性犯罪

　今回も自称フェミニストの暴言を取り上げます。

　サッカーの日本代表選手が不同意性交か何かで訴訟案件になり、一旦は代表選手から外れましたが、不起訴となった事実を受けて代表選手に復帰したところ、自称フェミニストが聞くに堪えない罵詈雑言を並べ立てていました。

　そもそも不同意性交を処罰する法令の規定が曖昧で、悪く言えば後出しジャンケンのようなことで、相手を犯罪者に仕立て上げることが可能な法令になっています。

　端的に言って冤罪を量産できる法令になっていますが、不同意性交を処罰する法令についての考察等は別稿に譲ります。

　さて自称フェミニストの主張をそのまま摘要すると、韓国芸能人は全て排除ですし、そのような韓国芸能人を持ち上げていたテレビ局などは全て廃業せねばなりません。

　「無知は罪」と言われますが、今回の事例はその典型例でしょう。

　韓国の性犯罪発生率は、日本の４３倍とも言われています。人口が我が国の半数程度ですから、発生件数は２０倍程度でしょう。

　十数年前ですが、韓国芸能界を震撼させた事件が起きました。

　女優のチャン・ジャヨンさんが自殺し、その遺書には性上納を強制された旨が記載されていたのです。

　韓国の司法当局が捜査した結果、名指しで記載されていた人々は「特別な問題意識なしに慣行的に行為をした」＝「いつもの、よくあることなので誰のことか、いつのことか不明」という曖昧模糊とした証言が出されたのみで、不起訴処分として終わりました。

　更に所属事務所の不祥事について再捜査の時には、この性犯罪の部分は無視されたようです。

　韓国芸能界とは、そういう業界なのです。

　女優の被害状況も悲惨ですが、韓流タレントと呼ばれる男性陣の性犯罪（加害）も驚くほど多いです。

　内容量が膨大ですので個別の事件については取り上げませんが、興味のある方は「韓国俳優　性犯罪」で検索をかければ、幾つもの事件を目にするでしょう。

　そうした最新の事例よりも印象深い事件があります。

「釜山女子高校生連続暴行事件」

　2006年に発生したこの事件を超えるような衝撃的な事件は幾つもありますが、それでも短期間に複数の相手から性被害を受けてしまうという特異性が、この事件からは感じられます。

　更にそれ以前の「密陽女子中学生集団暴行事件」では、加害者である少年たちが誰一人として処罰されなかったという事例すらあります。

　性犯罪の低年齢化も進んでおり、2008年頃には小学生の男子児童が女子児童に性的暴行を加える事件が発覚しており、これは以前より常態化していたとの報告もあります。

　最近では2018年頃に「バーニング・サン事件」という韓国芸能界を巻き込んだ事件が発生しており、これは性犯罪の他にも違法薬物や猥褻動画の撮影、違法撮影動画の流布など多岐に亘る犯罪の温床となっていた事件でした。

　薬物事件と言えば、今年の五月に都内のNPO法人役員が、違法薬物の所持で逮捕された事件がありました。

　案の定、当該NPO法人が保護していた少女にまで薬物使用を勧めるなどしていましたが、この事件の続報が出ない時点で、我が国の報道機関はその能力の大半を失っていると見て間違いないでしょう。

　保護した少女を薬漬けにしようとした事件について、自称フェミニストが当該団体に抗議したという話も聞きません。

　女性の人権保護を訴えるならば、当該団体が責任を負うように猛抗議するのが当然でしょう。

　私はこの所持事件が発覚した翌日、SNSで言及していた国会議員の方に、「保護した少女に薬物使用している疑いが拭いきれません」と助言しています。その直後ぐらいに少女に薬物使用を勧めたという事実が明らかになりました。

　多くの事件や出来事を見ていると、共通した動きがあるものです。

　これを歴史に学ぶ姿勢とでも呼ぶのでしょうか？

　視野は広く持ち、事件の裏側に隠された物事を類推する能力を身に着けたいものです。

　なお自称フェミニストの主張に従うならば、韓国旅行に行く人も、勧める媒体も全て性犯罪者の加害者ということになります。

　一部の犯罪者を全体に当てはめるような行為は慎みたいですね。

　なお、韓国旅行については性犯罪以外にも暴力事件などもありますので、単独行動などは避けるのが常識です。

　参考事例としては「弘大日本人女性暴行事件」をどうぞ。