表示調整
閉じる
挿絵表示切替ボタン
▼配色
▼行間
▼文字サイズ
▼メニューバー
×閉じる

ブックマークに追加しました

設定
0/400
設定を保存しました
エラーが発生しました
※文字以内
ブックマークを解除しました。

エラーが発生しました。

エラーの原因がわからない場合はヘルプセンターをご確認ください。

ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
25/25

フリーマーケット作戦

この作戦は、

作者の妄想した企画書を並べるだけ並べて、

売れるものは売っちゃう作戦である。


・戦車試験中隊企画書

元々は戦車連隊規模の車両でやるつもりだったが日本にそんな生産力は無いだろうと規模を縮小し四個小隊15両ほどの試験中隊を編成、第一小隊は九八式軽戦車による偵察部隊、第二と第三小隊はハチマキ砲塔の九七式中戦車(増加装甲+統制発動機)による主力部隊、第四小隊はホイ車による支援部隊、中隊本部3両は余剰車両の九五式重戦車(現地改修多数)とチニ車を装備、チニはただ単に参謀本部の悪あがきとして無理やり押し付けられたような車両でなんとしても採用させたかった参謀本部の貧乏性ぶりがうかがえる(イメージとしてはドイツの電撃戦のように特化した日本の戦車中隊という感じ)、指揮官としては左遷予定の作者が好きな石原莞爾を割り当てる予定だったが石原莞爾はどちかというと空軍思考なため頓挫、企画書段階でも本当に日本にこの戦車中隊を編成できるだけの力と金があるのか疑問になり凍結処分となった、ストーリー的には技術屋の集まりが戦車でワイワイやりながら中国大陸、フィリピンなどを歴戦する予定だった、


・軽トラクター企画書

ドイツの軽トラクターを主軸とした企画書でありストーリーの候補としてはドイツの試験部隊が装備、または中国国民党が装備して………など二つの候補があったが書いてる途中で内容が思い付かずさらにリーフサスペンション型の1931年型か、クリスティー式みたいなサスペンションの1933年型を出すのか迷い出してしまい、結局何も進展のないまま凍結処分となった、


・日独戦車企画書

これは所謂日独がそれぞれの戦車の購入に成功してたら?というもので、チハたんがドイツへ、日本はティーガーIやパンターD型、III号突撃砲や最近分かったがIV号戦車F2型を購入してちゃんと届いた場合を想定しているがドイツがチハたんを買うのは全くの架空でありヨーロッパでチハたんがどれだけ頑張れるのか、ドイツのジーゼルエンジン開発にどれだけ影響を与えるのかが楽しみであった、日本も日本で上に挙げた四車種のうち実現可能なのがIV号戦車くらいでIII号突撃砲もOシリーズ以外は研究用にしか出来ない、しかしIV号戦車を日本で作るにしても日本のリーフサスペンションは国産車からの伝統で劣悪な性能であり八九式や九二式でその故障の多さは実証済である、そこでサスペンションはシーソーサスペンションにし、チニのような小型転輪にするのかチハのような大型転輪にするのかは後々決めるとして次に問題になるのはエンジンで、これは統制発動機に過給器をぶち込み300馬力を無理やり確保して解決させるとして、砲塔関連も不安要素であるし装甲がそもそも厚いIV号戦車を日本で生産可能なのか?や、主砲はどうするんだ?日本であの主砲は生産可能なのか?などの疑問が絶えずに平行線のまま凍結処分、ドイツチハたんもロマンっちゃロマンだが部品などや補給の問題からやはり平行線のまま凍結処分となった、


・第六戦隊企画書

最近何かと陸軍系企画書ばかりでペンネームの航空母艦の要素はどこへ行ったといった感じだったので久々に海軍系企画書を考えるも作者の独断と偏見で青葉型や古鷹型が選抜され書き進めたがしばらく触れなかっただけにストーリーが思い付かず乗員や艦長など、さらに戦歴などを調べるうちに何故か異世界主人公最強系企画書になり「そもそも船は一人の人間じゃ動かねぇよ」というわけのわからない紆余曲折を経て凍結処分となった、アオバワレェ(違う


・日本空軍企画書

陸軍系企画書ばかりではアレなので思い切って石原莞爾をトップとする日本空軍の戦記を企画するも陸海軍機体の再編成が思い付かず頓挫(いわゆる陸軍系企画書の陸軍の戦車部隊が歩兵科だけだった史実に企画書で騎兵科と砲兵科をぶち込み再編成したあの感じ)、凍結処分となった、

評価をするにはログインしてください。
ブックマークに追加
ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
― 新着の感想 ―
このエピソードに感想はまだ書かれていません。
感想一覧
+注意+

特に記載なき場合、掲載されている作品はすべてフィクションであり実在の人物・団体等とは一切関係ありません。
特に記載なき場合、掲載されている作品の著作権は作者にあります(一部作品除く)。
作者以外の方による作品の引用を超える無断転載は禁止しており、行った場合、著作権法の違反となります。

↑ページトップへ