1965年から1975年のベトナム戦争における日韓の立場・行動・影響
■ Ⅰ．国際情勢の背景（1960年代初頭）
• 竹島事件とその後の断交により、日韓関係は完全に冷却。
• 米国は極東戦略を再構築し、「日本中心の防衛体制」へ転換。
• 日本は国防軍を整備しつつ、米国との安保体制を強化。
• 一方、韓国は李承晩体制の延命で国際的孤立に陥り、内政不安・経済停滞が続く。
このような中で、**ベトナム戦争（1965〜1975）**が勃発する。
米国はアジアの同盟国に協力を求めるが、日韓はまったく異なる対応を取ることにな
る。
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■ Ⅱ．日本：後方支援国家としての参画
1．米国からの要請
• 韓国が反米的姿勢を強めており、アジアで米軍を支援できるのは日本のみ。
• 米国は日本に対し「兵站・医療・整備・輸送・港湾運営」など非戦闘支援を要請。
2．日本政府の対応
• 改憲後の国防軍法制により、「戦闘行為に従事しない派遣」を許可。
• 内閣は「極東の平和維持と自由主義陣営の支援」を名目に、後方支援派遣法を制定。
• 国防軍からは工兵・医療・通信部隊が派遣され、海上国防軍は南シナ海で哨戒任務を担
当。
3．実際の活動
• サイゴン港やカムラン湾での港湾整備・物資補給を日本企業と共同で実施。
• 野戦病院運営を日本赤十字と陸軍医療部隊が担当。
• 船舶・車両整備を三菱重工・日立製作所などが請け負う。
• 実際には米軍補給網の中核を日本が担う形となった。
4．国内の反応
衰退。
なし。
• 一部の左翼団体が反戦デモを行うが、社会党や共産党の勢力は竹島事件後の反韓情勢で
• 「防衛的支援」「兵站協力」という政府説明が一定の理解を得ており、大規模な混乱は
5．経済的・政治的成果
• ベトナム特需が史実以上に拡大し、GDP成長率は10％台へ。
• 兵站・港湾・整備技術が飛躍的に向上し、日本企業は東南アジアに根を下ろす。
• 米国は日本を「極東の防衛軸」と正式に位置づけ、安保協力は事実上同盟関係へ深化。
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■ Ⅲ．韓国：孤立・不参加・内政混乱
1．政権の状況
• 李承晩が1965年に死去。
• 後継者争いが発生し、軍部・反共青年団・反日急進派が権力を奪い合う。
• 米国との関係は竹島事件以来冷却化し、経済援助も激減。
2．
ベトナム戦争への立場
• 米国は当初、韓国軍の派兵を打診するが、李承晩政権崩壊直後で国内が混乱しており不
可能。
• 新政府は「自国防衛優先」を理由に拒否。
• 加えて、反米ナショナリズムと「日本が協力している戦争に加担できない」という国民
感情が強く、完全不参加を決定。
3．結果的な孤立
• 米国は韓国を「不安定要素」と見なして軍事援助を縮小。
• 日本・台湾・フィリピンが後方支援を担うなか、韓国は外交的に孤立。
• 経済援助の停止により物価高騰・失業・食糧不足が発生し、国内暴動が頻発する。
4．北朝鮮との関係
• 北は「米日帝国主義に協力しない韓国」を一時的に評価する姿勢を見せるが、
実際には南の混乱に乗じて工作員を浸透させ、地方で武装蜂起を扇動。
• 韓国は内戦寸前の状態に陥り、米国は介入をためらう。
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■ Ⅳ．国際的評価
項目 日本 韓国
立場 米国主導の自由主義陣営中核 国際的孤立・反米反日国家
軍事協力 後方支援・兵站提供 派兵拒否
経済 ベトナム特需で高度成長 援助喪失で経済停滞
外交 米・ASEAN・台湾との関係強化 北朝鮮・中共以外に友邦なし
国内政治 安定・保守体制確立 政変・暴動の連鎖
国際的評価 「責任あるアジア大国」 「不安定な反共独裁国家」
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■ Ⅴ．戦争終結後の影響（1975年以降）
日本
• ベトナム撤退後、東南アジア諸国は日本に信頼を寄せ、ASEANとの連携が深化。
• 東アジア経済圏を主導する立場となり、米国との関係も強固に。
• 軍需・兵站産業の発展により、事実上の防衛産業国家へ。
韓国
• 経済破綻と政治混乱が進み、1970年代前半にはクーデター連続。
• 北朝鮮が「統一戦争」を掲げて南進準備を進め、米国は介入を拒否。
• 南の内部崩壊が進む中、日本と台湾が「極東安全保障会議」を主導し、
韓半島を封じ込め政策の対象とする。
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■ Ⅵ．総括
この世界線において、ベトナム戦争は単なる地域紛争ではなく、
日米軸の東アジア秩序確立と韓国の国際的脱落を決定づけた転換点となる。
• 日本は初の国際軍事協力を通じて「責任あるアジア国家」として復権。
• 韓国は外交的・経済的孤立により、南北格差の逆転と政体崩壊の道を進む。
