表示調整
閉じる
挿絵表示切替ボタン
▼配色
▼行間
▼文字サイズ
▼メニューバー
×閉じる

ブックマークに追加しました

設定
0/400
設定を保存しました
エラーが発生しました
※文字以内
ブックマークを解除しました。

エラーが発生しました。

エラーの原因がわからない場合はヘルプセンターをご確認ください。

ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
ちょっときいて  作者: 矢久 勝基


この作品ページにはなろうチアーズプログラム参加に伴う広告が設置されています。詳細はこちら

PR
72/227

電気自動車ってさ……

 フランス、ドイツ、オランダ、ノルウェー……。

 本気かしらないが、ガソリン車の廃絶に動いているらしい。日本の誇る世界的自動車メーカーのトヨタも二酸化炭素排出量の90%を2050年だかまでに削減すると言ってるらしいから、実質ガソリンエンジンを卒業すると宣言しているに等しい。


 まてまて、そうするとなんだ。未来の車の動力は電気か?水素電池か?

 水素電池はよく知らない。前に水素電池を研究していた私の知り合いがいたが、

「いろんな問題があって、結局採算が取れるかが怪しい」

 と言っていた。まぁ、水素爆発のすさまじさは誰もが知るところだと思うし、それをどのような状況(事故、故障、経年劣化、投棄に寄る放置車両など)になっても安定させるのには、相当な重装甲が求められそうな気はしている。

 走る車がすべて戦車になるなら、それは確かに採算は取れまい。そういうことじゃないのか?

 ……何も調べないで思うことを書いているだけなので、鵜呑みにしないでほしいが。


 続いて電気。電気には物申したいことが多い。

 電気自動車はクリーンだクリーンだと言うが、原発がほぼ全滅している日本で、電気自動車を実質動かしているのは何か。

 ひょっとして、火力発電所じゃないか……?

 火力発電所というのは、いうまでもなく化石燃料を燃やして発電している。それがガソリン車が出すCO2量と比べて、はるかに少ないと、本当にいえるのか?

 今はいい。電気自動車の存在はガソリン車に比べても圧倒的に少ないから。

 日本で走っている車の99%が電気自動車となって、これを火力で補った場合、結局排出される場所が車のマフラーから発電所の煙突に変わるだけではないのだろうか。


 それに現在、「電力のほとんどを自動車に使っていない状態で」日本の発電所は稼動している。

 東日本大震災時、原発が止まった時に関東は計画停電を余儀なくされた。

 その後、いくつかの火力発電所が再稼動して、ようやく電力不足を補った。その頃稼動していた火力発電所だけではまかなえなかったからこそ、再稼動を余儀なくされたわけだ。つまり、現在、日本の発電にはそれほどの余裕があるわけではないことは確かだ。


 ということは、だ。99%が電気自動車となろうものなら、途端に発電所はパンクすることは間違いない。

 風力、水力、太陽光?……たとえそれらにどのような革新的技術力が生まれたとしても、風任せ水任せお天気任せという、人の意思で制御できないエネルギーがどこまで安定供給できるのか。サービスの遅延が責任問題にまで発展するせっかちな国、日本において、それは到底容認されることではないだろう。

 そもそもそれらのエネルギーが今現在の電力供給水準に達せばいいのではないのだ。わたしには試算を立てる知識がないが、今の生活に使われている電力に加えて、並外れて大量の電力が車に使われるわけで、火力発電所を増やさずにこれらの代替エネルギーで追いつくことなどできるのだろうか。

 日本で、火力発電以外のエネルギーが占める割合は10%に満たない。それが、例えばトヨタのいう30年後には150%にでも達しているという試算を、どこの誰が出せるのか。

 電力供給は車屋ががんばることではない。つまりここがそれこそ車の両輪にでもならない限り、ガソリン車の供給がストップして電気自動車ばかりが走る世界は、日本にとって深刻な影を落とすことになりかねない。


 勉強不足は自覚している。

 このことについて、憶測ではなく、ちゃんと裏の取れる証拠を突きつけて説明してくれる人がいれば、是非教えてほしい。

 本当に電気自動車は正義なのか?

 それが本当に地球環境のためになることなのか?


 この手の話はどうもなにか大事なことをはぐらかされているようでならない。

評価をするにはログインしてください。
ブックマークに追加
ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
+注意+

特に記載なき場合、掲載されている作品はすべてフィクションであり実在の人物・団体等とは一切関係ありません。
特に記載なき場合、掲載されている作品の著作権は作者にあります(一部作品除く)。
作者以外の方による作品の引用を超える無断転載は禁止しており、行った場合、著作権法の違反となります。

↑ページトップへ