国交断絶
米英露仏中の国連常任理事国は即座に緊急の安全保障理事会を開催し、事態の収集に躍起になった。米英は、日本の行動を擁護し、露中は非難し仏は日中どちらにもつかず、結局意見は割れた。それでも、日本と中国の戦闘が長引く様な事態は避けなければならない。と言う事で合意。声明を発表した。
そして、キーポイントなのは怒る中国をどこまで抑えるかと言う事が出来るか？と言う点にあった。攻撃を仕掛けた日本も、中国が反撃を仕掛けてくれば、応戦するという強硬的な姿勢を見せていたが、同盟国である米国から自制を求められ、慎重に考えて行動する様になった。
この尖閣沖の日本側の攻撃で、中国側は死者が250人を越える276人。行方不明者16人で船舶7隻を損失した。一方の日本側は、人的物的損害は0であった。いくら、中国側に非があっても中国に残されたカードは国交断絶か、全面戦争の二枚しかなかった。
日本側は急ぎ中国との全面戦争や国交断絶した場合のリスクを弾き出した。衝突から3日後、日本は中国の停戦要求に合意はしたものの、予想通り中国は、日本と国交断絶を要求して来た。日本政府が中国との国交断絶に応じなければ、停戦協議を破棄し直ぐに宣戦布告をすると言う強硬策に中国は打って出た。結局日本政府は、リスクの小さい国交断絶を選択する事になった。
これにより、日本は世界第2位の経済大国中国とのパイプラインを失った。日系の企業は中国国外に移転を余儀なくされた。人的交流もなくなり、留学生や中国国籍しか持たない在日中国人は全員国外退去となった。日本政府の許可がなければ、旅行や一時滞在も出来なくなった。
世界全体としては、これでほとぼりが収まったかと、一件落着の感じだったが日本として尖閣諸島周辺での中国との戦闘で、得たものとしてはマイナス面の方が強く、日本国民の中でも日本政府・自衛隊に批判的な意見や世論が主流となった。日本政府・自衛隊は諸外国との調整が終わる頃には、日本国民のバッシングに対応しなければならなかった。勿論、想定の範囲内ではあった。
一方、作戦を無事完遂した雅人は海上自衛隊第5航空郡那覇基地に帰還して、反省会をしていた。死傷者無しと言う事は良かったが、もっと効率的な敵船団の仕留め方が良かったと言う技術的なハングリーさを必要とする声が上がった。それが終わると雅人は、横尾三佐に機長室に呼ばれた。
