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世界史A  作者: MICKEY
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第7話「西ヨーロッパ」

1848年の諸改革は挫折に終わった。

しかし、その後は各国の君主・政府の指導のもとに、近代国家としての諸制度が整い、19世紀後半にはそれぞれの国が「国民国家」形成へと向かう。



19世紀後半のヨーロッパでは、中央集権的な「官僚」機構、鉄道・運河などの「交通網」整備、全国的な郵便制度、「公教育」導入など、共通の諸制度で人々を統合した。

これが、ひとつの「国民」という意識を形成、同時に「議会」制度の整備が進み、国民として「政治参加」することが可能になった。


更に各国政府は殖産興業に努め、世界的な「資本主義体制」(私有財産制・自由競争・利潤の追求・階級対立など)の形成、それにより各国は「植民地」の拡大を図った。

この植民地の位置づけは、西ヨーロッパ諸国にとっての「商品市場」(買わなイカ?)、工場などに必要な「原料供給地」(売ってくれなイカ?)というもので、この為に植民地支配をすることを「帝国主義」という。


つまり19世紀後半の西ヨーロッパは、世界進出により「新たな帝国」形成の過程を刻む時期だったのだ。



-イギリスの繁栄-


この時期、イギリスでは「ヴィクトリア朝」が繁栄していた。

女王の名は「ヴィクトリア女王」。そのままである。

ヴィクトリア女王は18歳で即位し、64年間ウインザー朝(ハノーヴァー朝)を治世した。


経済的繁栄と国際平和の実現を目指す「パックス・ブリタニカ」。

19世紀前半、イギリスは「世界の工場」と呼ばれていたが、工業生産力でアメリカ・ドイツに追い越され、19世紀後半にはイギリスは「世界の銀行」と呼ばれるようになったのだった。

自由貿易の実現、交通革命の進展により、「貿易」・「運輸」・「情報」・「金融」などの諸分野においてイギリスは世界の中心になるのだ。

「情報」の分野では「海底ケーブル」による最新情報の取得、「金融」ではロンドン旧市街「シティ」には多数の銀行や証券取引所が現れる。


1851年に海底ケーブルが敷設されて以来、これは「パックス・ブリタニカ」を支える土台となった。



-「選挙法改正」と労働者の運動-


選挙法改正前、有権者は全人口の3.8%に過ぎなかった。


1832年

ヤミニ

、第1回選挙法改正により産業資本家に選挙権が与えられ、有権者は5.9%に。

これで選挙権を得られなかった労働者階級は「チャーチスト運動」を展開。さらに「職業別組合」を結成して政治・経済的な制かも獲得した。


1867年

ヤムナく

、第2回選挙法改正。「都市」労働者にも選挙権が与えられ、有権者は14.5%に。


続く1884年

ハヤシたて

、第3回選挙法改正が行われ、「農村・鉱山」労働者にも選挙権が与えられた。

これで有権者は29.3%まで増加。


1918年

クイハないのか

、第4回選挙法改正で男性普通選挙、女性の一部も選挙権を得て、有権者は74.8%に。


1928年

クツウハないのか

、第5回選挙法改正で21歳以上男女普通選挙がついに実施され、現代とほぼ変わらない状況に。これで有権者数は95.5%にまで上昇した。



またチャーチスト運動や職業別組合などにより、「議会政治」の進展、「自由党」と「保守党」による議会政治が実現した。



自由党:旧名「ホイッグ党」・支持層「産業資本家」・内政「自由主義改革・アイルランド問題」・外交「植民地に自治を」・政治家「グラッドストン」


自由党の主な政策→1870年「初等教育法」制定。1884年「第3回選挙法改正」。更に「アイルランド問題」に取り組む。


産業資本家の大儲けktkrな状況を支持したので、産業資本家「ホップ♪ステップ♪ジャンピング♪ホッピング・オン!」な状況と合わせて「ホイッグ党」と覚える。



保守党:旧名「トーリー党」・支持層「地主階級・貴族」・内政「伝統的秩序を重視」・外交「植民地の拡大」・政治家「ディズレーリ」


保守党の主な政策→1875年「スエズ運河株」買収。1877年「インド帝国」成立、このインド帝国の初代皇帝は例の「ヴィクトリア女王」であった。


貴族たちは王への服従こそ至高という考えだったので「王のおっしゃるトーリー」で「トーリー党」と覚える。


※イギリスの場合、1911年の議会法により、「下院」が優越する。



イギリスは「優越的な地位」を維持し、更に「工業化」を推し進める為に、植民地政策を転換させた。

まず「自治領」を設置し、「白人移住者」が開拓した植民地には「自治権」を与えた。

自治領は全部で5つ。「カナダ」・「オーストラリア」・「ニューファンドランド」・「ニュージーランド」・「南アフリカ連邦」(現・南アフリカ共和国)。


更に「インド」の支配を強化。

1757年、イギリスの「東インド会社」は「プラッシーの戦い」でフランス軍を破り、インド支配を進める。

インドをイギリスの「市場」とし、インド農民から「徴税」。「輸出用の商品作物」※を生産させる。

※砂糖・茶・アヘンなど。


これは「インドの伝統産業の破壊」に繋がり、「インド大反乱」をを引き起こす。

東インド会社が雇っていたインド人「傭兵」(シパーヒー)の反抗をきっかけに、ヒンドゥー教徒、イスラーム教徒の反乱が拡大。

イギリスが銃の薬包に、牛と豚の脂を塗ったのが原因だった。

ヒンドゥー教徒は牛を神聖な動物として崇め、イスラーム教徒は豚を汚らわしい動物としていたのだ。


この反乱により、「東インド会社」は解散、イギリス政府はインドを「直轄植民地」とし、1877年「インド帝国」が成立する。

イギリス経済にとって「最大の商品市場」となった。


インド支配をより堅固とする為に、イギリス軍は「クアラルンプール」まで侵略!侵略!侵略!侵略!侵略!侵略!イカ(ryを重ねる。

アフガニスタン戦争・ミャンマー戦争、一方で「マレーシア」領有を確実にする。

「マレーシア」は「すず・ゴム」などの原料供給地である。


更に「中国」を「非公式の帝国」とし、植民地ではないがイギリス政府の影響下においた。

1840年「アヘン戦争」、この時「香港」獲得。

1856年「アロー戦争」、欧米列強により中国の「半植民地化」が進む。



更に1853年の「クリミア戦争」で「オスマン帝国」に味方し、「スエズ運河」と「エジプト」に進出した。


自由党が取り組んでいた「アイルランド問題」はイギリス内政上の「ノドに刺さった骨」と言われていた。

アイルランドには「ケルト」系民族・「カトリック」信仰があり、イギリスの「ゲルマン」系民族・「プロテスタント」信仰とは相対したいた。


イギリス政府はアイルランドの土地を奪い、イギリス人に売却。イギリス人は「不在地主」となりアイルランド人を「小作人」としていた。

しかし1845年に「ジャガイモ飢饉」が起こり、100万人は「アメリカ移民」となった。



-一方フランスでは-1


1848年、二月革命で「第二共和政」成立、その後「ルイ・ナポレオン」が「大統領」に当選。

1851年にクーデターを起こして「独裁化」、更に1852年に国民の圧倒的ッ!支持のもと、皇帝に即位し「ナポレオン3世」となる。

これにより、この年から「第二帝政」が始まるのだ。


フランスは「レセップス」の資金集めにより、「スエズ運河建設」が始まり、1869年に完成した。

しかし6年後の1875年に「イギリス」主導になってしまう。

これによりブルジョワジーからの支持、更に「農民層」の生活向上で全国民の75%である農民層からの支持、また「公共事業」(例:パリ大改造)による失業対策により労働者階級からも支持を受け、結果どの階層からも「人気と支持」を獲得する。


更には万国博覧会で「国威発揚」、「ナショナリズムの高揚」を狙った。


このような人気と支持を維持するためには、内外に積極的な政策を続けなければならなかった。


1853年「クリミア戦争」。これにイギリスと共に参加したフランスは、エイジプト方面を確保。

「スエズ運河」を建設した。


また1856年「アロー戦争」で中国市場にも進出。

1859年の「イタリア統一戦争」では「サヴォイア、ニース」の領土を得る。イタリア対オーストリア戦で、フランスはイタリアに味方する。


1862年には「インドシナ侵略」を開始、「インドシナ半島」の「メコンデルタ」穀倉地帯を得た。


1861年には「メキシコ出兵」をするが、これが大失敗。これを機に国民の信頼を失う。


1870年「プロイセン・フランス戦争」(普仏戦争)に大敗北。これによりナポレオン3世は退位した。


ナポレオン3世の退位により、「第三共和政」が樹立。臨時政府のリーダーには「ティエール」が選ばれる。

1871年にヴェルサイユはプロイセン軍に占領され、フランスにとって屈辱的な講和条約「ヴェルサイユ仮講和条約」を締結。鉄鉱石の産地「アルザス・ロレーヌ」地方を割譲させられた。


講和条約の内容に憤激したパリ民衆は政府に抗議、「パリ・コミューン」が成立した。

パリ民衆はなんと「自治政府」の成立宣言をし、これは史上最初の「労働者による政権」であった。

彼らは「社会主義」的な諸改革を実施するが、臨時政府軍はドイツ軍の支援を得てパリを攻撃。

「血の一週間」と呼ばれる虐殺が起こった。これにより、コミューンはわずか2か月余りで崩壊した。


1875年「第三共和政憲法成立」。


ドイツは賠償金としてフランス国民から金を徴収していたので、政情が不安定になり、フランス国民の間に「ドイツへの復讐心(憎悪)」が次第に高まっていく。

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