登録者数113名の無名のYouTuberの彼が、日本社会の本当の姿を国際社会にばらしちゃいましたｗ
デモに加わった人達は、ただただ、政治家達に抗議したかっただけだった。
事実、登録者数113名の無名のYouTuberの彼は、一人デモを再び行いますと予告した動画の中で、次のように語っていた。
「デモを暴力で鎮圧する姿勢には納得できません、そのことに抗議する為に、俺はまた、この前と同じように一人で議事堂前に立って抗議のデモをしようと考えています」
他のデモ参加者らもＸのポストやthreadsなどで同様の気持ちを記しており、彼らは騒乱を起こしたかったわけではないし、まして、革命を起こしたかったわけでもなかった。
そもそも平和裏に行われるデモだろうが、警察に事前の届け出が必要で、許可制になっている今の法律自体がおかしいのだ。
しかし普段から、建前は別として、本音では国民の意見を聞く気など毛頭なく、一段低く見て馬鹿にしていた為政者達は、遂に本性を剥き出しにして、暴力的手段で言論を粉砕し、圧殺したのだった。
相変わらずテレビと新聞は、官邸と警察からの要請で、デモの背後には極左暴力組織がいたとか、騒乱を起こす目的で行われたデモだったとか、機動隊を動員して参加者達に暴力を加え、弾圧したことを正当化する報道をさせていた。
SNSやネットでも警察や官邸、政権党の息のかかった勢力による露骨な工作活動が行われるようになったが、最早、誰も、そういった言説を信じる者はいない状況になっていた。
デモを支持した超党派の議員達は林田総理と民自党、その他、弾圧を支持した民立党をはじめとする政党群を激しく非難し、無抵抗の平和なデモに対して暴力的手段で弾圧した林田内閣には政治権力を握る者としての正当性がない、即刻退陣せよと、退陣勧告を突きつけた。
また、彼らは自身の所属政党を離党し、民主主義者同盟という新党を結党した。
世界の反応は、多くの国は平和的なデモを、必要もない、過剰な暴力で弾圧したとして、林田政権を非難し、抗議する姿勢を示すというものだった。
その中には同盟国のアメリカも含まれていた。
政府と国会は国際社会から理解と支持を得られず、孤立してしまった。
政府と国会は、国民に喧嘩を売り、完全に敵に回す形となった。
しかも国民側には世界中の世論が味方に付いている。
無名のYouTuberの彼も含めて、今回のデモに参加したYouTuber達は警察に逮捕され、身柄を不当に拘束されていた。
こうなると国民も意地だった。
様々なSNSやツールを用いて政府や警察に気づかれないように集合場所と決行日時を決め、国会議事堂や首相官邸、都道府県庁、警視庁や道府県警本部庁舎などを大人数で取り囲む無許可のデモを繰り返し行い、機動隊の鎮圧が始まる前に蜘蛛の子を散らすように逃げ去るという抗議活動を展開した。
何かと批判されることの多いロシア人が開発したなインスタントメッセージアプリTelegramが猛威を振るい、正当な大規模抗議活動で同アプリが利用されるという珍しいケースになった。
参加者達は絶対に暴力は振るわないことを共通の誓いに抗議デモを行った。
逆に、動員される機動隊は常に鎮圧の為とはいえ暴力的手段を講じる為、しかもその鎮圧時の暴行を振るっているようにも見える映像をSNSで生配信され、海外メディアもそれらを報道し、日本政府に対する非難を繰り返した。
結果、日に日に日本政府に対する批判と非難が強まって行き、政府と国会の置かれた状況はどんどん悪くなっていった。
にもかかわらず、林田総理と民自党、公政党、民立党、民国党、維新改新党、政参党等の主要政党は、デモ参加者を警察が即逮捕できる新法を急ごしらえで作成し、衆参両院を通過、可決させて、徹底的にデモを弾圧する方針を決めた。
普段は民主主義を声高に主張し、民主主義を啓蒙するような言動を取っていた民立党や社会民主連盟、日本協働党の政治家達は、新法に一切異論を唱えず、寧ろ、抗議デモを繰り返している国民を痛烈に非難する態度を示していた。
怒り狂った国民が非暴力の抗議デモ活動を活発化させて、政府と国会、主要政党らを追い詰める活動を継続した結果、主要政党の本質が全体主義であり、国民の声を聞く気など毛頭なく、国民を為政者達と比べて一段低い者として見下し、癒着したマスコミを使って嘘を垂れ流させて世論操縦し、それに乗らない国民は警察を用いて暴力的手法で弾圧し、口を力ずくで黙らせるという、とんでもない連中の集まりであった実態が、国民と国際社会の広く知るところとなった。
そもそも、武藤知事の件がそうだったが、政敵を潰す為に政治家とつるんだマスコミが平気の平左で、公共の電波で、デマ情報と知りつつ、さも真実であるかのように報じ、国民を欺いて特定の勢力に都合のいい世論を形成しようとしたり、マスコミによる世論形成能力の邪魔と見るや、SNSをデマ製造装置として激しく非難し、マスコミ以外の世論形成能力を持った存在を認めない姿勢を取る事自体、民主主義を信奉する勢力の取るべきものではない。
政治家達が権力をちらつかせて、人事権を盾に、官僚に無理難題を呑ませようとする、官僚も出世したくて無理難題を呑む、その結果、国民と社会を守るべき使命を帯びている警察官僚までもが、犯罪の揉み消しや犯罪の捏造をしてしまう、こんなことをやっている権力者達と官僚達が、民主主義者であるわけがない。
国民が怒りを大爆発させたことによって、日本社会の実態が露見しただけの話だ。
日本は反民主主義的な全体主義国家だったのだ。
