１４話：パリバショックからリーマンショックへ
実際、パリバ・ショック後の市場では、サブプライムローン関連の買い手がつかず、解約に対応するための現金化が困難になり、それまで積極的に購入していた欧米の投資家が大きく動揺し、信用不安が台頭しました。その当時は、金融当局や市場関係者、金融機関なども、サブプライム問題の深刻性をまだ十分に認識しておらず、２００７年後半、いったんは鎮静化の兆しが見られた。
２００８年、冬は、風邪をひかないように、気を付けたが老人施設「富士の園」では、５，６名の患者が出て１人がインフルエンザと判定され近くの順天堂大学修善寺病院の隔離病棟に入院。その後、３週間の治療によって回復して、老人施設「富士の園」に戻ってきたが、数年に１，２人が、インフルエンザで命を落とす、ご老人もいた。そのため気をつけながら従業員が老人介護を続けていた。
そんな２００８年３月に傘下のヘッジファンドが破綻するなど厳しい状況に陥ったベアー・スターンズは、破綻を避けるためにＪＰモルガンに身売りし金融市場に衝撃が走った。
住宅価格の値下がりが止まらず問題が大きくなる中で、市場では次の破綻先を巡る噂が拡がりました。政府当局は、経営破綻などに伴ない、金融市場で疑心暗鬼が強まり、資金の流れが悪化し経済活動が停滞しかねない、信用収縮に陥ることを深く懸念するようになりました。
米政府当局は金融システムの維持をめざし有力な金融機関への救済合併の働きかけなどで事態の打開を図りましたが、問題は沈静化せず、公的資金投入を余儀なくされつつありました。こうした政府当局の姿勢を見て市場にはＡＩＧ「住宅ローンの保証事業を手掛ける大手保険会社」やリーマン・ブラザーズといった破綻懸念があるものの破綻が及ぼす影響が大きいと見られる「いわゆる、『大き過ぎて潰せない』」金融機関については、何らかの支援が成されるとの期待感が拡がった。
市場の楽観とは裏腹に政府当局の支援もなく買収先も見つからなかったリーマン・ブラザーズは、米連邦破産法の適用を申請し倒産しました。それまで楽観ムードであったこともあり、金融市場は大混乱した。銀行間の短期資金の融通市場では流動性が一気に落ち込み「翌日物金利の急上昇」、恐れていた信用収縮が起こった。ここで、政府当局は、税金「公的資金」を投入してＡＩＧを国有化し、次いで公的資金投入を行なうために包括対策案「緊急経済安定化法」を議会に諮問。
しかし特定業界の救済のために税金を投入する事に異議を唱える議員により議会は紛糾し９月末に法案は否決され金融市場は再び大混乱になった。その後、１０月に入って法案は一部修正の上、可決成立した。大手金融機関へ公的資金が投入され、年末にかけ混乱は一応の収束を見せたが、「大き過ぎて潰せない」という理由での税金投入を世論は強く非難。
リーマン・ショックによって金融制度は大混乱に陥りＦＲＢ「連邦準備制度」は政策金利の引き下げやモーゲージ証券「不動産担保融資の債権を裏付けに発行される証券」の買い取りなど多様な策で事態の鎮静化に努めたが、経済の根幹の金融システムの混乱が国内外の多様な産業に影響を与え世界的に景気が大きく減速する結果となった。そして波乱に満ちた２００８年が終わり２００９年を迎えた。
この頃、田川と三井賢治は、１億円ずつインターネット外国為替業者に口座を開いて大きな下げがの時、連絡するように指示していた。２００９年２月２日、早朝、豪ドル円が５６.８６円となったと連絡が入り、５６円で買いを入れましょうと言われ、田川と三井賢治が、１億円ずつ買いを入れた。夜２０時過ぎに５６円で買えたと１７８.５万豪ドルずつ購入できた。
今年も風邪に気を付けていたが夏が３７度台にが上がった老人が２人出たがアイス枕をしたり水分補給で大事に至らずに済んだ。この時、東出さんは、この緊張感を感じて介護福祉士の真剣な顔を見て驚かされた。一方、世界に目を向けると２００８年に起きた米国リーマンショックの後遺症は、特に米国で大きかった。 大恐慌以来の深刻な景気後退に見舞われた米国で２月、過去最大となる７８７２億ドル「約７０兆円」規模の景気対策法が成立。
家計、企業向けの減税に加え、１２００億ドルを投じてブロードバンド「高速大容量」インターネットなどのインフラ整備を推進。地球温暖化防止に向けて環境、エネルギー分野に重点投資する目玉事業も盛り込まれた。景気対策の効果もあり、米国経済は７から９月期に成長率がプラスになった。オバマ大統領は、景気対策を通じて２年間で３５０万人以上の雇用維持・創出を目指すとしたが１１月の失業率は１０％と依然としてよくない。
二番底懸念がくすぶる中、経済の７割を占める個人消費を中心とした本格的な景気回復への道のりは依然として厳しい。そして２０世紀の米産業界をリードしてきたビッグスリー「米自動車大手３社」のクライスラーが４月３０日、ゼネラル・モーターズ「ＧＭ」が６月１日、それぞれ連邦破産法１１条「日本の民事再生法」の会社更生手続きの適用を申請、経営破綻。環境対応車など新時代への取り組みの遅れ。
