国際機関では

前回の続き。

３つの国の沼から検出された未知の毒物について、

２つの国が国際機関に通報していた。

日本、そして、Ｂ国の旧宗主国。

Ａ国で採取されたサンプルは廃棄されていた。

通報先は、国際刑事警察機構で、

この物質を使ったテロが危惧されていた。

機構の会議室では、

「どこかの国の生物化学兵器研究機関で開発されて、

何らかの理由で外部に持ち出された可能性も」

「日本とＢ国以外ではどういう状況なのか」

「こちらで掌握していない国で同様の事件が起きたこともありえる」

「この毒物を製造するためには、高度な専門知識と、

大がかりな設備が要る。

設備を建設して稼働させる資金も必要」

「解毒の方法もないので、ヒトに使われるとどうしようもない」

日本では、警察庁が化学工業の業界団体に協力を要請して、

今回の毒物について、製造可能な事業者が推定できるか照会した。

「日常的に使われる、あまり強くない毒物については、

こちらの会員である事業者が製造しています。

製品としては、殺虫剤や除草剤、農薬などですね。

そのような毒物は大量に製造されます。

商売になるので。

ただし、未知の毒物で強い致死作用があるものは、商品にはなりえません。

製造禁止になるのは確実なので。

調査しましたが、私どもの会員で、お問い合わせの毒物を製造しているところはありません」