令和5年8月第3週
8月14日（月曜）
新西蘭では先々週に4645件、先週に5372件のCOVID新規症例が報告され、世界的大流行が始まってからの総計は244万6874人。回復した者は先々週3597人と先週4604人で総計243万8282人、死者は先々週10人の先週20人で、総計3249人に達した模様。
我が国に於いては、今月6日までの1週間に全国の医療機関、凡そ5000箇所から厚生労働省に報告された患者数が、前週から565人減って7万7937人。1医療機関当たりの平均患者数は15.81人で前週の0.99倍となり、略横這いの状況。都道府県別では佐賀県が34.69人、長崎県が28.46人、宮崎県が25.84人、大分県が24.86人、石川県が24.1人、本県は22.41人、鳥取県は21.97人、山口県は21.18人、福岡県は21.0人、鹿児島県は20.76人の順で多く、23都道県で前週より増加した。今月6日までの1週間に於ける新規入院は全国で1万1801人で、前週と比べて167人の増加。厚労省は「入院外来も逼迫していない状態」だが「例年、お盆明けは感染拡大の頂点となるので、高齢者と一緒に過ごす際には、体調に留意し、マスクを着用するなど引き続き感染対策を行って欲しい」との声明を出した由。
感染症を専攻する東京医科大学の特任教授、濱田篤郎氏は「1週間前に比べて稍減少」するも「夏休み期間で10代の学校での感染が減った」事が要因として考えられる一方、「60代以上の高齢者は引き続き増加が続いていて、横這いの状況と見て良い」。今後は「御盆で人の移動が活発になっている」「台風の接近で外出を控えて家で家族等と過ごす人が増える」等で対人接触が増え、「今月末に向けて再び増加に転じる可能性が高い」と指摘。また現在、増加傾向の変異株に関して「EG.5は従来のオミクロン株より稍、感染力が強いのではないかと懸念されていて、世界的にも感染が拡大」して居り、「感染力がどの程度なのか注視していく必要がある」と述べたとの事。
COVID五類移行から初の盆休みに関し、日本放送協会／NHKは「NTT DOCOMOが携帯電話の基地局から個人情報を保護した形で集めた情報」を使い、下りの移動が頂点に達する前後3日間、今年ならば8月10日から12日に、都道府県を跨いで移動した人数を分析。対象は訪日外国人旅行者を除外した15から79歳で、前述3日間のうち15時台の平均値を比較した所、「感染拡大前の2019年を100％」とすると「感染拡大直後の2020年は65％と落ち込む」も以降は毎年、回復傾向で、「2022年には92％と略感染拡大前まで回復」し、「今年は106％と初めて感染拡大前を上回った」由。
其の移動先としては東北や北陸、四国、中国等の地方を中心に大きく増加した一方、関東や近畿の都市部では依然、感染拡大前を下回る等と移動が控えられた。最も増加したのは阿波踊りが開催される徳島県で165％。続いて秋田県161％、新潟県が157％、青森県が154％で、山形県も153％と東北などへの移動が大きく回復し、よさこい祭りが行われる高知県も154％。鳥取県と香川県、愛媛県が147％、和歌山県が145％等。台風の影響から移動を取り止める動きも有った筈だが、東北や四国等の地方を中心に大きく人の移動が増加する結果となった模様。東京都で73％、大阪府が86％、神奈川県が97％、京都府が99％と少なく、埼玉県が100％、愛知県と滋賀県が105％、千葉県が109％、兵庫県が111％等も大きな増加が見られなかったものの、盆休みに人々が都市部から地方を目指す事には違和感無し。
8月15日（火曜）
今月11日からの三日間に、NHKが全国の18歳以上を対象に電子計算機で無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話を掛ける方法で世論調査を行い、対象となった2547人中、1223人から回答を得た。COVID対策としてのマスク着用は個人の判断に委ねられた後、現在のマスク使用に就いて尋ねた所、「以前と同程度に着けている」が35％、「外す事が増えた」が41％、「常に外している」が18％だった由。他の設問では、再来年に開かれる大阪・関西万博に「とても関心がある」が9％、「ある程度関心がある」が26％、「あまり関心がない」が32％、「まったく関心がない」が27％。各地で台風や大雨による被害が相次ぐ中、災害に対する備えが「出来ている」が7％、「どちらかといえば、出来ている」が33％、「どちらかといえば、出来ていない」が36％、「出来ていない」が17％だった由。
昨日14時の時点で、徳島市では「阿波おどり未来へつなぐ実行委員会」の緊急会合が開かれ、同日の阿波おどり開催の可否について協議。台風の接近を受け、内藤佐和子市長から「此の日の公演は中止とする」様に実行委に要請が為された上に、高齢者等に危険な場所からの避難を呼び掛ける高齢者等避難の発令予定も伝えられたが、市長は開催可否の権限を持たず、決定するのは飽くまで実行委員会。委員からは「雨でも此の程度で在れば大丈夫」「警報の発表は予想されていない」等の意見が出て多数決の結果、９対７で屋外演舞場での踊りを予定通り実施する事を決定。16時の時点で市が約12万2300世帯、24万7600人に高齢者等避難を発令、市内各所に避難所を開設する一方、18時に市中心部の有料演舞場2箇所と道路を通行止めにして設置された無料演舞場２箇所で各連の踊りが始まる事態となった。21時台には暴風警報が発令されるも「演舞を突然中止にすると観客に混乱が生じる恐れが有る」「まだ風が強くなかった」等の理由で中止の決断には至らず、21時半過ぎから南内町演舞場で予定通り総おどり開始。雨合羽を羽織った桟敷席の客から拍手が送られるも、藍場浜演舞場では客の大半が帰り空席が目立っていた由。
最終日となる本日の公演に就いては当日判断するとされていたが、13時半過ぎにhomepageで全公演中止の発表有り。台風接近に因る中止は2019年以来、四年振りとなり、実行委事務局は中止決定の判断の理由に関して「台風通過後で桟敷席の安全確認が間に合わず、公共交通機関の運休に依り運営や警備の人員が集まらなかった」と説明したとの事。
8月16日（水曜）
台風七号の影響で、昨朝は鳥取県内に線状降水帯が発生。以降も断続的に雨が降り続いて記録的な大雨となったが、同県以外でも西日本や東日本の各地で総雨量が平年の8月1か月分を超える大雨となる地域が有り、近畿や東海では高潮にも厳重な警戒が必要と報じられた。最大瞬間風速40米の状況では木が折れ、看板が落ち、走行中のトラックが横転して工事現場の足場が崩落する他に、物干し竿や植木鉢、ゴミ箱や傘も宙に舞う事有り。先般、台風6号が接近した那覇市では自治体の定期収集が中止されていたにも関わらず塵埃を出す者が相次ぎ、暴風で袋が飛ばされた結果、市役所に「塵埃袋が飛散していて交通の妨げになっている」との苦情が寄せられるも、暴風域の最中で市役所も対応できなかった由。
台風通過後に報告された被害が大きかったのは矢張り鳥取市で、国道や鳥取県道沿いで土砂崩れが複数発生。同市佐治町等で825世帯、1770人が孤立し、他に同県八頭、三朝両町でも14人が孤立状態となった。佐治町から119番を受けるも救急車が辿り着けず、救急隊員が途中から徒歩で現場に向かうも、搬送された80代女性は心肺停止状態で、其の後に死亡が確認されたとの事例も生じた模様。本日に台風7号は日本海を北上。己に向かって南から流れ込む暖かく湿った空気を介して、東海地方に猛烈な雨が降らせた。
六号、七号と相次いだ台風襲来が日本各地に甚大な被害を及ぼす一方、避難所でCOVID集団感染が生じた等の報道を耳にする事は無かった。内閣府が電網上で伝える防災情報「みんなで減災」に於ける「避難所における新型コロナウイルス感染症対策」の「関連情報」「通知・事務連絡等一覧」を見ると、令和３年２月19日付の「災害発生時における新型コロナウイルス感染症への対応について— 情報共有及び避難所における対応の経費 － 」が最終の更新で、2年半に渡って新たな情報が載せられる事が無かった模様。
一方、例えばNHKは電網上に「新型コロナと災害 避難はどうする？」と題した頁に「避難所に持っていくもの」はマスク、アルコール消毒液、体温計。避難所へ入る前に、利用者は自身の体調を確認して「感染の疑いがあるかどうか」を判断する一方、避難所を運営する側は「感染の疑いがある人がいた場合」を想定して「隔離する部屋」を用意すべし。いざ避難所に入ったら三密を避けて、手指洗浄や消毒を徹底、改めて自身の体調を毎日確認。床付近に落下した飛沫が、人の歩行と共に舞い上がる事を考慮すると「床に雑魚寝」は望ましく無く、「段ボールで飛沫感染を防ぐ」。手摺や扉把手、証明の点滅器等の「共用部分を触る前後」に手指の消毒は欠かすべからず等の執るべき対応を説明している。斯様な情報の周知とウイルス弱毒化が、閉鎖空間に於ける感染危険性を抑え込んだのならば喜ばしい事だ。
8月17日（木曜）
世界的に検査と報告が減少する状況下の報告なれども、先月17日から今月13日に至る過去28日間に、WHOの統括する6地域から140万人を超えるCOVID-19新規症例と2300人以上の死亡が報告され、過去28日間と比較して各々63%の増加と56%の減少となった。今月13日の時点で、世界中で7億6900万人以上の確定症例と690万人以上の死亡が報告され、WHOの統括する5地域のうち西太平洋地域では死亡者数が減少するも症例数は増加が続く。
五類移行後に企業が遠隔勤務から出社へと回帰する中、コロナ禍で本社から便利商店が撤退して仕舞ったNTT Communicationsは、自社で新たに無人型店舗を開設。株式会社Recruitは、先月に本社の一部を共用空間に改装。都心の眺望が楽しめる休憩室や喫茶等の施設を充実させる等、快適性の向上で社員の出社を促す措置を実行。一方で日本生産性本部が定期的に行う調査に於いて、全国の20歳以上の1100人を対象に最新状況を調べた結果に拠ると、先月の時点で遠隔勤務を行っている者は15.5％となり、2020年5月に於ける31.5％の半分程度に減少。また自宅での遠隔勤務に関し、「満足している」「どちらかと言えば満足している」と答えた労働者の合計は86.6％で、今後も行いたいかは「そう思う」「どちらかと言えばそう思う」の総計86.4％。何れも高水準で、労使双方の求める所は異なる事が判明した由。
台風七号に依る静岡県内の大雨で、昨日に東海道新幹線が運転を見合わせる事態となり、運行の乱れは本日に及んだ。盆休みの期間も診療を続けていた神奈川県川崎市の新百合ヶ(が)丘総合病院には、発熱や咽頭痛を訴える患者が続々と受診。1日当たり20人の予約枠を超え、今週は発熱外来に1日40人を超える患者が訪れる日も有った模様。受診件数増加は「他の開業医や単科病院が休診に入った影響」で或る程度は説明出来ようが、COVID陽性率の上昇も確認。今月は昨日迄に受診した患者の7割近くが陽性で、三年前の11月以降で最も高い陽性率になったとの事。
8月18日（金曜）
今月13日迄の1週間に、全国およそ5000の医療機関から報告されたCOVID患者数は、前週から1万867人減って6万7070人。1医療機関当たりの平均患者数は14.16人で、前週の0.9倍に減少。都道府県別では佐賀県が24.59人、石川県が21.06人、鳥取県が20.76人、愛知県が20.7人、大分県が20.45人の順に多く、前週より増加したのは12道県のみ。同じく13日迄の1週間に於ける新規入院は全国で1万1696人で、前週と比べて585人の減少。此の結果に関し、厚労省は「定点当たりの患者数は減少」したものの「例年、御盆明け以降に感染が拡大する傾向」が見られ、「御盆期間の接触機会の増加がどの様に影響して来るか」「今後も感染者数の推移には注意が必要」との声明を出した由。
また前述の濱田篤郎氏は「全国の定点の感染者数は2週連続で減少している」とは言え、「学校が夏休みに入り、子どもたちの学校での感染が減った」「お盆で休みの医療機関が増え、診断を受ける人が少なかった」等の要因も有り、「ピークアウトしたと考えるのは未だ早いのではないか」と分析。矢張り盆休み明けの増加に要注意との見解を語った模様。
世界的大流行勃発以降、北朝鮮は国境を越える往来を3年半以上に渡り厳しく制限して来たが、昨日に韓国の情報機関が「中国との間で国境管理の措置を徐々に緩和している」との認識を公表。中央亜細亜の哈薩克斯坦で開かれる跆拳道の世界選手権へも選手団派遣の運びとなり、本日に経由地の中国、北京／Beijingの国際空港から出発。運動の国際大会に北朝鮮本国から選手団が派遣されるのは2020年1月以降、初めての事となるが、80人以上の選手団は報道陣の問いかけに終始無言の儘、現地へと飛び立った由。
兵庫県宝塚市では、高齢者施設に勤務する60代の女性が鬱病を発症。代理人弁護士が「当該女性は一昨年4月、事務職として勤務していた施設で新型コロナの集団感染が起き、対応する職員が不足」「上司から認知症入所者の居住空間で働く様に指示され、配膳や御襁褓交換、入所者の遺体搬送を6日間に渡って担当」「翌月に事務職へ復帰」するも「亡くなった人を間近に見た光景が繰り返し思い出され」、「食欲不振や不眠の症状が出て休職」「うつ病と診断された」と主張したのに対し、西宮労働基準監督署は「新型コロナへの対応は緊張を強いられる業務」で「遺体の顔が見える状況での作業は心理的負荷が大きかった」と指摘。本年5月に労災と認定され、女性は現在も休職しているが「労災と認定されて安心した」との声明を出した由。COVID対応業務の心理的負担を理由とする労災認定は珍しいとの事だが、今回は専門外の業務が原因との事情も有り、後に続く事例が増えるか如何かは不明。
8月19日（土曜）
Johnny Kitagawa／喜多川 擴氏に依る性加害問題を受けて今週14日、被害を訴える「ジャニーズ性加害問題当事者の会」の代表を務める平本淳也氏、副代表の石丸志門氏へ事務所の再発防止特別チームから各々(おのおの)2時間程度の聴取が実施され、同日中に両氏が都内で会見。
13時半から聴取を受けた平本代表は「2時間余り、御話をさせて頂き」、「率直に言うと有意義」で「表現は可笑いけど楽しかった」。「実力とは別の権力」や「性被害」を「ジャニーズ事務所が率先」して排除するべきとの考えに基づき、平本氏からは「責任の一つとして統率力を発揮して欲しい」と伝えたとの事。聴取の場には「何故か僕の本が並べて在った」、「重要部分を複写されていて」「80年代くらいの話も含めて、自分が忘れていた話も」出たとの事だが、仮にも検事総長を務めた弁護士が取り仕切る以上、其の程度の準備は当然だろう。10時から聴取を受けた石丸氏は「入所から被害に遭う経緯、其の後の経緯」を伝え、「再発を防止する為に事務所の管理を如何して行ったら良いのか」を話した。「飽く迄も独立性の有るチーム」との説明が有り、氏としても「可成の独立性は保たれている」との印象は受ける一方、其れ故に社長等への伝言を求めても「事務所の代理人では無い」と断られ、「救済という部分においては、話が進展しなかったのかな」との感想が語られた。今回聴取には、鳳和虎ノ門法律事務所を運営し、日本司法支援センター(法テラス)でセクハラDV法律相談員を務めた経歴も持つ弁護士の杉山和也氏が同席。「御二人に配慮された形で実施され」「調査を尽くした上での質問」で、「真摯に遣られているのかなという印象を持ちました」と話し、会見には、新たに当事者の会入りした元ジャニーズJr.の大島幸広氏も登壇した由。
同日夜に日本テレビ系、“news zero”に出演した櫻井翔氏が本件に関して言及。「二度と不祥事を起こさない、其れが大前提」、「広く当事者の声を聞くと云うのは極めて大事」で「特別チームには其れを踏まえ、何処に問題があって、如何変えれば良いのか、明確な提言をして欲しい」等と至極当然の言葉ばかりを並べたそうだが、無関係の部外者が語る感想の様に感じたのは僻目か。
月刊「創」編集長の篠田博之氏が伝える所に拠れば、翌15日夜、作家の本橋信宏氏の「僕とジャニーズ」刊行を記念し、Asagaya/Loft Aにて「35年目の真実」と題したtalking event開催。「当事者の会」の面々も参加したが、質疑応答で会場から「ジャニーズ事務所の性加害に対して、親に打ち明けて親が事務所に抗議したケースはなかったのでしょうか」との質問が出たのに対し、平本氏から「有ります、無数に有ります」。「他人のことなので言えませんし、言うつもりもない」が「親が抗議し怒鳴りこむ」例は実在したものの「結果的に、何事もなかったかのように収拾をつける」事になっていたと発言有り。
また「今日、いらっしゃる方々は親に対して打ち明けられていたのでしょうか」との疑問に対し、中村一也氏は「事務所を辞める前に」「泣きながら話した」所、「其れを聞いた母は当時、訴えると云う感じ」だったが、「何も変わらないと思った」氏自身が「止めてくれ」「此れ以上、言わないでくれ」と懇願して「泣き寝入り状態」。前述の大島氏は「辞めた時は言わなかった」、「言わないし、言えないという感じ」で「心にしまってずっと生きて来た」が、「27歳くらいの時」に実家のテレビで「同期くらいの子が活躍している」のを見た事が契機となり「初めて打ち明けた」。石丸氏は「芸能界のことに詳し」い母親から「ジャニー喜多川はホモだからね」と入所時に聞いたものの14歳当時は実感が持てず、家族の反対を押し切って芸能活動を始めた事から、実際に体験した時点で「後には退けない」状況となって居り、最終的に話したのは「今回、告発をした後」だった由。
週刊文春2023年8月17日・24日号にてジャニーズ事務所所属、なにわ男子の構成員、西畑大吾氏が「在阪テレビ局の女性伝達士と熱愛中」と報じられた。現制度ならば8年前、旧制度ならば6年も前に成人した男性が独身女性と交際しても何ら問題無い筈だが、大阪城ホールで4日に渡って催された、なにわ男子の演奏会の最終日が終わった後に相手の女性が住む高層集合住宅を訪れた西畑氏が「約12時間後に金髪の仮髪を被った女装姿で出て来た」旨の報道に対し、女性伝達士は「友人の一人」で、彼女も含めた「複数人と一緒に会っていた」に過ぎず、当日は「パーティーをして」居た西畑氏が「パーティーグッズの一つにこのウィッグがあり、つけて出てしまった」との事務所回答。所謂ジャニオタからも「もう事務所のあがきが無様すぎるんよ」「事務所の変な言い訳のせいで、西畑がハロウィンでもないのに家で仮装パーティー催してた変人になってる」等と嘲笑される事態を招いた模様。
ジャニーズJr.内の集団、「美 少年」も、旧Twitterを介して今週15日に公開された44秒の動画が物議を醸す事となった。件の動画は過去に撮影されたものの様だが「那須氏が何かを右手に掴んでいる」「動画の撮影者たる佐藤龍我氏から『何を投げるんですか』と尋ねられると、那須氏が小声で『シュークリームです』『シュークリーム、投げます』と答え、手にした物を見せて笑う」「既にクリームで汚れている壁に、勢い良くシュークリームを投げつける那須氏」「笑い声」「また壁にシュークリームを投げ付け、笑い声が起きた後に『此れは賞味期限過ぎてますんでね』『大丈夫です』と弁解にもならぬ佐藤氏」との内容が纏めサイト等に引用されて拡散。他にも「度重なるメンバーの素行の悪さ」が懸念されていた集団に対し、「メルカリでは複数のメンバーのグッズが《担降りします》と大量出品される」事態となり、昨日に事務所が公式サイトで謝罪。
曰く「那須氏等に事実確認した所、過去に自身が取った行動だと認めた」。曰く「那須の行為とそれを撮影しておりました佐藤につきましては、いかなる理由があったとしても決して許されるものではなく、タレントである以前に一人の人間としてあってはならないことです」。同じ集団の金指一世氏に関して「女性と温泉旅行して寝顔が写った画像」等が電網上に出回っていた件に関しても、併せて「タレントとしての自覚と責任に欠けた行動」だったと謝罪する一方、三人共に深く反省しているとして「このまま活動を継続させていただく」方が「本当の意味での自覚と責任を獲得することにつながるのではないかと判断」したとの事。ジャニーズJr.を統括する子会社“Johnnys' Island”社長の立場に在る井ノ原快彦氏も「どういう理由があったとしても、人として、アイドルとして許される行為ではありません」と言いつつ「活動を控えることで反省を促す」方法は選ばず、「現在お話をいただいているお仕事を投げ出してしまう」事も「大人としての責任に反している」との詭弁を弄して、事務所の判断を正当化。当事者3名も夫々(それぞれ)謝罪文を出し、那須氏は「食べ物を投げるという恥ずべき行動を取ってしまった」「伝統のある劇場で、楽屋を使わせて頂いている身にも関わらず大変失礼な行動を取ってしまった」等と述べるも「さすがに甘い処分だな」「活動自粛させるぐらいしてもいい」等の批判が多かった模様。
8月20日（日曜）
本日中に成田空港へ3万6000人余が入国する見込みで帰国の混雑が頂点を迎え、国際線の到着ロビーには、午前中から盆休みを海外で過ごした者達が大荷物と共に続々と到来。COVID五類移行から初の盆休みとなり、8月10日から20日迄に成田空港から出入国する者は77万人余と昨年同時期の3.6倍に上ると見込まれる一方、感染拡大前の2019年と比べると7割弱に留まる由。
岡山市では、おかやま桃太郎まつりの最終日。伝説上の鬼で在る温羅に因んで、参加者が鬼の化粧。と云うよりは、怪奇派wrestlerの如き隈取を施して踊る「うらじゃ」の行進が、大通り一帯で開催。今年は四年振りに「声出しが禁止される」等の制限も課されずに総計69団体、凡そ3000人の踊り手達が色取り取りの衣装を纏い、大きな動きと掛け声で岡山市の中心部を練り歩いたとの事。
