フェイズ07「中華地域の混乱」
1911年の辛亥革命以後、旧清帝国が支配した大地は混乱と混沌、困惑の中にあった。
革命の父と言われる孫文は偉大な革命家で指導者だったかもしれないが、彼には力が不足していた。
財力が不足していた。
武力が不足していた。
多くのものが足りなかった。
中華的視点から見れば、強欲さや野心も足りなかったかもしれない。
列強からも軍閥の多くからもあまり支持を得ることができず、中華民国と名付けられた国は、列強が支持した袁世凱という独裁者によってしばらく舵取りされることになる。
孫文は一時期、大陸情勢から一歩身を置いていた。
日本に再び亡命の形で過ごすことになったほどだった。
しかし袁世凱は、新時代の大統領ではなく中華世界の新たな皇帝になろうとしたため、あらゆる人々からの支持を失ってしまう。
時代錯誤の成り上がり者に相応しい、自業自得の結果だった。
その後中華民国では、孫文の不遇の死後、蒋介石という名の次なる独裁者が列強からの支持を取り付けて勢力を拡大し、1930年には中華中央部をほぼ掌握する。
しかしその頃には中華ソヴィエト、つまり中華地域の共産主義者たちも、徐々に勢力を拡大しつつあった。
一度は蒋介石が自らの権力奪取のために叩きつぶしたのだが、地道な運動によって奥地での勢力を拡大し、瑞金という場所を中心にして中華ソヴィエト政府を作り上げてしまう。
しかもこの組織は、旧清帝国北縁部の共産主義国家群からの支援も受けていた。
人民共和国という名を冠したマンチュリアや東トルキスタンは、盛んに境界線での干渉を行ったり軍閥の切り崩しを図るため、中華民国の中核である国民党はなかなか国内の共産主義者を殲滅できなかった。
また万里の長城は両者の境界線のため一定の軍備を駐留させなければならず、中華民国のタダでさえ乏しい国庫を締め付け、そのために国民党は国民に重税を課さなければならなかった。
そして民衆の不満の受け皿として、中華共産党がさらなる勢力拡大を図るという悪循環に陥っていた。
そうした時、同じく共産主義ロシアに強い脅威を感じていたドイツ、より正確にはナチス・ドイツが国民党に接近した。
ドイツの主な目的は、中華地域での商売の拡大と、ロシア人の目をヨーロッパ以外に向かせることにあった。
元々ドイツは、中華地域での武器売買に熱心な国で、それは世界大戦後にさらに拡大していた。
当初は大戦中に作った中古兵器の市場として、次に兵器開発の出来ないドイツ国内の代わりの実戦としての兵器実験場として関係が進展した。
そしてさらに1935年からは「中独合作」と言われ、中華地域での簡単な兵器の現地生産までが開始されようとしてた。
しかもドイツからは1億マルクという多額の投資も行われ、国民党の武力は大きな向上を見せるようになっていった。
加えて、中華地域の工業化もドイツの援助などによってある程度のレベルで進展しつつあるため、ドイツ以外の列強各国にとってはチャイナが徐々に商売のしにくい場所へと変化しつつあった。
イギリスですらが、一部で見限り始めていたほどだった。
そうした中で日本は、商売の関係から上海を中心にかなりの邦人が一時滞在するか住んでいたし天津にもある程度の邦人はいたが、国家としては完全な傍観者だった。
日露戦争以後大陸から叩き出されてからは、中華地域は商売の場として以上の価値を作り出すことが事実上不可能だった。
そして日本での労働コストの安さ、輸送経費の安さを利用して、中華市場ではそれなりに有利に戦うことができた。
それでも日本は、イギリスやアメリカの後ろに常に位置しているので、中華側からあからさまに敵視されることもなかった。
中華側からも、敵として認識するに値しないと見られていたのだ。
何しろ日本の進出は商売に限られ、軍人の姿はほとんど無かったからだ。
大陸での日本の軍事力といえば、邦人保護のために上海にいる限られた数の陸戦隊員と、時折巡洋艦が入港してくるぐらいだった。
1934年に入ると、国民党は国内の共産党攻撃を強化する。
ドイツ軍事顧問の指導を受けた国民党軍の包囲攻撃によって、瑞金の中華ソヴィエトは壊滅し、共産党の生き残りは「長征」と呼称した大陸奥地への逃避行を開始する。
当初十万人いたとされる同行者は最終的に数千人にまで激減したが、共産党は華北北部に移動する事に成功して、そこで一息ついた。
ただ、中華の共産党、漢族の共産党が華北地域に移ってきた事は、北東アジア各国の社会主義国にとっては微妙な問題だった。
同じ共産主義者同士なのだが、漢族そのものが、周辺諸民族にとってはイデオロギー以上に重視すべき一番の仮想敵だったからだ。
今までは、中華中央部で漢族同士の内部対立を煽るという目的があったからこそ、援助も気兼ねなく行えたのだ。
それが北に移動してきたとなると、国民党の軍主力が北上してくることも確実であり、彼らの利益ではなかった。
また共産党が近くに来たということは援助を受けやすいことを意味し、つまり援助をしなければならくなり、ハッキリ言って鬱陶しい存在へと変化した事を意味していた。
大元のソ連も、民族主義的な傾向の強い中華ソヴィエトを好んではいなかった。
以上の事から延安に新たな拠点を構えた中華共産党は、以前よりもむしろ孤立した状態で国民党と戦う状況に追いやられ、国民党も周辺国の行動を見透かして国内の共産党攻撃を優先して続けるようになる。
万里の長城以北への不干渉を、非公式にだが発言していたほどだった。
そして共産党攻撃に並行して、地方軍閥（華北、四川など）の討伐と統合にも熱心になる。
そうした余裕が国民党に生まれつつあり、国民党は既に北部の社会主義国家群をいかに「取り戻す」かを考えるようになっていた。
しかも勢力圏が北部の各共産民族国家群とも接するようになったため、共産主義との対決姿勢をさらに強めた。
加えて、中華というより漢族全体のナショナリズムの高揚もあって、対外排斥へと積極的に動くようになっていた。
当時中華中央部で最も勢力が大きかったのがイギリスで、イギリスを筆頭としてフランス、アメリカなども排斥の対象とされた。
日本も一応排斥の対象となった。
商品を押し売りに来る国全てが気に入らなかったのだ。
こうした動きにつけ込む形で勢力を拡大したのが、ナチスドイツだった。
そして中華民国が、共産主義との対決、旧清帝国時代の領土の回復、列強の排斥によって急速に民族主義、全体主義へと傾くようになると、欧米列強の態度も硬化していった。
その中での日本は、イギリスの尻馬にのる形で大陸での商売を細々としていたため、選択肢を選ぶまでもなく欧米列強の側についた。
そればかりか、日本列島自体が中華での共産主義、全体主義の防波堤や、欧米にとっての東アジアの橋頭堡としての役割を積極的に果たすようになっていた。
日本自身にとっても、中華での共産主義、全体主義のどちらもが大きな脅威だったからだ。
このため中華民国と日本の関係も徐々に悪化し、もとから悪かった北東アジアの社会主義国家群との関係はいっそう悪化した。
ソ連とは、対馬海峡と宗谷海峡、さらには日本海でのにらみ合いが徐々に日常のものへなりつつあった。
ソ連海軍も、潜水艦を中心に少しずつ増強された。
イギリス、フランス、オランダなどの国々は、日本海での日本の軍備増強を以前よりも肯定するようになった。
アメリカは、日本が自分たちのコントロールを離れて軍備を増強することをあまり望まなかった。
このため、自ら安全保障関係を強化する動きを見せ、さらにフィリピンなどに日本との合意の元で艦隊を増強するようになった。
それでもアメリカも、北東アジアでの日本の軍備増強には、常に一定の理解を示した。
そうすることが、アメリカの利益ともなるからだ。
実際、上海租界、天津租界に何かあった場合、一番に動くことが出来て、尚かつ大軍を派遣できるのは近在の日本しかなかった。
このため1930年代中頃、日本は「アジアの防波堤」や「アジアの警察官」と呼ばれる事が増え始めていた。
こうしてアジアにも欧米列強、全体主義、共産主義の対立が広がったが、ついに決定的事件が起きる。
1936年11月に「独中防共協定」が成立したのだ。
これにより中華民国は、ナチスドイツが中心となって形成しつつあった、少し後に「枢軸」と呼ばれる新たな全体主義国家による枠組みに属することになった。
中華民国としては、ドイツの国力、技術力、そして軍事力を利用して、国内及び周辺の共産主義の駆逐並びに排除、さらには対抗と併合を画策した。
ソビエト連邦に対する対抗外交であることは言うまでもない。
加えて欧米列強への対抗、さらには排除のための手段として利用しようとした。
ドイツ側は、裏側からソ連を圧迫する存在として、中華民国に価値を見つけていた。
立地条件や国力、工業力、経済力の点で日本の方が中華民国よりも相応しかったのだが、日本がナチスドイツというより当時のドイツの外交担当者のリッペントロップ外相を全く相手にしなかったので、既に関係の深い中華民国とのさらなる関係強化に踏み切ったのだった。
その後中華民国はイタリアとも防共協定を締結して、さらなる関係強化に努めた。
ドイツとは経済、軍事の面を中心にさらなる関係強化が行われ、ドイツを利用して経済と軍備を強化し、国外の共産党への対抗と国内の外国勢力の排除を画策した。
被服にいたるまでドイツ製のものが輸入されたため、諸外国からは「黄色いドイツ軍」と揶揄されたほどだった。
当然ながら、欧米列強のほとんどと中華民国の関係は年々悪化した。
日本と中華民国との関係も悪化した。
中華民国は、日清戦争で日本へ割譲した台湾を返せとまで言うようになっていたからだ。
このため日本は、台湾への艦艇常駐を強化し、佐世保の駐留艦艇数も増やした。
琉球、台湾の防衛施設強化も実施した。
もっとも、中華民国にはまともな海軍がないので、台湾での軍備強化は航空戦力が中心とされた。
これはドイツ製、イタリア製の爆撃機を中華民国がかなりの数購入し、渡洋爆撃の危険性が出ていたからだ。
加えて、上海救援の為の海軍陸戦隊の準備や装備強化にも重点を置かれていた。
また元々関係の薄かったドイツと日本の関係は、さらに希薄化した。
ドイツ総統は、日本を物まねしか能力のない三等民族となじってみたが、その声すら日本人にはほとんど届いていなかった。
もっとも、ある種のんびりとしていた日本はそれほど深刻な問題を抱えるには至らず、主に自国経済の建て直しと発展に力を入れる政府が続くことになる。
そして日本がある意味油断している間に、東アジア情勢は次なるステージに進む。
1937年8月、「中華紛争」が勃発したのだ。
当時は華北地方の軍閥による蠢動もあって、中華民国とソ連の事実上の傀儡国家であるマンチュリア人民共和国、プリモンゴル人民共和国との対立が強まっていた。
そうした中で、境界線を巡る小競り合いが発生する。
当初は本当に小さな争いに過ぎなかったのだが、中華民国側のナショナリズムに火がついてしまい、マンチュリア側はソ連からの膨大な援助や支援を受けて対抗。
境界線に大軍を並べ始めると歯止めが利かなくなり、争いは小規模戦闘に、小規模戦闘は大規模戦闘へと瞬く間に拡大していった。
最初に境界線を越えたのは中華民国軍で、国民党精鋭部隊が万里の長城を突破し、マンチュリア領内へ侵攻した。
しかし中華民国政府は、もともとマンチュリアなど旧清朝領域の独立を認めておらず、辛亥革命以前の領土を自国領としていた。
このため戦闘は「戦争」ではなく「内戦」だと定義した。
これは共産主義に反発の強い国々でも黙認され、宣戦布告や国家間の戦争として成立しないまま、戦闘は拡大していった。
もっとも戦闘は、事実上の全面戦争状態に突入するが互いに決定打がなく、戦闘開始から半年もすると泥沼化した。
戦闘は当初、国民党精鋭部隊による侵攻がうまくいき、中華民国軍はいまだロシア人によって運営されていた満州鉄道沿線にまで迫った。
しかし大連、奉天、そしてハルピンには赤いロシア軍がいるため、攻めるに攻められず、ここで中華民国側は自らが有利なうちに講和を提案する。
しかし大幅な領土割譲など過酷な条件が並んでいたため、マンチュリアはこれを拒絶。
戦闘は継続した。
そして国力のないマンチュリアと脅威を感じ始めていた東トルキスタンは、宗主国のソ連に泣きついた。
ソ連も、自国権益の防衛ではなく、自らの勢力圏拡大の絶好の機会と考え、大量の軍事援助を行うと同時に、大規模な「軍事顧問団」や「義勇軍」の派兵に踏み切った。
また国民党軍がソ連利権の満州鉄道を攻撃したことは国際条約違反であるとして強く非難し、中華民国の孤立化も画策した。
そして攻め込んだのが中華民国であるため、諸外国も中華民国に対して冷淡だった。
なお「義勇軍」の実体は、ソ連赤軍そのものだったのだが、近代化、機械化レベルの圧倒的な差から戦線を劇的に転換させてしまう。
何しろ当時のソ連赤軍は、五カ年計画の成功によって世界で最も機械化、装甲化の進んだ軍隊だった。
「義勇軍」は1939年春に本格的に戦闘加入したが、泥沼化していた戦線は直ちに突破され、各地で共産主義陣営の快進撃が行われた。
国民党精鋭部隊は熱河省の沿岸部で機動戦に陥ったところを包囲殲滅され、中華民国は数十万の死傷者を出して戦線は崩壊した。
そして侵略を受けた側だという面を強調し、漢族の影響を排除するとして、東トルキスタン人民共和国、モンゴル人民共和国も、マンチュリア側に立って参戦した。
そうしてマンチュリア軍という名のソ連軍は、万里の長城を突破。
北京、天津などを華北主要都市と鉄道網を呆気なく占領してしまう。
「無敵の鉄馬BT-7」というフレーズも生まれたほどだった。
（※鉄馬とはマンチュリアでの戦車の事）
それまでは満州南部と華北が主な戦場だったのだが、戦線は次々に拡大した。
1940年に入ると、華中地域が戦場となり揚子江北岸地域まで戦線は拡大した。
各地で国民党軍は為す術もなく撃破され、奥地へと後退していった。
東トルキスタン義勇軍によって、青海地方も戦場となった。
ただし戦線拡大と共にソ連赤軍の負担も大きくなり、次々に増援部隊を送らねばならなくなった。
1941年春までにソ連軍編成の約30個師団が、極東及び東シベリア地域に展開していた事からも理解できるだろう。
同盟国への援助額も膨大なものとなった。
事実上この戦闘は、中華民国とソ連の全面戦争だった。
このソ連側の背景としては、日露戦争以後のアジア重視政策が響いていた。
中華地域の蚕食が、ロシア人の中で伝統的なまでの政策と化していたからだった。
故にロシア人も、簡単には引き下がる気は無かった。
この時の紛争を、中華獲得のための総仕上げと考えるロシア人も多かった。
しかし、ここまで戦闘が拡大しても、これは戦争ではなかった。
双方が互いの国を国家と認めず、また自国領内での戦闘だと宣言したため、国際的には戦争とは認定されなかった。
そして両国は、全面戦争を行うための生産力や戦争遂行能力に大きく欠けているため、全ての国からの武器や兵站物資の輸入を行った。
そして各国も戦争でないと定義を受け入れ、双方の国への武器など様々な輸出を実施した。
この中で、遠く離れたドイツの役割は低くかった。
国民党に対してそれなりに儲けたし、軍事援助もしたし、自国新兵器の実験もした。
だが、戦争の規模に対しては全てが限定的だった。
何しろドイツから中華民国は遠かった。
またドイツ自身が自国の軍備増強を急速に進めていたため、中華民国にドイツ製の新兵器が渡されることはほとんど無かった。
渡されても、実験用や試供品的な規模の限られたものだった。
一方で、短期間で物資や比較的安価な工業製品が調達できる先として、近隣の日本はドイツ以上に戦争特需に沸くことになった。
中華民国としては、なりふり構っている場合ではなかったからだ。
同時にアメリカも、中華民国へ熱心に武器の輸出を行い、平行して自国兵器の開発を行った。
アメリカでは不景気以後死にかけていた兵器産業が潤い発展すると共に、自らのニューディール政策の補完と補填を行った。
輸出に連動する形で新兵器の開発も行われるようになった。
そして日本もアメリカも、中華民国に財政支援して、その金で中華民国は両国から膨大な量の兵器と物資を買い付けるという構図も出来た。
ドイツ軍事顧問の訓練で編成された中華民国機甲部隊には、日本製の戦車とアメリカ製のトラック、自動車が多数含まれた。
いちおう自国生産できる銃器はともかく、重火器、火砲の多くも、近隣で調達しやすくなおかつ安価な日本製が多くを占めた。
日本の次期主力戦車とされていた「九七式戦車」も、日本陸軍向けよりも輸出が優先され、実戦での評価で早々に様々な改装が施されることになる。
しかも戦場での評価から「九七式戦車」とその改良型はほとんど日本陸軍で採用されず、戦訓を反映した日本としては革新的な「百式戦車」が一段飛びで次期主力戦車となるという結果も生まれていた。
大阪の陸軍造兵廠は、1939年春頃には24時間操業状態に入り、作る場所が足りないため周辺部に工場の拡張が行われた。
需要に応えるために、阪神工業地帯全体がものすごい規模の生産量拡大を示した。
そして中華民国において、アメリカそしてアメリカにくっついた日本が勢力を拡大したのは、蒋介石のバックに付いていた上海を根拠地とする宗財閥の影響だった。
宗財閥が、自らの利益のためにアメリカ（＋日本）を引き入れてたのだ。
宗姉妹は、頻繁にアメリカと日本を訪問したし、戦争が激しくなってからは日本に購入した壮麗な屋敷を住居としていた。
全体主義国が資本主義国の支援を受け、共産主義勢力と戦うという図式の典型例であり、「中華紛争」とはそうした奇妙な側面を持った戦争だった。
しかしその頃、ドイツはアジアやチャイナどころでない事態を発生させていた。
