府には、軍備を維持する非加盟国から加盟国を守る責任が残されていた。
そのため、世界連邦治安局には約十二万人の武装職員が配置された。
数十億人が暮らす世界に、十二万人。
軍隊としては小さすぎた。
警察としては巨大すぎた。
ただし、その装備は世界最先端だった。
加盟国が長年培ってきた監視、通信、無人防衛、迎撃技術が統合されていた。
連邦治安局は、大規模な侵略戦争を行う能力を持たない。
その代わり、加盟国への侵攻を早期に発見し、初動を阻止し、連邦全体の経済的・外交的対抗措置が機能するまでの時間を確保することに特化していた。
各国の警察は従来どおり残された。
連邦治安局の任務は、国家間犯罪、軍備禁止違反、大規模な越境暴力、加盟国への外部侵攻などに限定された。
その権限は、連邦議会と裁判所による監督を受けた。
軍隊を持たない国家を守るための防衛能力は残された。
しかし、他国を征服するための軍隊は存在しなかった。
最後まで軍隊の廃止に強く反対していた大国の一つが、アメリカだった。
世界連邦発足の式典にも、アメリカは正式加盟国としてではなく、オブザーバーとして参加していた。
長年、世界の安全保障に大きな責任を担ってきた国だった。
世界連邦の理念に賛同する国民もいた。
しかし、安全保障の最終的な権限を共同機関に委ねることに、強い不安を抱く国民もいた。
アメリカ議会では、加盟を巡る審議が続いていた。
ある老議員が、演壇に立った。
「我々の祖父たちは、世界の平和を守るために戦った」
「父たちは、世界の平和を守るために軍備を増やした」
「我々は今、世界の平和を守るために軍隊をなくそうとしている」
議場は静まり返った。
「これは敗北でしょうか」
老議員は問いかけた。
「私は、そうは思いません」
「しかし、軍隊を廃止すれば自動的に安全が保障されると考えるほど、私は楽観的でもありません」
議員は続けた。
「必要なのは、我々の安全を守る仕組みが、我々自身の意思によって運営されることです」
「そして、その仕組みを信頼できるよう、我々も責任を引き受けることです」
議場には賛否の声が上がった。
その後、アメリカは憲法上の手続きを終え、世界連邦への加盟を正式に決定した。
軍隊の解体計画も承認された。
それは、世界から最後の軍隊が消えるという意味ではなかった。
軍隊を持ち続ける国は、まだ存在した。
しかし、軍隊を持たない国の方が豊かで、安全に暮らせるかもしれない。
そんな時代が、初めて訪れようとしていた。
■ 第七章 世界で最後の国境紛争
2082年。
世界連邦成立から六年。
ある加盟国が隣国との国境を巡って、連邦裁判所に訴えを起こした。
問題となった土地は、わずか二十三平方キロメートル。
昔なら、軍事衝突が起きていたかもしれない。
しかし、この時代には両国とも軍隊を持っていなかった。
国境には警察官が立っていた。
両国の警察官は、時々一緒に昼食を食べた。
それでも、両国の政治家たちは激しく対立していた。
「この土地は、歴史的に我が国の領土だ！」
「古い地図を見れば、我が国に属していたことは明らかだ！」
新聞は毎日のように報じた。
『国境紛争、再び泥沼化』
『両国首相、怒りの声明』
『連邦裁判所、審理を継続』
国民の間でも対立が広がった。
相手国の製品を買わないという運動が起きた。
観光客が減った。
国境近くの町では、商店の売上が落ちた。
ただし、戦車は現れなかった。
戦闘機も飛ばなかった。
国境には、従来どおり警察官が立っていた。
ある日、両国の首相がテレビ討論を行った。
「我が国は絶対に譲歩しない！」
「それはこちらの台詞だ！」
司会者が尋ねた。
「では、判決に納得できなかった場合は、どうされるのですか？」
双方の首相は、ほぼ同時に答えた。
「法的に争う！」
討論番組の視聴者は、その場面を面白がった。
しかし、歴史家たちは違う感想を持っていた。
百年前なら、双方の首相が「絶対に譲歩しない」と宣言した後には、軍隊が動き始めたかもしれない。
ところが今は、双方が同じ裁判制度の中で争っていた。
裁判は二年続いた。
2084年。
ようやく判決が下された。
土地の大部分は一方の国に帰属し、水資源の利用権は両国で共有することになった。
敗訴した国の首相は、記者会見で激怒した。
「到底容認できない判決だ！」
記者が尋ねた。
「では、どうするのですか？」
首相は机を叩いた。
「当然、再審を請求する！」
その映像は、世界中で放送された。
人々は笑った。
しかし、歴史家だけは笑わなかった。
百年前なら、同じ土地を巡って、何千人もの若者が命を失っていたかもしれないからだ。
■ 終章 世界で最も退屈な政府
2086年。
世界連邦政府が発足して十年。
世界議会は、また大揉めしていた。
議題は、連邦治安局の予算を0.03％増額するかどうか。
加盟国の一部は、連邦政府の権限拡大につながるとして反対していた。
議論は六か月続いている。
日本代表は、退屈そうに議場の時計を見た。
隣に座る中国代表が話しかけた。
「いつまでやるつもりだろうな」
「分かりません」
「まったく、世界連邦政府というのは非効率なものだ」
「ええ」
日本代表は笑った。
「でも、良いことじゃありませんか」
「何が？」
「議論にいくら時間がかかっても、人は死にませんから」
中国代表は黙った。
しばらくして、こう言った。
「昔は違ったな」
「ええ」
「我々は本当に、愚かなことをしていたのかもしれない」
日本代表は答えなかった。
その夜、日本代表は東京の自宅に戻った。
書斎には、曾祖父が残した古い本があった。
タイトルは『相互主義法成立の記録』。
曾祖父は2027年、あの法律の制定に関わった官僚だった。
最終ページには、手書きのメモが残されていた。
相手が使わなければ、日本は使えない。
それが、この法律の原則である。
だが、本当は違う。
我々が目指すべきなのは、誰も使う必要がなくなる世界だ。
日本代表は本を閉じた。
窓の外では、子供たちが遊んでいた。
その一人が、母親に尋ねていた。
「ねえ、戦争って何？」
母親は少し考えて、答えた。
「昔はね、国と国が喧嘩すると、人を殺し合うことがあったのよ」
子供は不思議そうな顔をした。
「裁判すればいいのに」
母親は笑った。
「そうね」
遠くで、世界議会のニュースが流れていた。
予算審議は、また延期されたらしい。
人々は呆れ、文句を言い、政治家を批判していた。
そして翌日も、世界中で同じような議論が続いた。
誰も、そのことを奇跡だとは思わなかった。
それが当たり前の世界になっていたからだ。
完
日本は理不尽な目にもあいましたが、大震災の時の世界中からの温かい手も経験しました。
なので、世界で最も危険な法律をこのような形で着陸させてみました。
ご意見を聞かせていただけると嬉しいです。
シリーズは続きます！
