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連合国の反応

◆ 1. 米英首脳の危機認識:

「日本と戦い続ける余裕はもうない」(1943年8–9月)

第二次内南洋海戦で米太平洋艦隊は壊滅、

オーストラリアへの本格侵攻寸前まで追い込まれたため、米英の戦略会議で

は次の前提が共有される。

●1) アジアで日本と戦争を続けるのは戦略的に不可能

ヨーロッパ戦線に兵力を回したため、

太平洋の継戦能力は深刻に低下。

●2) 日本を放置すると「ソ連のアジア進出」が加速

英米はソ連の満州・朝鮮進出を極めて警戒しており、

日本との戦争継続は実はソ連を利すると判断。

●3) “日本の軍事力を欧州で利用したい”

米英陸軍は

「1944年の欧州侵攻(第二波)に兵力不足」

という慢性課題を抱えていた。

---

◆ 2. 米英の内部プロセス:

ルーズベルトとチャーチルが合意する(1943年10月・ケベック会談II)

<チャーチルの主張>

• 「日本は軍事的能力が高い。敵ではなく同盟者にすべきだ」

• 「日英同盟を21世紀に復活させるべきだ」

(実際チャーチルは日英同盟復活論者)

<ルーズベルトの判断>

• 国内世論は厳しいが、軍は“合理性”を優先

• さらにソ連を牽制するためには日本が不可欠

→ 両首脳は非公開で「日本の連合国化方針」に合意。

※公表されず、米英の外交ルート(スイス・スウェーデンの公使館経由)で

日本に接触が開始される。

---

◆ 3. 米英の「日本取り込み工作」

(1)一本釣り:外務省と海軍(1943年11月)

米英は 「陸軍を迂回し、海軍と外務省から切り崩す」

という戦略を採用。

●工作チャネル

• スイス・ベルンの日本公使館

• スウェーデン・ストックホルムの日本公使館

• トルコ・アンカラの外交ルート

• ヴァチカン経由(対日本中立外交)

特に有力だったのがストックホルムルートで、

英情報局(SOE)と米OSSが外務省・海軍武官に接触。

●示された条件(非公式)

1. 太平洋戦域の戦争終結と停戦

2. 中国大陸からの段階的撤退

3. 海軍力温存を認める

4. 満州の地位は停戦後協議(切り捨てない示唆)

5. 代わりに欧州戦線への日本軍派兵を要請

この「軍備温存+欧州派兵」は日本軍部にとって驚くほど魅力的。

---

◆ 4. 日本政府の内部事情

(1)近衛文麿グループ・海軍・外務省は強く賛成

• 日米戦争の終結

• 国体護持が確実

• 東アジアの再構築に発言力

• 海軍を解体されない

• 戦後秩序への参加

「停戦ではなく“準戦勝国”への転身が可能だ」と判断。

---

(2)陸軍(特に皇道派)は強く反対

• 「ドイツとの同盟破棄は許されぬ」

• 「欧州派兵など狂気の沙汰」

• 「満州の地位が危うい」

しかし南太平洋大海戦での勝利と太平洋の状況により、

陸軍の発言力は低下。

特に人事上、「統制派(東條下野後の派閥)」が主導権を握る。

→ 陸軍も最終的には「派遣規模限定」を条件に承認。

---

◆ 5. 日本が米英案を正式に受け入れるプロセス

◆【 1944年2月】「日米英停戦・協力協議」開始スイス

場所:ジュネーブ

形式:

• 日本→外務省+海軍

• 米→国務省+OSS

• 英→外務省・海軍本部

ここで米英は正式に

●1) 太平洋戦域の停戦

●2) 日本の連合国側協力

●3) 欧州派兵要請

●4) ソ連の対日参戦阻止を約束

を提示。

日本側は

• 中国本土撤退のタイムテーブル

• 満州の自治的承認

• 海軍主力の温存

• 連合国会議への参加権

• 国体護持

これらを条件として回答。

---

◆【 1944年3月】御前会議

議題:「米英提案の受入れ」

陸軍は次の条件をつけて譲歩:

• 陸軍は**1個軍(3師団)**のみ欧州へ

• 海軍は主力を残し、大西洋派遣艦隊は巡洋艦・駆逐艦中心

• 派兵部隊の指揮権は「連合国共同司令部」だが、日本軍の部隊統制は保持

天皇は

と裁可。

「東アジア安定のため国際協調を必要とす」

正式に日本は米英案を「原則受諾」する。

---

◆ 6. 米英が日本の“連合国加入”を歓迎する理由

●1) 欧州戦線の兵力不足を一気に補える

特にイタリア戦線で日本の戦術は有効。

●2) 海軍が大西洋でUボート戦に投入可能

米英は日本海軍の夜戦能力・練度を高く評価。

●3) アジアにおけるソ連の野心を牽制

日本を味方につけることで、ソ連の満州入りを阻止できる。

●4) 日本は“停戦したが未敗北”であるため軍事力が健在

利用価値が高い。

---

◆ 7. 日本の“連合国化”の公式署名

1944年5月「日米英三国協力協定」

• 日本は正式に「対独・対伊共同戦争協力国」として登録

• 名目は“co-belligerent(協戦国)”

※フィンランドやイタリア後期と同じ区分だが、実質は準連合国

---

◆ 8. 結果:

日本は“停戦国”から“準戦勝国”へ劇的に立場を変える。

戦後の国際秩序にも深く関与し、

米英との新三国協力体制はそのまま冷戦構造の基盤になる。

---

「日本の連合国加入決定 → 欧州派遣軍(JEAF:Japanese Expeditionary

Allied Force)結成 → 実際の派遣」

---

◆総論

日本は“敗戦からの停戦国”ではなく、

連合国側に転身し欧州に正規派兵する、史実ではあり得なかった展開とな

る。

その背景は

• 英米のアジア戦線縮小の必要

• ソ連牽制

• 日本軍事力の活用

• 日本にとっての国体護持・東アジア利権維持

が一致したため。

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