終章――「宴のあと」 Day after ??
現下の情勢があまりにも困ったものですので、ここらあたりで完結といたしました。
読者の皆様、申し訳ありません。
後書きの用語解説において個々の場面の流れを記しておりますので、ご参照くださいませ。
――２０１X年１月２０日、沖縄県那覇市に、３機の航空機が降り立った。
日本国や中華人民共和国、そしてアメリ合衆国の首脳が乗った政府専用機たちである。
その目的は「極東紛争」と呼称されるに至った国際紛争の戦後処理について話し合うためだった。
この頃、すでに日本本土からかつて中国軍と呼ばれていた軍勢は一掃されていた。
９月に発生した「八代大戦車戦」において日米連合軍と南京軍区部隊を中核とする中国軍が激突し、日米の最新兵器群の威力に加えて高千穂方面を迂回した日本側山岳機動部隊が中国軍後方へ回り込み補給部隊と歩兵部隊を蹂躙した結果、機甲部隊主力は壊滅するに至ったのである。
陸上における大規模戦闘はこのあと起こらなかった。
起こったのは、掃討戦だった。
日本側の臨時戦時立法に基づき編成された「日本自主防衛隊」、いわゆる民兵たちがその主力となった。
というのも、大戦車戦の直後に新潟県新潟市において「東韓人民共和国臨時政府」なる組織が独立宣言を行っており、そこに明らかに外国勢力が関与していることが判明したためである。
自称「良識的な」人々が集結し、現役国会議員を旗頭にした彼らは「ファッショ独裁に害された日本政府の無効」を高らかに宣言し、「中華民族の一員であり韓民族の領導により形成された大和民族の正しい歴史を直視した東アジア共同体の一員として」日本列島の正当政府として「中華大家族への復帰」を要望したのである。
彼らの保有する軍事力（明らかに大韓民国軍所属である「義勇軍」）は、潜水艦を通じて送り込んだ特殊部隊によって東京電力柏崎刈羽原子力発電所を制圧。
これに呼応し、東京都内において「東韓進駐軍」を名乗る武装勢力による大規模騒乱が発生した。
国内の１００万ともいわれる在日本外国人が提供された武器により武装し蜂起したのだ。
彼らの主張は端的に言えば以下のようになる。
「日本は我々のものである、黙って従え。」
悪夢であった。
曲がりなりにもこれまで隣人として振る舞っていた人々が敵に回ったのである。
しかも、その主張は日本という存在の否定であった。
これに対抗すべく、日本政府は禁忌に手を染めた。
「民兵を主力とした国内戦」
これが日本政府、というよりは国防軍の解答であった。
陸上自衛隊時代から貯蔵していたものに加え、北米大陸から緊急輸入した歩兵火器により武装した民兵たちは次々に戦力化され、国防軍部隊の間接的指揮下においてその数は１２０万を数えるに至ったのである。
そして彼らはあまり練度が高いとは言いがたかった。
「ケースP」あるいは「コソヴォ」――起こったことはこの一語で表現される。
この頃海外放送などを通じて明らかになりつつあった中国大陸における在留邦人の惨状が、惨劇に拍車をかけた。
国内において虐殺と虐待と悲劇と喜劇が荒れ狂う中、次に事態が動いたのは太平洋だった。
日本側による種子島水道に対する機雷散布が行われ、俗に第1列島線と呼ばれる日本列島から琉球諸島にかけてのラインが閉じられることを恐れた中国側は東海および北海艦隊の全力出撃に踏み切ったのだ。
日米連合は、ペルシャ湾における英国オイルメジャータンカーへの攻撃を理由に参戦を決定したNATO諸国軍を待たずに、七十数年ぶりの艦隊決戦へと踏み切ったのである。
初撃は、中国軍による対艦弾道弾の飽和攻撃。
核弾頭を用いたEMP（高エネルギー電磁パルス）攻撃は一定の効果を上げたものの、日本側対潜艦隊は中国側の潜水艦隊を狩り出し続け、２隻の原子力空母を守り切ることに成功する。
中国側占領下島嶼群から発進した航空部隊と米空母艦載機が死闘を展開する中、日本側はまたしても「戦略的奇襲」に成功する。
厚木基地から発進したP－１およびP－３C対潜哨戒機部隊合計１００機あまりによる対艦ミサイル攻撃がそれであった。
空中給油まで利用して無理をした結果、攻撃隊が発射した対艦ミサイルはその数１１００発。
わざわざロートルなF-4支援戦闘機まで持ち出して行われた第２撃において４００発あまりが投射された結果、中国側の迎撃網は飽和した。
結果、中国海軍の主力艦隊は壊滅。
すでに東シナ海に展開していた日米の潜水艦隊は敗走する中国艦隊を逃しはしなかった。
そして、太平洋上の海中からは、対艦弾道弾の発射された基地に対して１１発の「トライデント」SLBMと５０発の２００キロトン級核弾頭が飛翔しつつあったのである。
こうした状況をみた中国本土では、反政府運動が荒れ狂いはじめた。
はじまりは特に政府には反抗的であった瀋陽軍区。かつての満州国を領域とする中国東北部管轄の軍区である。
彼らが黙認した結果、中国本土では恐怖が伝染しはじめた。
なにしろ、２０万を数えた在中国日本人の大半は、政府による景気のいい宣伝に乗せられた彼ら自身によって虐殺あるいは暴行され尽くしていた。
自身の行為に対する報復を避けるためにも、誰か「責任転嫁先」が必要となったのだ。
まったく勝手な話だが、彼らは彼らなりに情勢を冷静に見極めていたのだろう。
こうした動きに対し、南京軍区や北京軍区は動揺。
上海市において行われたデモに対する発砲事件がインターネット中継で全国に報道されたことをきっかけとして全国において「伐軍運動」が伝播していったのである。
そして１１月２０日、霧のたちこめる北京天安門において大規模デモが発生。
これに対して警備部隊が発砲したことを理由に暴徒と離反した警備部隊は「革命」を呼号し政府中枢へと襲いかかった。
最終的には８日後に瀋陽軍区部隊が北京に入城することで事態は収拾されたものの、それでおさまらないのが南京軍区だった。
何しろ彼らは多くの戦力を日本本土へ置き去りにしている。
しかも、情勢は明らかに「悪いのは戦争をそそのかした軍部の一部である」という流れになっていた。
主戦派であった北京系官僚や政治家たちも北京を脱出し、彼らは「正当な戦争の継続」を主張していた。
中華は、南北とそれ以外に大きく分裂したのである。
１月現在、日本本土においては「売国奴」どもに対する度が過ぎた報復の嵐が吹き荒れており誰もがそれを見て見ぬふりをしている。
ことに、日本本土侵攻に積極的に協力した人々や、日米連合の出動を妨害した集団や一部地域への目は厳しく、自治体や県の分割すら視野に入れられる憎悪が充ち満ちていた。
中華は、どさくさに紛れた抜け目ないロシアを後立てに独立を宣言した東トルキスタンや独立独歩路線を歩む四川・チベット系、そして南北に分裂していた。
それ以外の諸国は、どさくさにまぎれてうまい汁を吸ったロシアと、最悪の時に最悪の選択をした結果明確に敵対したと認識され国際的な非難を浴びる某国、そしてともかく強国としての威信を示すことができたアメリカとそれぞれ対照的である。
鋭い視線と殺気に満たされた会場で、三人の首脳が文書にサインをする。
握手は――当然苦虫をかみつぶしたようである。
日本本土や中国本土において繰り広げられた悲劇の清算には、おそらく数十年が費やされることだろう。
とにもかくにも、このようにして「夏」は再び過ぎ去ったのだった。
「どうしてこんなことに？」
そう問われれば、誰もが多かれ少なかれ首をかしげることだろう。
ただし顔をしかめながら。
つまりは、戦争とはそういうものだろう。
【完】
とりあえず、予定していた流れのみを投稿いたします。
「このようにならないこと」を願いつつ、本稿を閉じさせていただきます。
【用語解説】
「八代大戦車戦」――９月１１日から１２日にかけて発生した大戦車戦。正面からスチームローラーのように突破を図る中国軍部隊に対し、日本側の７４式戦車を中心とした部隊は防御戦闘を展開。上空では九州北部の各空港から発進した制空戦闘機部隊が制空戦闘を展開していた。
側面から中国側防衛線を食い破ろうとする米軍部隊は数の劣勢から攻めあぐねていたものの、日本側がかき集めた野戦特科（砲兵）部隊が中国側の砲兵および野戦対空装備を「狙撃」しはじめると形勢は互角に推移。
それでも開戦後３時間あまりで熊本城をはるかに望むまでに戦線中央部は後退していたが、その時点で勝負は決した。
宮崎・大分県側から山岳地帯を機動するという中国側の常識を越えた機動により日本側の１０式戦車部隊および１４式高機動戦闘車部隊が中国側後方に出現し、同時に制空戦闘の終結を待たずに支援戦闘機部隊が現地に投入されたためである。
これにより中国軍主力部隊は壊滅。
しかしながら、撤退時に戦術核兵器が使用されたために日本側１個師団および米軍２個旅団が壊滅状態に陥った。
「日本自主防衛隊」――八代大戦車戦において勝利したものの大被害を受けた日本政府が国防軍の補助線力として急遽編成した民兵部隊。
現地警察や消防団を武装化したものから、三連動大地震による避難者たちの中から志願者を募ったものまで多種多様な構成員を有する。
補助線力であるために保有火器は旧式な小銃や対装甲ロケット弾などのほかは、軽トラックの荷台に機関銃を載せたものなどである。
しかし、戦争に「適応」した日本人の反応は抑え込まれていた怒りもあわさり激烈で、多くの悲劇を列島上に出現させることになる。
「戦時立法」――軍事刑法を主とする「戦争を行うための法律」のこと。
ゲリラなどの即刻処刑やスパイ行為の防止などが行えるが、最大の特徴は「戒厳令」の発令を可能とすることにある。これにより、いわゆる平和運動や言論の自由を盾にした輿論戦は暴走した日本側民兵部隊による過激な弾圧対象となった。
「東韓人民共和国臨時政府」――日本側の良心的勢力が結集し、戦争の終結と日本側の譲歩による東アジア共同体建設を目的に行動しはじめた組織。
本部にして臨時首都は新潟県新潟市。中国側の動員によって集結していた民兵たちが領事館を中心に蜂起し、新潟市の中心部を占拠していた。
名の由来は、「日本は百済の末裔である韓民族の移民によって建設された」「中華の文明を受け入れて平和裏に発展する」「日本なる軍国主義的な名前を捨て去り、歴史的に正しい東韓列島を国名として冠する」という設立宣言に由来する。
その実態は中国政府の傀儡組織であり実権はないに等しいものの、高官に就任した良心的政治家たちは満足していた。
彼らは日本政府の無効を宣言し、人民解放軍ならびに朝鮮半島の南北両国による進駐を要請しており、のちに日本人の多くの怒りを買うことになる。
「東韓進駐軍」――中国軍の日本本土侵攻に伴い組織されたとされる武装組織。
三連動大地震により警戒態勢が緩んだ地域や日本海側を経由してもたらされた武器を手にした在日本中国人およびそれに相乗りした人々によって構成される。
中国「軍」は彼らを「東韓列島唯一の合法的武力」として認知したとされ、それ以外の国防軍は「中華大家族からの分離主義者」と断じている。
各地の送電線や官公庁を襲撃し、終戦までに１８００回を越えるテロ事件を起こしたとされる。
その報復を受けることで壊滅した。
「日本は我々のもの」――そもそも日本は中華の文明によって教化され、百済からの移民によって建設された。そのために中華大家族の一員である。
しかし軍国主義にかぶれた日本人は中華に大きな被害を与え、なおかつ反省していない。そのため当然の権利として懲罰を行い、正しい道へと引き戻すことは聖なる義務である。
これが中国側の主張であり、それには中国側以外の賛同者も多かった。
「コソヴォ」――旧ユーゴスラビアを構成していた自治共和国。人口の９割をアルバニア系が、１割をセルビア系が占めていた。そこで何が起こったのかは歴史書を参照されたい。端的に述べるなら、かのリヨンの虐殺者が述べたように「一瞬の恐怖はかえって人道的である」という言葉が示唆に富んでいるといえよう。
「在留邦人の惨状」――開戦以後、現地公安当局による拘束を受けていたものの、八代大戦車戦における「虐殺」に怒り狂った人々の前に「差し出された」。そこで起こったことは、彼ら自身が悲劇と信じる過去の歴史以上であったとされる。
終戦までに生き残った在留邦人は１０００名以下であった。
「種子島水道に対する機雷散布」――中国本土近辺に対する機雷散布は、９月１１日の大爆発の間を縫ってすでに完了していた。１０００機の知能機雷による封鎖に続き、中国側兵站基地となっていた奄美諸島および先島諸島近辺の封鎖が計画され、さらに５００機以上の機雷が散布される予定だった。
これにより、中国側の安全に通過可能な水道は宮古水道に限られることになる。
「東海および北海艦隊」――すでに海上に出ていた艦隊に加え、崩壊した軍港に残存していた３０隻あまりが出港した。この過程で４隻が機雷に接触し沈没。南海艦隊から北上を試みた原潜部隊にも２隻の被害が出ている。
すでにドック群が破壊された中国側にとって、これが残された海軍力のすべてであった。
なお、この間も太平洋上の巨大な「標的」へと殺到し続ける中国側潜水艦隊は狩り出され続けており、中国軍首脳が中止命令を出すまでにその数は３分の１に激減している。
「対艦弾道弾」――陸上発射型の弾道ミサイルであるが、目標を海上の空母機動部隊などの艦隊とするもの。ただし発射後に命中までは１０分あまりの時間がかかるため、照準の都合上から実際の弾頭は核弾頭に限定される。
このとき発射された弾道弾は四川基地および吉林省通化基地などから５０発あまりであった。
これを日米側は「核攻撃」と認定。のちの報復攻撃へと繋がることになる。
なお、執筆開始当初は通常弾頭ないし劣化ウラン弾頭と考えていたものの、運用予想図と称するCG映像がネット上に出回り明らかに核弾頭が搭載されていることを知った筆者はいろいろな意味で腰を抜かしたことを付記しておく（早期警戒衛星に探知されると即座に報復核攻撃を受けそうなものを作ってどうするんだ…）。
「EMP」――高エネルギー電磁パルス。核爆発に伴って生じる強力な電磁波で、電磁誘導の法則に従って電子機器を焼き切ることができる。これにより迎撃装備を作動不能にさせるつもりであったようだが、冷戦時に対策を施されていた日米の艦隊にはあまり通用しなかった。この爆発により、奄美諸島のインフラ設備は甚大な被害を受け、かえって中国側の兵站を混乱させることになる。
「守り切る」――日本側の艦隊は攻撃力よりも対潜・対空能力を重視していたうえに、米空母2隻から発進した航空機群計１００機あまりが防空戦闘を展開したいた。そのために日本側は対潜戦闘に集中できた。それでも、駆逐艦「冬月」と「暁」が轟沈するなどの被害を受けている。
「対艦ミサイル攻撃」――厚木基地に集結した日本側の対潜哨戒機部隊はフル装備の対艦ミサイルを装備し、海上を大きく迂回して奄美諸島沖の戦場へと突入した。
射程４００キロを誇る日本ご自慢の対艦ミサイルは中国側の迎撃ミサイルの射程外から艦隊に殺到したのである。
そして、１１００発という数に加えてステルス対艦ミサイルを多数含んだ内容は中国側の対応能力を超えていた。
これに時間をあわせて日米艦隊からも多数のミサイルが発射されており、とどめに行われた支援戦闘機部隊の突入により最終的には３０００発近い対艦ミサイルが中国艦隊に殺到した。
「核弾頭が飛翔」――対艦弾道ミサイルの使用とEMP攻撃をもって日米両軍はこれを「核攻撃」と判断。同害復讐の原則から報復攻撃を実施した。
発射を担当したのは日本国防海軍がレンタルした原潜「長門」であるとも、米国原潜であるともいわれるが、発射地点は沖縄本島南方であり、中国側の早期警戒衛星および迎撃システムの対応能力を超えた。
核弾頭５発がミサイル基地上空におけるEMP攻撃を担当し、残る４５発のうち通化基地周辺には８発、中国東北部のミサイル基地および空軍基地には合計１２発が使用される。残る１２発は四川省における対米弾道ミサイル基地群に、最後の１３発は南京軍区の各基地に対し使用された。数が多いのは、一発で巨大な威力を持つ弾頭を用いるのではなく「まんべんなく破壊をふりまく」ためである。
なお、弾頭数は、中国側が使用した対艦弾道弾の数とあわせられている。
「瀋陽軍区の黙認」――容赦なく核による報復が実施されたことと、中露国境地帯の緊張により瀋陽軍区はいち早く情勢の不利を悟った。そのため、インターネット上の検閲を緩め、世論の形勢を許したのである。
「革命」――世論の形成を見た北京軍区および公安当局は、「政府中枢への責任転嫁」を決意し反抗。しかし日米による報復を恐れ暴徒化した人々は政府中枢に襲いかかり「宴」を楽しんだ。これに伴い、政府中枢は実質的に消滅する。
この状態にあわてた瀋陽軍区部隊が２個軍を割いて介入しなければ、さらなる悲劇が発生していただろう。
「分裂」――いくら敗北を悟ったとはいっても、自身の身の破滅を意味する謝罪はできない。そのため、今や中華の敵とされた南京軍区にはそうした人々が集まり形だけでも交戦の継続を主張せざるを得なくなったのである。
作中１月現在、反乱が相次いでおり、特に戦略拠点となる三峡ダム付近では激しい戦闘が継続している。
「県の分割」――ことに先島諸島と沖縄本島における対立は熾烈であった。
「報復」――お察しください。
「悲劇の精算」――日本本土で繰り広げられた宴においては、多くの「巻き添え」が生まれており恐怖と憎悪が蔓延していた。
これに加え、日本全体が日清戦争後に逆戻りしたような好戦的感情に充ち満ちており、この後の日本の軍拡は必至であろう。
また、敗北することになった中国側に対する視線は厳しく「変節」を考慮に入れても雪解けが訪れるには世代交代を待たねばならないと思われる。
