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主食はビーフウエリントン

「自粛」を自粛――マスクを捨てて町に出よう 

初出:令和2年5月10日


 新型コロナウイルスによる緊急事態宣言下の今日このごろ、みなさん、いかがお過ごしですか。

 この前、マスクをつけ忘れて近所のスーパーに買い物に行ったとき、私が店に入ると警報のように大音響で放送が流れました。

「マスクをしてないお客様は、咳をするときは手で口をふさぐようお願いいたします」

 まるで万引き犯扱いです。

 店員も他の客も私以外はマスクをつけており、この放送は私に対して向けられたものであることは明らかです。

 馴染みの客なのにひどい、と憤りたいところですが、周囲を見回しても道を歩いているのはマスク族ばかり、車の運転手までマスクをつけています。



1.さゆふらっとまうんどは、「裸の王様」の子供?


 テレビをつけるとCOVID-19、つまり新型コロナウイルス(以下、コロナ)の恐怖をあおる報道一色ですが、YouTubeを見るとテレビとは真逆の意見も目にします。

 たとえば人気ユーチューバー、平塚正幸(さゆふらっとまうんど)氏の動画では、コロナは「ただの風邪」と喝破しています。同氏はノーマスクで都内の飲食店にシンパを集め、ライブ活動などを展開しています。

 童話「裸の王様」では大人たちが口々に王様の衣装をほめそやしている一方、一人の子供が王様が裸であることを指摘すると、みんな口々に王様が裸であると言い始めます。

 もしコロナがただの風邪なら、同氏は「裸の王様」の子供の役どころなのかもしれません。コロナをおそれてマスクをつけて街を歩く大人たちに対し、「あんなの風邪じゃん」と一笑するトリックスターといったところでしょうか。



2.ベンジャミンの5.15クーデター計画


 国際ジャーナリスト、ベンジャミン・フルフォード氏は、今年1月ぐらいから、コロナは恐怖をあおる目的のプロパガンダで、こわがるべきでないと主張しています。イタリアでのコロナの死亡者の平均年齢は80歳代。既往症のない若くて健康な人にとり、コロナは死に至る病ではない、とのこと。

 しかしながら同氏の4月15日の動画を見ると、中国では発表以上の人が死亡している、とこれまでの見解をすべて覆すような発言......と思ったら、これを執筆中に同氏の最新動画を見つけました。それによれば、同氏は5月15日にクーデターを企画していると仰天発言。この中でコロナ騒動のパンデミックはプロパガンダだとしており、従来通りの見解に戻っています。


 はたしてコロナはロックダウンしなくてはならないほど本当にこわい疾病なのでしょうか。それともただの風邪程度の病気なのでしょうか。

 仮にコロナがただの風邪だとしたら、政府やマスコミがプロパガダでコロナの恐怖をあおる目的はなんでしょうか。

 さゆふらっとまうんど氏は大衆分断が目的としています。これに対し、ベンジャミン・フルフォード氏は米国の経済的デフォルトをごまかすためとしています。その他、世界大戦を勃発させたり、毒性のワクチンを強制接種させて、地球の人口を大幅削減するのがディープ・ステートの目的という意見もネットで散見します。

 みなさんは、どう思いますか?

 


3.ステイホームのメリット面


 さて、コロナがただの風邪かどうか、といった議論はさておいて、政府の緊急事態宣言で私たちの日常生活が少なからず変化したと思いますが、ここでは行政が推奨するステイホーム、あるいはソーシャルディスタンス(3密)のメリット面について考えてみましょう。


①時代がニートに追いついた


 ニート、引きこもり、あるいは自宅警備員は日本に100万人いるとのこと。彼らの多くは、今回のコロナ騒動でとくに日常生活に大きな変化はないかもしれません。


 一方、職場のテレワーク、在宅勤務の強制や失業などで、これまで企業や役所に通勤していた人の多くが、一日中、家の中で過ごすという、ニートに近いライフスタイルを経験しているのではないでしょうか。

 家にいるという、ある意味あたり前のことを、改めて考えさせられた人もいるかもしれません。毎日、満員電車で通勤する地獄のような日々から解放されたのです。地獄から解放されて初めて自分がこれまで地獄にいたことに気づいた人もいるでしょう。


 ニートの悩みは将来的な経済問題です。これはテレワークのサラリーマンにもいえることではないでしょうか。

 もう一度、通勤地獄の生活に戻るのでなく、ステイホームで生計を立てられる状態を模索することこそ、ニートにとってもテレワークのサラリーマンにとっても重要な課題なのです。 


②学校は通信教育


 子供たちにとっても、ステイホームはありがたいでしょう。わざわざ学校へ行かなくても、通信教育で勉強はできます。特にいじめで悩む子供たちには今の状態が天国です。

 私の近所の児童公園では、平日、若いお父さんと小学校低学年くらいの子供がいっしょに遊んでいる光景をよく見ます。

 お父さんたちは例外なく笑顔です。子供といっしょにいる時間がこれまでより長くなったからでしょう。


 そもそも住宅地に膨大な土地と税金をかけて学校の校舎を作るのは無駄が多いと思います。

 行政は税金と土地を私たちに返し、その分、私たちはもう少し広い土地を所有し、広い家に住むべきです。

 都内の悪名高い極小住宅では、長時間、家にいるのが不快です。不快だからこれまで休日はたまらず行楽地に出かけたのです。そして行楽地も通勤電車同様満員で、休日にさらにストレスをため込むという悪循環を続けていたのです。

 ステイホームを快適に過ごすためにも私たちはもっと広い土地を所有すべきです。


③コロナ疎開と東京一極集中回避


 コロナ感染者が多い都会を捨て、地方へ疎開する人も増えてきました。

 極端な過密地も極端な過疎地も住人にとっては不幸です。これは過密地から過疎地へ人口が移動すれば、解決できる問題です。

 テレワークの推進で、都会に住むメリットがなくなってきました。先に私たちは広い土地を所有すべきだと書きましたが、不動産の安い地方に住むなら、現実的にこれは可能な話です。



4.第三次世界大戦勃発を阻止しよう


 このところ気になるのが、コロナ問題の中国責任説です。

 米国などがコロナウイルスの発祥地である中国に損害賠償を求める動きがあるようです。中にはコロナウイスルは中国の武漢研究所が開発した生物兵器だという訴えもあります。

 もちろん米国は中国に損害賠償を払ってもらうつもりなどなく、これを言い訳に米中戦争、または第三次世界大戦を起こそうと画策しているのです。


 おそらくネットサーフィンすると、コロナウイルスは米、中、仏で共同研究してできた生物兵器のようです。

 だれが悪いか、という議論でなく、ここで私たちが注意すべきは世界大戦の勃発を阻止することです。戦争を引き起こそうとする本当の勢力――ディープ・ステートは、第一に世界恐慌をごまかすため、第二にアジア人などの人口削減のために戦争するのです。

 ウイグルやチベットの人権問題を持ち出して、中国共産党を撲滅すべく日中戦争を起こそう、というプロパガンダを目にしたときは注意が必要です。

 戦争が起きれば、私たちは予定削減人口になるまで殺されるだけで、何のメリットもありません。コロナで私たちはまず死にませんが、戦争になれば簡単に命を落とします。

 まずは世論レベルで戦争を阻止する。

 これが私たち人民がディープ・ステートに対抗できる唯一にして最大のレジスタンスではないでしょうか。


          (了)


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