日本新世紀、銀河連合の中の地球連邦へ

アメリカ・ロシアそして韓国の動き

次回はようやく宇宙に絡みます。

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　アメリカ合衆国大統領とロシア大統領が相次いで来日し、首相と懇談して帰って行った。

　結果、アメリカとの間の大きな動きとしては、日米安保条約は今後5年間で段階的に廃止することが発表され、アメリカ軍基地は5年間で完全になくなることになった。

それに伴って、面白い動きが基地の島沖縄であった。これは、いきなり5年で基地撤去と言うのは卑怯であり、相応の補償を求めるという声明が県庁から発表され、実際にそれなりのデモが行われた。いわば、念願の基地の完全撤退が実現するが、今まで得ていた地代等の経済的なマイナスを考えればそういわざるを得ないのはわかるが、この動きは一般の国民の反感を買ったことも事実である。

　さらに、それに合わせて、アメリカの軍需産業、電力業界、自動車業界で慌ただしい動きがあり、100人以上の技術者が防衛研究所及び四菱重工さらに西山大学に加え様々な民間企業を訪問して様々な協議及び研修を行っている。

　そして、アメリカでもSAバッテリー、MMモーターの製造工場の建設が始まると共に、核融合発電機の大量の部品の買い付けが契約され、アメリカ国内でも大量の部品が発注された。アメリカの場合、春ごろから10万kW発電機と100万ｋWの発電機の建設が始まる見込みである。

　また、その後しばらくして、外務省のホームページに中国の言う南京虐殺や慰安婦、強制労働、さらに韓国の言う慰安婦、強制労働、さらには朝鮮の土地や資源を略奪したなどという主張に反論する形の文章がさまざまな資料を駆使して系統だった形で出された。

　この内容は、新世紀日本の出したものと大差はないが、国として発表したという点の重みが異なる。これは、外務省が中韓両国が意図的に日本を貶めるために作った話であるとはっきりした声明と共に発表したもので、数日で数十万の閲覧があり、おそらく大量にダウンロードもされたと考えられる。

　無論、中国政府、韓国政府はヒステリックに抗議したが、事実に裏付けられたものの重みは違い、余りに大きくなった騒ぎに中立的な立場の歴史学者は一応に日本側の主張に軍配を挙げている。

　中韓自身の国民もそれなりに知性のある者であれば、自国の教えている歴史と日本が発表した事実に裏付けられた歴史、しかも日本側のものは原典にあたることが出来る、を比べればどちらに分があるが明らかである。

　しかし、中国においては、事実を受け止められるものが多かったが、韓国の場合はもともと自分の都合のいい主張以外は受け入れない人が多く、そのため頭から妄言と決めつけて読み通すこともできないものが多かった。

　しかし、両国とも自国の主張はおかしいと思うものが増えたことは事実である。一方で、中国・韓国人に乗せられて日本を非難していた人たちは、さすがに事実を受け止めて、自分たちの日本非難の行動が誤った根拠に基づいていたと気がつくものが多かった。

　そうなると、こうしたことを焚きつけてきた中国・韓国人への怒りが募るのは当然であり、両国出身であることを明らかにしてこうした運動をしてきたものの立場は極めて悪くなった。

　また、これは表面には出ていないが、外交方針を始め日本に様々な注文を付けてきたアメリカからの干渉が止み、ようやく日本独自の路線を走ることになった。しかし、基本的にはアメリカはその価値観において、日本と共通するものが多く利害も一致することが多いので、今後も協調路線をとることは間違いないであろう。しかし、外務省はアメリカから指示を受けてその通りにすることに慣れ切っており、この点は官邸の強いリーダーシップが必要になると思う阿賀首相であった。

　さて、ロシアであるが、プチャーキン大統領は今回は殆ど駆け引きなしで北方領土主要4島、合計面積約5000km2の返還を申し入れてきた。引き換えの条件はレールガンと重力エンジンの技術、それに核融合発電、さらに電動車の技術である。

　阿賀首相は、ロシアに対しては軍事技術であるレールガンと重力エンジンに関して、製造は許さず日本からの輸出に限った。さらに、核融合発電やSAバッテリー、MMモーター製造については当分日本国内には完成品を輸出するキャパシティがないが、日本企業が入って現地にプラントや工場を建設することになった。核融合発電機についての基幹部品は日本から輸出することにして、指導員を派遣して建設を行い、SAバッテリー、MMモーター製造も建屋は現地に作らせ、生産設備については指導員を派遣してやはり基幹部分は日本からの輸出によって組み立てることになった。

　北方4島について、住民が1万6千人ほどもおり、実際のところロシアとしては経済的には中央からの補助金が多く重荷になっていたが、潜在敵国である日本近海に領土を持つ意味は大きく、その意味もあって度重なる日本の返還要求にも応じてこなかった。

　日本としても今更北方の土地を、ロシア人の住民付きで手に入れてもさほどのメリットはないが、固有の領土を取り返すという象徴的な意味では返還の意味は大きい。

　しかし、住民は基本的に日本への返還を望んでおらずこれをどうするかが問題であるが、いずれにせよ居住権は認め、特別在留許可を出すことになった。

　今後、日本領になったことから空港の建設、港湾設備の整備、道路整備、学校の建設や上下水道設備の整備など集中的な公共投資があり、さらに民間ベースのホテルなどの投資も相当なものになると予想されることから、当分は建設ブームに沸くことで住民の懐が潤うであろう。

　さらには当面日本から移り住んで来る人々は漁業関係者と観光業をしよういう人々で多数ではないので大きな軋轢は生まないであろう。

　北方4島の返還に伴って、日ロ平和条約が結ばれることになって、それに合わせてシベリア開発を共に取り組むことになった。この交渉の段階で、日本側が資源衛星のデータによりまだ未開発の数々の資源の場所を掴んでいることが明かされ、当面日本に近いハバロフスク州にある大規模なボーキサイト鉱床とマンガン鉱床の開発に取り組むこととなった。

　通常熱帯、亜熱帯に多くあるボーキサイト鉱床がなぜ亜寒帯のシベリアにあるのか謎であったが、事実そこにあるので、今後需要量が大幅に増える予定の日本にとっても、石油資源の価格低迷に悩むことになるロシアにとっても非常に都合の良い話であった。

　ここでは日本資本が入って、海岸まで鉄道を引き、そこでアルミのインゴットの大生産工場を作ることになった。そのほかに大規模な鉄鉱床や石炭、さらに石油も見つかっているが、鉄については現状では中国の過剰生産が今だに続いており、さらに石油はいずれ工業原料としては長く使えるのでとりあえず開発は棚上げになっている。

　韓国の情勢は混沌としてきた。

　日本の対馬への侵攻を決め、殆ど自国の海上戦力と航空戦力を半減させた大統領キムは全く人気を失ってしまい、最近の世論調査では支持率は10%台に低迷している。さらに、日本ではすでに憲法を改正して、侵略には断固として反撃するということを宣言しており、相手に攻撃の意図が明らかな場合には相手の基地を攻撃するとまで言っている。

　しかもかれらはすでに、超強力なレールガン及び重力エンジン積んだ戦闘機を持っていて、それだけで細ってしまった韓国の軍事的能力をはるかに上回っていた。当初、日本に対馬をめぐる戦いでみじめに破れたとき、韓国内では日本にまた占領されるという論が起きて、日本が憲法を改正しようとしていることもあって、信ぴょう性があると多くの国民が思い込んだ時期があった。

　しかし、日本は憲法改正後の発表では、条項にも謳っている通り、自衛はするが侵略はしないとはっきり宣言して、ようやく韓国国民の懸念も治まったが、その動きを知っていた日本人からインターネットで散々からかわれている。

「自己評価高すぎ！韓国に侵略する何の値打ちがあるよ？朝鮮人の住む半島に済むなんて悪夢そのもの」というのが、代表的なインターネット上の意見である。

　ドルの不足から中国に支配下に入った韓国経済であるが、韓国の経済を支える輸出は最近では好調である。これは、その輸出品の内容が殆ど日本とかぶっているという特性から、日本において最近は内需が爆発して、全く外需に応じられない状況になってきていることと、北朝鮮の安い労働力が実際に功を奏してきたということが大きい。

　北朝鮮の安い労働力が有効ということは、言い換えれば韓国人の労働単価が下がっていくことも意味しているのだが。日本の話は例えば、その自動車の国内生産の95%を国内向けの電動自動車に切り替えて、ごく一部米国とロシア以外はすべて国内向けに流している。

　この点で、日本国外でも日本の電動車を買うことは無論できるが、バッテリーの充電（励起）工場を建てないと運用できない。SAバッテリーと充電工場については、アメリカとロシアに加え、最近はヨーロッパのイギリス、フランス、ドイツ、イタリアなど主要国が続々と日本詣でによって技術締結しているように日本政府と技術交流契約を結ばないとこの工場の建設は出来ない。

　韓国と中国も外交ルートを通じてこの申し込みをしているが、無視されているのが実情であり、入ってきた情報によるとそれらの技術を使う権利は他国に譲渡は出来ないし、情報も出してはならないことになっている。しかし、よしんば契約を結んだ国が他国へすべての情報を渡してもSAバッテリー励起の心臓部は日本から提供されるもののみとなっており、その情報を漏らしたものはその心臓部の供給を止められる契約になっている。

　そのうえに、日本は核融合発電機を発明して、現在大車輪で建設している。国内に全く石油がとれない韓国としてはこの技術は本当の意味でのどから手が出るほど欲しい技術である。

　今後、世界に行き渡っていき、その主流になることが明らかなこの電動車関係の技術、核融合発電であるが、これらの技術を封鎖されている中韓は今後世界の中から取り残されていくことが明らかである。

　さらに、韓国は歴史において、その教科書でも自己賛美し、日本を貶めるためのねつ造を数多くしてきたため、その教科書で育って者たちがさらにその上に重ねたねつ造で日本を歴史認識に関して非難してきた。

　しかし、最近の日本の政治団体と外務省の世界に向けて発表した資料はそのねつ造を余すことなく暴いており、並みの知性があってちゃんと読めば理解できるようになっている。

　流石に、韓国内でもこれらを読むことで自国の偽りの歴史認識で日本を非難してきたことを認識するものも数多く出てきた。

　さらに、今のままで日本からの技術封鎖を受けていると、今でこそ日本が内需のみに集中しているので輸出で潤っているが、数年を経ずして世界でも最も遅れた国になる。後者のことは、韓国民の共通認識になりつつあり、そうすると前者の認識を持ち始めた人々の言うことにも説得力を持つようになってきた。

　なお、現在の日本には、韓国・北朝鮮籍のものが20万人以上おり（これは、韓国、北朝鮮との関係悪化に伴い、犯罪歴のないものは積極的に帰化を進めた結果、いわゆる在日は殆ど半減した）、ある程度の情報は入ってくるが、彼らも日本国民の意識の変化の中で小さくなって暮らしており、結果、新技術関連の産業からは彼らは遠ざけられて実質なにもつかめていない。

　こうして、まず韓国内のマスコミの論調が変わり始めた。中には、まさかの自国の歴史認識がおかしいというものまで出てきたが、これに対して過去あったようにヒステリックな反論は無くなってきており、これに力を得ていわば日本に対して普通の議論がようやく出来るようになってきた。

　そこで、ターゲットになったのが、対馬侵攻を実行した大統領のキムである。つまり、日本との決定的な対立をもたらしたのは全て彼の政策であり、さらには彼の無能が経済の破たんをもたらして中国の傘下に入ることになった。

　現在の中国経済の危機的な状況は誰の目にも明らかであり、近い将来のハードランディングは確実である以上、その傘下にある韓国がどういう目にあうか。北朝鮮との間は雪解け状態にあるが、この国の取柄は核ミサイルだけで、これも日本の技術で封じられてしまい、産業らしきものがなにもなく食料も自給がままならない北朝鮮は完全な重荷になっている。しかも、核ミサイルは日本に対しては戦力ではないが韓国にとっては、いまだに恐ろしい武器である。

　さらに、韓国内の議論は遡って、約2年前に日本の釜山領事館前に慰安婦像を建てたために大使・領事の帰国があり、さらにスワップ協議及び経済協議が中断されたが、あれがなければもともとドル資金ショートもなかった。

　あれが、すべての源だという蒸し返しがあり、その動きに今の大統領も先頭を切って扇動したという非難がさらに強まった。実際の問題は北朝鮮の息のかかったあの動きに愚かなマスコミと国民が乗ってしまい、死に体状態の政府にはどうにもならなかったと言うのが真相であるが、マスコミも国民もそんなことは忘れて、大統領のキムを非難するのであった。

　要は、大統領をスケープゴートにして日本に差し出し、また元のような関係に戻ろうと申し入れようということである。

　以前であれば、日本は、アメリカからこれを受け入れるように強要されたであろうが、アメリカも韓国を完全に見放した状態で、日本がどう応じるか簡単に想像がつくが、自己評価だけは高い韓国人には判らないらしい。