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DAY 131-240 2025/7下旬-2025/11上旬 つかの間の安寧とアメリカの沈黙

全世界中の核兵器を一斉に没収する事で、世界中の世論が概ねp.adminの行動賛成してくれている代わりに、世界中の国々の軍に震撼させ裏のパワーバランスを大きく崩させた

表の世論はp.adminの「核没収」については賛否両論で大騒ぎしているなが、各国の軍の上層部はp.adminやその裏の異星文明について、かつてないほどの脅威と再認識できた


「核抑止」という米ソ冷戦から始まった概念がなくなり、大国が小国に対するの抑制力がなくなった

例えばロシアによるウクライナ侵攻で、開戦の時にNATOやアメリカが即時介入しなかった理由として、やはりロシアの核武装が原因と言われる

アメリカvsロシアの戦争構図になると、アメリカが圧勝しそうな時に、ロシアに核報復されるリスクがアメリカが耐えられない

ヨーロッパの各国もまだ、ロシアの核を恐れてNATO自体を結成できても強引な手は出せないでいた


しかし、その全てが変わった


ヨーロッパの各国がロシアの侵略行為に対してウクライナに軍隊を派遣しても、ロシアは伝統的な戦力しか対戦できない

もちろんロシアの空軍や海軍は2025.7の時点でまだ7割が健在しているが、NATOと比べるとロシアは明らか劣勢であった


アメリカもまた、核武装のすべてを失うと世界主要国への影響力も大きく削られた

日米安保条約は核武装の利用も想定した条約で、主に日本を中国の侵攻から守るための物

例えば中国は尖閣諸島を始め、沖縄に侵攻しても核を使う可能性は低い

逆にアメリカは中国に核を使う事をちらつかせる事で、中国にとっては強大な抑制力になる

よって日本の立場としては日米安保は実質弱体化させた、日本は原罪、今までより中国の脅威にさらされている…が

p.admin = Azure = 日本在住台湾人が明らかになった今

中国は本気で台湾、や日本沖縄侵攻に動く事となればp.admin自身が動くと予想される


中国は核を失うことでプラマイゼロ的な状況であった

元とも、中国の核は対アメリカ用なので、アメリカも核を失うとお互いが同じ立場になっていた

北朝鮮もまた、核を失うと「唯一の生命線」を失うほどの危機と考えられる

北朝鮮に「核」さえなければ、韓国軍は恐れなしで北朝鮮を壊滅させる事すら可能であるからだ


元核保有国が混乱し、お互いの出方を待っている中、p.adminや楽園島に構う余裕はなくなった

その中に、日本の防衛大臣は公開の会見でp.adminに対して質問してきた


1.元核保有国がまた核弾頭を製造すると、p.adminはどう対応しますか?

2.放射線物質を用いたいわゆる「汚い爆弾」を製造する国がいれば、どうしますか?


p.adminはこれに対して、ホログラム経由で公開文書を以下のように回答した


1.核弾頭や兵器レベルの核燃料を定期に検査し、発見次第処分する、何度もルールをチャレンジする国はペナルティを課する

2.1と同様発見次第処分する他に、国を公表した上に、爆弾の原料の生産に当たる原子力発電所も撤去する


それを聞いたかつての核保有国達は沈黙し、公式の返答は一切なかった

アメリカの共和党上院議員が「p.adminは横暴だ!我が国を軍事設備を不法に占有し主権を侵害した!」と抗議してきたが、

何故かその映像もSNSの公開発言も直ぐに消されてしまい、ニュースもこれらを一切報じなかった…アメリカ政府にとって余程都合が悪いだろう


* 「自称」民主自由の国でも、国益の為なら共産中国の真似事もやりますよね *


p.adminはポルポ・カラマリの人類核除去プランをマイルドにして、原子力発電設備だけはそのままに人類に利用させた

ただし、原子力発電設備の副産物の高濃度ウラン等を利用してまた核弾頭や「汚い爆弾」を製造するようであれば、やはり原子力発電設備の保有させない


世界主要先進国にとって、原子力発電はなくではならない安定な電力供給なのに、

人類が「原子力」を制御しきれなくて、福島やチェルノブイリみたいんな重大な原子力事故も発生していた

できればもっと安全な核融合発電に切り替えてほしいが、人類は2025年現在はビジネスクラスの核融合炉が存在していない

時間かれば何れ解決する分野なのでp.adminは核融合炉について異星文明に質問した


p.admin:

「人類文明がこれから20年内で達成できる程度の技術で、現行の核分裂ベースの原子力発電効率と匹敵する仕組みは作れますか?」


異星タブレットからの返答:

「人類が100MW級の核融合炉を確立するには、我々の分析で大凡30年以内に達成できるだろう」


p.admin:

「核分裂ベースの原子炉を全部除去するとして、『限定された核融合技術』を人類に供与する事はあり得るでしょうか?」


異星タブレットからの返答:

「条件によって供与できると判断、我々の意向は人類の協力国に供与するが、交渉や提供の判断は君に委ねる」


p.admin:

「分かった、つまり勢力を増やす為の手札ですね…」


* ともかく、 核武装を「没収」した事で核保有国が戦慄し、p.adminにとってつかの間の安寧がやってきた


以降数ヶ月の間、p.adminは楽園島の自給自足について動き出した


1.異星ドローンに命令して、定期的に周辺海域から各種の水産物を確保した

2.日本の知人経由で、楽園島の水産物と日本政府の備蓄食料(米、麦)やJAの野菜、肉類と物物交換するように打診した結果、日本側は直ぐ同意してくれた

3.楽園島水産物の一部は各地のシェルターに毎日提供し、物物交換で日本側から仕入れた食料品もシェルターや楽園島の避難民に配ることとなった

4.かつて月面基地で異星医療を受けた富裕層達は、水産物卸会社を立ち上げた。会社は楽園島の水産物を仕入れ、その対価を各シェルター名義で預金しシェルターの運営に手助けをした

5.シェルター運営、楽園島や月面基地の運用や各国政府との交渉はp.admin一人では無理であり、さらに妻のW子も性格が内向の為交渉に向かない(できない)ので、p.adminは信頼できる知人達を集め「政策提言コミュニティ」を結成した


#### 政策提言コミュニティ


p.adminは信頼できるとだろうと思った知人を10人程集め、政策提言コミュニティを結成した

同年代の知人や同窓から日本人が4人、台湾人が6人が選ばれた、中にはp.adminと長年付き合いのある人もいるので一緒に仕事しやすい

彼らは具体的な役職も権限もなく、アドバイザー的な立場でp.adminが現在がすべきの事を「提言」する

また、彼らの身分が暴露されると家族の安全に影響するので、必要な時だけ楽園島の呼び寄せ(ドローンのワープ移動により)、普段はドローンによる量子通信やホログラムで定期にミーティングを開く事となった

今回の水産物を日本側が買い取る案も国家公務員の同窓Gが自らが提言して、日本政府側とも交渉してくれた功績が大きい


* 政策提言コミュニティメンバー(台湾)


大学同窓2名(情報系のメーカー勤務) 同学A、 同学B

高専同窓が2名(高専は情報系だが仕事は別)同学C:地元企業経営、同学D:セールス

知り合い2名 知人E:船の機関長、知人F:製薬会社中間管理職


※同学 = 日本語の同窓、区別の為に敢えてこの呼び名にした


* 政策提言コミュニティメンバー(日本)


T大大学院同窓2名→同窓G:国家公務員、同窓H:メーカー研究職

知り合い2名→知人I:情報系フリーランス、知人J:研究者兼ね政治活動家


***


政策提言コミュニティのメンバーにはドローンによる通信権限や定期的に楽園島へワープする権限しか与えられず、

最終責任はあくまでp.adminが負うというスタンスは譲らなかった


政策提言コミュニティの運営が数ヶ月立った頃、要治療の善人3万人の治療も大方に目途がつき、ボランティア達(1000人)の負担も軽くなった

一部のボランティア達(約200人)は各シェルターの調整役に行き、一部(約100人)は楽園島で協力し、残りは家族の元に帰った


p.adminは家族の元に帰ったボランティア達に何か謝礼を提供したい気持ちがありますが、楽園島は物物交換で「お金」が所有せず、

あってもp.adminの私的貯金や富裕層支援者の水産物卸会社からの買取金くらいでした

その買取金も避難民が使う諸々の物資の買付けに使われるので、お金の謝礼を出す事は現段階の楽園島では現実ではなかった


万策尽きた頃p.adminはかつて「海底でダイヤモンドが眠っている」というニュースを思い出して、ドローンに命じて収集してみた所

周辺約20kmの海域からそれなりの数のダイヤモンド原石(研磨前1~10カラット程度x約1万個)を採取できた

これらを一人一個程度でボランティア達の「謝礼」として手渡したかった


すると、ボランティア達はp.adminの心付けを感謝した上で

「自分たちは命を救われた身だ!これこそは最高の報酬ではないか!?」

と笑いながら謝礼を遠慮した


ボランティアA:

「もしこの資金を持って他の人に手伝うなら絶対にやりますけど、自分の為のお金なら遠慮しておくよ」


ボランティアB:

「君のおかげでもう命という最高の報酬貰ったんだ!楽園島やシェルターの運営資金として使ってくれ」


余ったダイヤモンド原石は富裕層支援者達が買い取り、楽園島はある程度の運営資金(100億円強)を手に入れた

海底にあるダイヤモンド原石についても、ドローンに捜索範囲を100kmまで広げると膨大な量となり、

一旦10カラットの物だけをドローンに回収させ市場の値段を破壊しないように暫く蔵入りとなった


水産物の売り上げは海洋リソースを考えて年間3万トンと設定し、その中の1万5000トンを水産物卸会社に売却、1万トンを日本側の物資と交換

残り5000トンを各地のシェルターに配る算段でしたが、シェルターの保護者が概ねイスラム圏の為に消耗量が思うほど高くなく

楽園島のウクライナ避難民やボランティア達は喜んで食べてくれた

それでも残った物は日本側に依頼して缶詰にしてもらった

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