登場勢力紹介 パート1
みなさん、おはようございます、こんにちは、こんばんは、お疲れさまです。
日本共和区
統合省
同省は主に元の時代の内閣府に相当する機関であり、行政を担当する。下部組織に内部部局と外部部局が存在するが、どちらも独立している。
統合省総務庁
同庁は元の時代の総務省に相当する機関で、庁にされているのは同庁が統合省内部部局をまとめる役を任されているからだ。
統合省法務局
同局は元の時代の法務省に相当し、法務局に属する各機関の管理監督を行っている。
統合省外務局
同局は元の時代の外務省に相当し、大日本帝国を含むすべての国と外交及び情報収集等を行っている
統合省財務局
同局は元の時代の財務省に相当し、各行政機関の予算を決めたり、予算の管理等も担当する。
統合省文部科学局
同局は元の時代の文部科学省に相当し、日本共和区内の教育施設の管理や大日本帝国の教育改革を担当している。
統合省厚生労働局
同局は元の時代の厚生労働省に相当し、日本共和区内で同省と同じ公務を行っているが、同局に属する麻薬取締本部は大日本帝国内で麻薬捜査等を陽炎団とは別に行っている。
統合省農林水産局
同局は元の時代の農林水産省に相当し、大日本帝国の農業団体、漁業団体の改革のために奮闘している。それ以外は元の時代と同じ公務を行っている。
統合省経済産業局
同局は元の時代の経済産業省に相当し、公務もまったく同じであるが、大日本帝国で生産数の工場等の改革も行っている。
統合省国土交通局
同局は元の時代の国土交通省に相当し、公務も同じであるが、大日本帝国の交通網等の整備も行っている。
統合省環境局
同局は元の時代の環境省に相当し、経済改革等で発生する産業廃棄物及び公害汚染等の調査、防止、対策等を担当する。
統合省防衛局
同局は元の時代の防衛省であるが、日本国憲法及び自衛隊法を順守させるため、政治的判断や現場の自衛官では判断できない事態に備えて、現場に文官を配置させるのと自衛隊が暴走しないよう対応する事が同局の役目だ。
統合省防衛装備局
同局は元の時代の防衛省の外局である防衛装備庁であるが、同局は自衛隊が使用する装備の補給、予備装備生産とその装備品の各種検査、大日本帝国軍需省に武器、兵器等の供与、研究、開発の助言等を担当する。
統合省保安局
同局は特別に新設された機関であり、警察、警備（警備官）、海保等をまとめる機関であり、彼らが行動しやすいようにするのが、役目だ。
統合省復興局
同局は元の時代の復興庁に相当し、公務もほとんど同じだ。
統合省災害対策防災局
同局は大日本帝国内で発生する災害時、自衛隊、警察、消防等から報告される災害時の被害状況等をまとめ、的確な被災者救助等を専門的に行う機関。ちなみに本土空襲等があった場合も同局が被害状況の把握、救助等を専門的に行う。防災にも力を入れており、災害時、本土空襲時にどのような対応をすればいいかの企画も行う。
統合省外部部局
統合省検察局
タイムスリップした検察官たちを管理監督する。
統合省弁護協会
タイムスリップした弁護士たちを管理監督する。
統合省航空機事故調査委員会
統合省の内部部局と外部部局、自衛隊、警察、消防、海保等の各機関、団体が運用する航空機事故の調査を行う常設機関だ。さらに大日本帝国が運用する航空機の安全基準の助言も行う。
日本共和区議会
共和院
主に大日本帝国にタイムスリップした民間団体から選挙で選ばれた議員たちである。議員に立候補できるのは35歳以上とされている。年齢は50代、40代、30代後半の議員がバランスよく議員になっている。ちなみに公務員に立候補権は無いが非常勤の公務員と特別に許可された公務員は認められる。
日本共和区司法
日本共和区裁判所
日本共和区に戸籍がある日本国民及び大日本帝国国民の刑事、民事裁判等を行う。
自衛隊
統合幕僚本部
元の時代の統合幕僚監部に相当し、自衛隊の防衛、行動計画、運用についての検討、立案等を行う。しかし、大日本帝国陸海軍及びその他の軍等との意見交換はせず、あくまでも自衛隊独自の計画を検討、立案を行う。
破軍集団
陸海空自衛隊で統合編成された統合運用部隊であり、主に大日本帝国の首都圏と日本共和区の防衛、警備と日本共和区が管理する工場、発電所等の施設の防護、そこで勤務する人員の生命、財産等の保護を目的としている。定員は1万4000人（常備自衛官）であり、陸上自衛隊は第1師団を主力とした編成だ。海上自衛隊は元の時代では新しい海上自衛隊への改革のために導入し、海上自衛官の技術向上を目的とした試験艦隊を実戦部隊として運用している。航空自衛隊は第5世代ジェット戦闘機を主力とした航空団（2個飛行隊編成）を基幹とした航空方面隊より規模の小さい編成で編成されている。彼らが保有する装備はすべてが新型である。
菊水総隊統合防衛総監部
大日本帝国の防衛、警備の指揮等を行う陸海空自衛隊の防衛指揮の中枢である。陸海空自衛官の陸将、海将、空将がそれぞれの自衛隊の総監に任命され、統合防衛総監部でこの3人と陸海空幕僚たちが議論し、大日本帝国の防衛、災害時に備える。トップは菊水総隊司令官ではあるが、基本的には統合防衛総監部に顔を出す事は少なく、指揮は彼らが行う。例えば連合軍が大日本帝国の本土に上陸した場合は陸上総監が大日本帝国に防衛のために配備されている陸自の師団、旅団等、海自の部隊、空自の部隊（破軍集団は除く）を指揮する。海だった場合は海上総監が指揮をとり、空の場合は航空総監である。ただし、2つ以上（例えば空と海）から攻められた場合は敵が本土上陸を計画していると判断し陸上総監が指揮官になる。
大日本帝国内閣外局の保安庁
保安庁
大日本帝国首相を最高指揮官とし、国内の警察力では対処できない対反乱、対騒乱等の対処を行う機関であり、大日本帝国陸海軍及びその他の軍の支援等も担当する。保安庁の指揮監督下に2つの準軍事組織がある。
保安庁警察予備隊
自治体警察、国家地方警察の対応を超える事態に対し、地上での主力を担うのが保安庁警察予備隊である。対反乱、対騒乱作戦の実行組織であり、陸軍に相当する武器、兵器を装備し、軍の反乱にも対処できる練度を保有する。
保安庁海上警備隊
大日本帝国の海上の治安維持と生命及び財産の安全を守り、輸送船団等の護衛を専門的に行う準海軍組織である。
保安庁警察予備隊と海上警備隊の階級
警察予備隊 警察監 海上警備隊 海上警備監
警察予備隊 警察監補 海上警備隊 海上警備監補
警察予備隊 1等警察監 海上警備隊 1等海上警備監
警察予備隊 2等警察監 海上警備隊 2等海上警備監
警察予備隊 3等警察監 海上警備隊 3等海上警備監
警察予備隊 1等警察正 海上警備隊 1等海上警備正
警察予備隊 2等警察正 海上警備隊 2等海上警備正
警察予備隊 3等警察正 海上警備隊 3等海上警備正
警察予備隊 准警察正 海上警備隊 准海上警備正
警察予備隊 1等警察士長 海上警備隊 1等海上警備士長
警察予備隊 2等警察士長 海上警備隊 2等海上警備士長
警察予備隊 3等警察士長 海上警備隊 3等海上警備士長
警察予備隊 上等警察士 海上警備隊 上等海上警備士
警察予備隊 1等警察士 海上警備隊 1等海上警備士
警察予備隊 2等警察士 海上警備隊 2等海上警備士
警察予備隊 警察予備隊訓練生 海上警備隊 海上警備隊訓練生
警察等に存在する巡査長に相当する呼称も存在し、主任上等警察士と主任上等海上警備士があり、士長と准正の間に上級警察士長と上級海上警備士長がある。
これ以外にも組織は存在しますが、それは今後の楽しみとして、登場した時に説明されます。
登場勢力紹介をお読みいただき、ありがとうございました。
誤字脱字があったと思いますが、ご了承ください。
