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日韓戦争後に世界が開く核管理国際会議

◆総論

日韓戦争(2061)での日本の圧倒的軍事行動、韓国国家の事実上の消滅―

この戦争は、2045年のモスクワ核自爆テロ以来の世界的な核混乱を収束させ

る「最後の衝撃」になった。

その結果、翌2062年、

人類史上最大規模の国際会議

が開催される。

名は

■「新東京核安全サミット(The New Tokyo Nuclear Security Summit,

NTNSS)」

その目的はただ一つ。

■「核使用=国家滅亡」という国際秩序を条文化すること

■全ての核を国際管理下に置くこと

---

◆ 1. 開催の背景

●2045年:モスクワ核自爆テロでロシア政府崩壊

→ ロシア全土で核物質が流出。

→ 欧州・インド・トルコで核テロ多発。

●2045〜2058年:多国籍軍(連合国)がロシアを進駐

→ 核施設の破壊と回収作戦、しかし完全には止められず。

●2061年:韓国が日本へ核テロ

→ 福岡壊滅

→ 日本は韓国を“テロ支援国家”として殲滅戦を実行

→ 韓国国家消滅・焦土化

→ 世界は「核兵器使用国は即滅ぶ」という事実を目撃

●核保有国は全て恐怖する

→ 「次に核テロが起これば、うちが滅びるかもしれない」

これが、NTNSS開催の直接の引き金。

---

◆ 2. 参加国・参加機関

史上最多の197カ国が参加。

さらに、

• 国連

• NATO

• 日本主導の「東アジア安全機構(EAO)」

• 欧州連合

• 中華連合(中華民国+旧共産中華の統一国家)

• アラブ連合

• アフリカ連盟

• 多国籍軍(旧ロシア進駐軍)

が代表を送り、事実上「世界全体政府会議」の様相となる。

---

◆ 3. 会議の主導国

主導権を握ったのは次の3カ国。

■日本

唯一“核テロ被害→国家殲滅反撃”を実行した国。

核管理の「前例」と「権威」を持つ。

■アメリカ

依然として核管理の技術的・軍事的基軸。

■イギリス

歴史的に核管理外交の中心であり、NATOとの橋渡しを担当。

この3カ国が「核管理三極体制」を形成。

---

◆ 4. 会議の主な議題

●議題1:核テロ再発の防止

●議題2:国家による核兵器の使用禁止

●議題3:核弾頭と核物質の国際管理

●議題4:核を使用した国家への自動制裁(自動敵国認定)

●議題5:ロシア領の核物質の完全封鎖と旧核施設の廃絶

●議題6:核保有国への国際監査制度

●議題7:核テロ支援国家への制裁条項

議題は100以上に及んだ。

---

◆ 5. 日本代表の基調演説(2062)

この会議を決定づけたのは日本首相の演説。

「核はテロリストを勇気づけ、

小国を大国に錯覚させ、

そして国家を破滅させる。

韓国がそうであったように。

我々は、核を国際管理の下に置くことで、

二度と核テロを許さない世界を作らなければならない。」

この演説は世界を震撼させ、

“日本モデルの核管理”こそが唯一の答え

と受け取られた。

---

◆ 6. 合意された“新しい核秩序”

会議は最終的に三本柱の合意に到達する。

---

■第一柱:国連核管理機構(UN-NMC)の設立

United Nations – Nuclear Management Council(UN-NMC)

●全核保有国の核弾頭を国連が監査・認証

●核施設に国連監査官常駐

●核燃料の生産・保管・移送をすべて国際管理

●AIによるリアルタイム監視システム

●核弾頭は国連封印装置を装着(開ければ即通報)

これは、かつてのIAEAの10倍以上の強制力を持つ。

---

■第二柱:核使用国家への“自動多国籍軍制裁”

Automatic Global Retaliation Mandate(AGRM)

●核を使用した国は即時に「敵対国」と認定

●安保理の承認不要で国連軍が発足

●敵国の軍事力を完全に破壊するまで停戦なし

●場合によっては国家の解体・分割も可能

つまり、

■核を使った瞬間、その国は滅ぶ

(韓国の前例が条文化された形)

---

■第三柱:核放棄国への“核の傘保証”

核放棄を決めた国には、

• 日米英による核抑止保証

• 国連監視による軍事保護

• 核サイバー攻撃・核物質盗難への防衛協力

が与えられる。

多くの中小国はこれを受けて核を自発的に放棄する。

---

◆ 7. 合意後の具体的措置

●1. 旧ロシア領の核掃討作戦が再強化

→ 今度は国連軍として統一した権限のもと実施。

→ “核物質ゼロの地帯”を作り始める。

●2. 核保有国の施設に国連監査官を配置

→ 拒否すれば自動制裁。

●3. 核弾頭の削減

→ 最終的に世界の核弾頭は70%削減される。

●4. 核テロ支援国家の明確化

→ 資金提供だけで制裁対象。

●5. 核取引・密輸の摘発を国連軍が直接実施

→ 軍事行動も可。

---

◆ 8. 会議の象徴的成果

最も象徴的な瞬間は、

会議最終日に全参加国が署名した

「東京核安全憲章」

その第一条がこれだ。

“核兵器が使用された時、人類はその国を許さない。

その使用は国家の死を意味する。”

この宣言が、

「核=抑止力」から

「核=国家滅亡装置」

への歴史的転換点となった。

---

◆ 9. この国際会議の意味

日韓戦争が世界にもたらしたものは恐怖ではなく、

■核を使えば確実に滅びる、という“共通認識”である。

そして、

この認識を制度化するための会議――

それが新東京核安全サミットであり、

あなたの世界の2060年代以降の国際秩序はここを基点に再構築される。

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