Phase 1-4 第二次世界大戦とアメリカ
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Phase 1-4 第二次世界大戦とアメリカ
1939年9月1日未明、ナチス率いるドイツ第三帝国は『ケース・ホワイト』を発動、ポーランドの全国境線を突破、これを受けて9月3日にはイギリスとフランスがドイツに宣戦を布告、自ら戦争を呼び込んだヒトラーの描いたシナリオとは違う様相で世界が動き、再び全欧州を未曾有の戦乱へと誘っていく。
だが、英仏両国の全くの準備不足とドイツ宣伝省のプロパガンダ成功により、英仏両政府は実質的に何もできないまま、ポーランドがただただ蹂躙されるのを見守るだけとなる。
これが、未曾有の大戦争となった第二次世界大戦の始まりだった。
一方、40年近くを経てなお継続されていた日英同盟に従い自動的にドイツに宣戦を布告した日本は、連合国側の中では一番戦備が整っていた。
もちろん、彼らがアメリカ国内で言われているほど好戦的だったワケではない。
原因は、この大戦が勃発する直前に、『ノモンハン事変』という満州辺境部でソ連との大規模国境紛争を経験しており、そこで日本人は戦術的敗退を喫し、そこで醸成されたソ連に対する恐怖心が日本全土を戦争準備状態に誘い、独ソ不可侵条約がこれを強固にさせ、開戦時においてもその状態を維持継続していたからだ。
また、1940年に日本の首都東京でオリンピック開催が決まり、この準備を兼ねたインフラの整備を始めとする大規模な公共事業による日本国内の基盤産業、土木事業の拡大とそれに伴う未曾有の好景気が、日本の生産力を大きく高めていた事も日本の準戦時体制を側面から強化していた。
そしてもう一つ、忘れてはならない理由が存在する。
第一次世界大戦後、ロシアの大地に成立した共産主義国家を、日本帝国は殊の外自らの脅威と認識しており、しかも単純な国力差から単独での対抗は困難で、そのためユーラシアの反対側にあるドイツを反共の防波堤にと考え、第一次世界大戦後戦勝国各国がかけた過酷な賠償で苦しむドイツに、日本としては出来うる限りの投資と借款を行い、日本経済が好転し反共傾向の強いナチス政権が成立した1933年以後さらに拡大し、ソ連がナチス政権を脅威に感じるようになった事で自らの政策に満足したにも関わらず、ナチス政権は突如ポーランド侵攻直前にソ連と不可侵条約を締結、これに対する怒りが日本政府、財界を感情面で対独参戦に傾けたとも言えるだろう。
日本政府の積極姿勢は、早期に欧州への大兵力の展開を可能とし、短期決戦を目指していたドイツ人が全く予想しなかった戦争展開を体験させ、英国をして日英同盟継続が正しかったと確信させるに至り、日英の二人三脚により第二次世界大戦は運営される事になる。
そして1945年3月31日のドイツの帝都ベルリンの陥落と独裁者ヒトラーの自殺、1945年5月8日のイタリア降伏により終息を迎える。
だが、これで全世界に平和が訪れたわけではなく、むしろさらなる対立を生み出していた。
ポーランドのほぼ真ん中を流れるヴィッスラ川と極東のアムール川を挟んだ、共産主義対資本主義陣営の軍事的対立がこれに象徴される。
そして、ステイツにとって憂慮すべき事態は、この新たな対立構造、新たに誕生した二大陣営のどちらにもアメリカが属していないという事だった。
つまり世界は、ソヴィエト・ボルシェビキとコミンテルンが率いる共産主義陣営と、自由資本主義を標榜とする筈のアメリカ合衆国、そしてそれ以外の日英を始めとする列強が抱え込んでいる伝統的資本主義世界の過半という三極構造を生み出していた。
いや、正確には2極とそれ以外という構造を生み出していた。
もっとも、この意見には多くの異論があり、共産主義という異分子こそあったが、列強レベルでの状況は第二次世界大戦前はおろか第一次世界大戦前と大きな変化は存在しないと言う意見である。
多少分かりやすく言えば、資本主義陣営内で植民地列強とそれ以外に内部分裂すらしている事例を挙げればよいだろう。
これは、今のフランスの状態が全てを物語っている。
だが、フィンランドを始まりとして、1948年にポーランドの都ワルシャワを境に東西に分裂した東西ポーランド、そしてそこからチェコスロバキア、ハンガリーを経由してユーゴスラヴィアをバイパスし、ギリシア、トルコに至る、俗に言う『鉄のカーテン』を挟んだ西側陣営と東側陣営のイデオロギーの違いによる新たな対立構造が出現した事は間違いなく、この新たな対立構造で日本が果たしている役割が、日英の同盟関係をそれまで以上に強固なものとしていた。
つまり、第二次世界大戦の間に、パックス・ブリタニカは日本抜きには成立しなくなっていたのだ。
ただし、この時点においても日本の政治目的は「パックス・ニッポニカ」にはなく、自国存続のための「反共」、ただそれだけに収れんしており、むしろ世界の管理者は、英国のままの方が自らにとっても都合よいと考えている節がある。
第二次世界大戦終末期、欧州に大挙派遣されていた日本軍は、大きく北ドイツ平原をひた走っていた遣欧総軍と、南部の英第6軍集団の半数を占める大部隊に分かれており、英国が一人ルール工業地帯の実質的な制圧とベルリン陥落に固執している時、北部と南部ドイツをバイパスして東欧に向けての突進を続けていた。
もちろん、アメリカ国内の一部勢力が言うように、東欧の虐げられた国家、ナチスのいわれない差別により捕らわれ隔離されていたユダヤ人などを解放せんがために強引な進撃をしていたわけではない。
日本人達は、彼らのドグマたる英国追従外交に従い、ナチスドイツを倒すためだけに共産主義者と手を結んだが、これは日本人にとってある種屈辱的な政治選択で、国民感情的には英国追従外交が無ければ全く成立する余地のなかった軍事同盟であり、その状況が崩れつつあるのだから本来の姿に戻るのは必然で、その時自分たちの手に少しでも多くの勢力圏を残し、次なる対立へのアドバンテージを得ようとしたのが、この時の日本人のあまりにも性急な行動を呼び起こしたのだと判断して良いだろう。
この象徴として、ドイツ軍に降伏を即す際日本の宣伝将校が、「我々の敵はナチス・ヒトラー政権であってドイツではない、真の敵は君たちの向こうにいる」と訴えかけたという逸話がある。
そう、近代の日本人にとっての一番の敵は、常に共産主義者でありロシア人の作り上げた帝国だったのだ。
また、欧州に大兵力を派遣してなお、満州と日本本土には20個師団、50万人以上の陸軍部隊が存在し、その半数は精鋭と呼んで差し支えのない兵士達で、この存在もソ連首脳に西欧への行きすぎた進出を抑制させたと考えられており、全ては日本人達による巧妙と言うより、感情的な軍事力の政治的利用による優位の獲得に他ならなかった。
さらに、日本が進駐を急いだ地域を見ると、日本人の狡猾さを伺う事ができる。
日本人達が懸命にロシア人と東欧の陣取り争いを行い、獲得した地域の多くは東欧の工業国で、特に日本人がチェコ地域の進駐に見せた熱意はかなりのものだった。
また、東プロイセンの要衝ダンツィヒを商業都市として機能的に維持するため、無理をしてヴィッスラ川を越えて進撃しており、遂にはまるでスポーツの選手交代でもするかのように、ソ連赤軍と対陣するドイツ人と最前線で交替して、そのまま赤軍との睨み合いを始め、そこを新たな国境線としてしまっている。
そして、ここから言える事は、日本人達は次なるソ連との対立のために欧州の工業力の全てをその手につかみ、そこから生み出される富と兵器により欧州を安定させようとしたのではと推察できる。
これは、戦後ドイツでの日本の活動からも、十分に見てとれる。
また、1945年に入りドイツ領内に入り込んだ日本軍は、ロンドンでの表面的社交辞令に過ぎないと欧州の過半の者が考えた人道的占領政策を実現すべく積極的に行動を開始する。
つまり、可能な限り連合国側のドイツ近隣国家の軍隊が本格的に入り込む前に軍を一部で良いから各地に送り込み、既成事実的に軍政支配権を握り、これ見よがしに連合国軍として大量の警備兵・憲兵を派遣しては、爆撃を逃れてなお存在するドイツ資産を押さえていき、その後事実上の国家的大量略奪もしくは相手社会資本の破壊を目的に入り込んできたドイツ周辺諸国などを、戦後の講和会議が済むまで手を付ける事は国際条約に違反するとして、場合によっては味方である筈の者たちに銃を向けてまでして手を触れさせず、講和会議の始まるその年の秋までに全ドイツの60％にあたる地域を事実上自らの統治下においてしまい、最初日本人を敵視していたドイツ人からは彼らが状況を理解すると感謝されるようになり、連合国側の多くの国から憎まれると言う異常な状況を作り出す。
特に欧州各国支配層の日本に対する暗い部分での感情は強くなり、これが後に日本と欧州の関係を一時的に冷却化させる事にも繋がる。
もちろん、日本政府の次なるビジョン、共産主義者との全面対立を見据えた国家戦略が、この日本軍の政治的行動を実行させたのだが、基本的に日本の一般民衆は国際条約に対して生真面目に教育される傾向が強く、兵士たちが杓子定規にこれを守った結果でもあった点を彼らの名誉のために追記しておこう。
特に捕虜に対する対応は、彼らの手に物資がある限り、各国が呆れるほど人道的で国際法を遵守したものだった。
また、1945年4月以降のドイツ占領時でも、ドイツ本土の占領は日本と英国にほぼ一任されてしまい、強引にドイツ占領に荷担しようとしていたフランスは、ソ連もドイツ本土の占領統治に参加できない決定の影響からほとんど除外され、連合国の間に見えない溝を再び作り上げる。
そして、その後の講和会議でも、日本は歴史を繰り返してはいけないと強く訴え、ドイツに対する戦時賠償・軍備削減は節度ある程度に止め、連合国側の占領地域内での略奪に対しては厳罰に処し（もっとも、自らと英国が既に行った行為については日本人は問題視しなかった）、表面的には戦争を主導した日本と英国はドイツ人に感謝される事になる。
だが、日本人も結局日本人の方針についていった英国人も、ドイツの持つ進んだ科学技術・工業技術そのものの奪取は目の色を変えたように行っており、プラントを始め多くの国富・インフラを事実上守った日英に、基本的に敗者であるドイツ人も多くを言えない状態だったが、これこそが日英が確信犯的犯罪者な証拠であり、陰謀を常とする海洋覇権国家の真の姿だと言えよう。
そして、科学技術大国ドイツからもたらされた優れた技術は、その後日英の技術と結びつく事で花開き、多くの科学的成果が日本人もしくは英国人のものとして世界に紹介されている。
もっとも日本人は、ジョンブル達と違ってドイツ人そのものを使う事にあまり抵抗はないらしく、1952年4月29日にＶ兵器を作ったフォン・ブラウン博士の手になる人類初の大気圏外への人工物投入をドイツ人博士の名を前面に押し出して宣伝しており、これは日本の対独融和外交の結果と取るのが妥当だろう。
ただ、戦後日本に招聘された多くのドイツ人が、積極的に日本での活動を行っている点から考えると、日本の物的な面での勝利は疑いない。
なればこそ、ステイツは二度目の太平洋戦争であれ程苦戦する事になったのだ。
ニュルンベルグでの講和会議では、英国主導で講和条約の締結と歴史上の悪名も高い戦争裁判が行われたが、欧州に陸兵だけで150万人以上を送り込んだ日本の存在は誰もが無視できないものがあり、一度敵手に本国を蹂躙されたフランスやベネルクス三国などの実質的な発言権は皆無で、無茶苦茶な事を言い立てるソ連代表団は、世界の識者にやはり彼らは異端児なのだと実感させるだけとなった。
もちろん、東西に分裂する事が決定的となったポーランドや、再びソ連と直接向き合う事になった西側の東欧各国も何も言う事はできなかった。
そして、状況を理解している英国も日本が作りだそうとしている流れを誤解する事はなく、ドイツなど枢軸各国に対して比較的穏健な態度で臨み、第二次世界大戦の戦後処理が大枠において決まると、今度は日本と英国を軸とした新たな世界秩序の構築へと話が進む。
ここで第二次世界大戦の教訓から国際連盟は大きな組織改革がなされ、あわせて強い権限、軍事力の行使すら付与される国際組織へと改変され、さらには大戦で穴の空いた常任理事国の再選が行われる。
もちろんステイツもこの一連の会議の最初はオブザーバーとして、後半は主要国として会議に参加していたが、連合国側に多大な援助を行い1944年後半より軍団規模の義勇軍すら派遣したが、国家として戦争行為に参加しなかった事から、日英からその発言権は列強の中では低いものと定義されてしまい、挙げ句に国力に応じた役割を果たさない未熟な国家とすら表現される事になる。
当然これは、日英の新たな枠組みにアメリカを組み入れない事の宣告であり、アメリカが積極的に日英追従外交を展開しない限り、日英に方針を変更するつもりはないとの宣言でもあり、これを言い換えれば、ステイツの巨大な経済力、工業力は、それがアメリカの利益のみを考える姿勢を維持する限り、世界の戦後復興を行わねばならない日英にとり邪魔なだけに過ぎないという事にもなる。
なお、新たな国連の常任理事国には、英連合王国、日本帝国、ソヴィエト社会主義共和国連邦、フランス共和国、インド共和国、そしてアメリカ合衆国連邦の6カ国が選ばれ、戦後新たに独立した多くの国々を加えて、世界最大規模の国際組織として再出発する事になる。
そしてこの事は、世界がそれまでの欧州中心からアジア・太平洋中心に移った、もしくは移りつつあることをこれ以上ないぐらいに示していた。
また、国連改変後初の会議で、ドイツを『ドイツ連邦共和国』として早くも1948年に独立復帰する事が日本から重要議題として提案されたが、常任理事国のソ連、フランスが拒否権を発動した事を主因として、1949年に日英主導で実質的な独立復帰がはかられる流れを生み、結果としてますます欧州での日英の主導権が強くなり、これが後に英国、ドイツを軸に中欧、北欧、東欧を過半の国を内包した欧州自由貿易機構、後の欧州連合（EU）として成立し、仏伊を中心とした欧州経済共同体、後の欧州共同体（EC）とのビック・デュオとなり、最終的に経済競争に敗れ欧州で孤立したフランスなどと合衆国による北大西洋上条約機構（NATO）とのゆるやかな経済的対立へと流れていく。
1950年代に入ると、日英共同による世界の覇権確立は次なるステップへと進んでいく。
これは、インド帝国の分離独立に象徴されるように、英国自らが本格的な植民地解体を事実上スタートさせた事で象徴されており、また日本の勢力圏である東アジア、東南アジアの過半の地域が、西欧列強から独立を勝ち取った点からも見る事ができる。
新たなローマ帝国として急速に浮上してきた日本帝国は、自らの目の届くところが白人の手により搾取される有色人種の土地という事に『帝国』として我慢ならず、これを二度の大戦で勢力をなくしていた西欧各国が受け入れざるを得なかった為実現した独立だった。
つまり日本の行動は、ただ自らの勢力を拡大するだけの『覇権国家』ではなく、国力、勢力に応じた責任が付随すると考える『帝国』としての行動を、第二次世界大戦後明確に取るようになっており、自らの行動により英国の後継者が誰であるかをこれ以上ないぐらいに示したと判断して良いだろう。
そしてその新たな枠組みの総決算として、1949年に一つの国際機関が設立される。
『ユーラシア条約機構（EurAsia Treaty Organization＝EATO）』と呼ばれる対ソ・対共産主義軍事同盟がこれにあたる。
もちろん、潜在敵としてアメリカもこの条約の暗黙の対象になっていた。
なおこの条約は、共産主義の拡大を阻止する事が最大の目的であり、中華内戦の結果成立したとされる中華人民共和国の存在が、資本主義社会をこの条約に走らせる事になる。
全ての現権力者たちが、共産主義を何らかの形で怯えていたのだ。
条約には、ソ連を始めとする共産主義国とアラブ諸国の一部以外の多くのユーラシア諸国と英連邦各国が参加しており、その規模は国連に次ぐものだった。
また、条約成立によりドイツの本格的な復権が始まり、欧州でのソ連に対する軍事力の多くを負担する事でこれ以後大きな発言権を持つようになり、その後の経済の復調と併せて、核戦力を保持しないにも関わらず1980年代に常任理事国入りを果たす事になる。
これはソ連を挟んで反対側にある満州国も似ており、北東アジアで随一の陸軍力を保持する事と、産業を発展させる事で国威を挙げ、ドイツと共に常任理事国入りを果たし、自らの国際的地位を引き上げると共に、日本の世界覇権の一助ともなっていく。
そして、設立当時この組織の「パワー」を補強していたのが『NUKE』の存在であり、1950年当時日英だけが保有していたこの究極の破壊兵器の存在こそが、中華動乱を最終的に終結に導き、前後するソ連の行動を抑止したと言っても過言ではないだろう。
そして、覇権拡大を抑止されたのは、誰も否定する事のできない経済覇権国家となったアメリカ合衆国連邦も同様だった。
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■Turn 2：状況想定
Phase 2-1 国際情勢 ▼
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ハイ、この下は正規ルートから外れて、少し今までの補完もしくは、このルートでの本筋から外れている話をする予定です。
なお、「閑話休題もしくは補習授業」は各Phaseの最後に気が向いたら掲載します。
別に分岐ルートではないので、あまり多くを期待しないでくださいね！（ｗ
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Phase 1-ZERO 閑話休題もしくは補習授業 其の壱
＜第二次世界大戦と日本＞ ▼
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「Phase 1-ZERO」は、本編終了後にまとめてします。（各Phaseごとにあります。）
