税制
税金についてだが、まず我々平民区分の税制について解説しておこう。平民区分には大まかに農民、商人、企業人の三択に分けることができる。勿論、平民区部以外にも公務員や貴族、賎民など税制について特権を持つ階級は存在するが、この項では割愛させていただく。
農民というのは農業労働者のことであり、彼らは金銭ではなく自らの生産したものを献上することにより税金が控除される。勿論、金銭による納税も可能であるが、献上品に比べるとやや部が悪いとされている。
そして、自営業区分の商人。これは金銭による納税しか認められていない。売り上げに応じて、累進課税方式が取られており、利益が出れば出るほど、その税金も肥大化していくのが特徴である。ただし、我が国では商人の保護政策が進んでおり、利益があがらないものなどは各種控除が特別に受けることでき、支払いを猶予されるなど特権が多い。
最後に企業人、いわゆるサラリーマンである。法人格にある企業に属し、そこで従事するものたちを指す。彼らの税金は給料から天引きされるのが特徴的であり、その税率は業種や収入によって変化するのが特徴的である。もっとも、国家のとの関係性が重要となっており、貢献度が高いほどある程度の優遇措置を受けれるなど、業種差別だとして批判が多い。いわゆる大企業と呼ばれる存在は国家と蜜月関係にあり、多くの中小企業は税制優遇を求めて、大企業の傘下に入るというケースが多発している。そのため、ほぼ財閥化されており、ある種の寡占状態にあると言えるだろう。
そして肝心要の勇者についてだが、前年度収入の1割を一律として納税義務が課されている。これはどんだけ稼ごうとも一定であり、他の身分に比べるとかなり優遇された措置である。しかし、職業勇者の収入は安定しないことが多い。前年度に依頼を多くこなし大量の利益を得たとしても、本年は基本給に毛が生えた程度しか利益が上がらない場合もある。そのようなケースだと税金の支払いが負担となるものも多いため、資金の運用は基本的に税理士を雇うのが一般的である。
とにかく勇者というのは入るお金も多ければ、出て行くお金も多く、おまけに確定申告も自分でこなさないといけないため、税理士に頼るのは必然となる。勿論、協会毎にお抱えの税理士も存在するので、基本的にはあまり心配することはないだろう。
最近では幾つかの職業勇者が集まって、法人化し減税措置を受けようとするケースもあるが、勇者業務の企業化は国家からあまり税制に関して優遇を受けることができない。これは勇者はあくまで個人で活動しなければならないという価値観に基づき、徒党を組んで活動を行うことを国家があまり推奨していないからであると考えられている。
