1953～1974
後日、追記可能性あり
1953年
2月11日
津軽停戦条約が発行
日米蝦ソの各国が停戦に署名
津軽海峡を境に国境が布かれる
但し、正式な国交は成立せず
3月14日
停戦に対する問題で国会で批判発言が多発し
首相の小さな失言がマイクに拾われて騒動になったことを理由に衆議院が解散される
7月27日
朝鮮戦争休戦
ソウルを失った、高麗民国は釜山を首都と制定
朝鮮人民共和国はソウルに首都機能を移転
朝鮮総督府跡を官邸とした
国境線は37度線付近
10月1日
日本国 町村合併促進法施行
11月6日
蝦夷人民共和国で地方自治法が制定
千島区、首都区、樺太区、渡島区、道北区、道東区、苫小牧区の7区長が実質統治し、その7区長の投票で元首が決まる方針になる
7区長の制定は、蝦夷人民議会が任命
12月25日
奄美諸島、日本に返還
1954年
6月2日
来月発足する、陸上防衛隊の海外派遣が参議院で検討される
7月1日
復員省が防衛省に再編される
日本陸上防衛隊
日本海上防衛隊
日本水陸戦隊（海兵隊みたいなもの
日本航空防衛隊
が内部に設立
防衛隊の行動は大きく制限されたが
海上防衛隊と水陸戦隊は多少の行動は認められた（蝦夷人民共和国との戦争のため）
海上保安庁傘下の戦艦大和と長門が防衛省傘下に戻る
1955年
12月15日
蝦夷人民共和国と日本（2回目）の国連加盟決議がされるが
蝦夷人民共和国は英米の拒否権行使
日本はソ連の拒否権行使で
加盟ならず
1956年
新市町村建設促進法と広域地方自治体法が成立
北東北３県と大阪府兵庫県の統廃合が行われるが、大阪、兵庫は難航
秋田県八郎潟を干拓して北緯40度以北を日本航空防衛隊、以南を水田に使用とする計画が決定
大規模国家計画が始動 翌年4月から開始
1960年
大都市地域特別区設置法と首都法が設立
大都市地域特別区設置法
200万人規模の府県（当時）に対して、特別区を設立して良いよと言う法案（その後の人口増で制限が上昇）
首都法は首都は基本的に東京とするが
災害等により、東京が首都機能を維持できない場合
大阪都に機能を一時避難することとする（1992年改正）
12月
ベトナム戦争勃発
北ベトナムには、中華人民共和国とソ連と朝鮮人民共和国がすぐに援軍を出すほか
蝦夷人民共和国は非公式に援軍を派遣
南ベトナムは、アメリカ、中華民国、高麗民国、フィリピン、タイ、オーストラリア、ニュージーランドが援軍を出した、一方日本は、この時は不参戦
1961年
大阪都と東陸道が発足
神戸市の大部分が大阪都に編入される（丹波地方も大阪都と京都府に編入）
都庁は大阪府庁に置かれた
兵庫県は姫路市に県都を移転
東陸道は
青森支庁、秋田支庁、盛岡支庁、北上支庁の4つが置かれる（道庁は岩手県庁舎を盛岡支庁と兼用）
北東北3県の統合については、
国防戦略も理由の視野とされている
1962年10月20日
八戸沖で蝦夷共和国釧路から東陸道釜石への密輸船が拿捕される
昆布と重火器が満載されており
問いつめたところ
昆布は東京都内のある料亭への秘密裏での売却
重火器は八郎潟埋め立て現場、陸上防衛隊北上基地と東陸道北上支庁襲撃計画のためと白状
この騒動で、オリンピック後に南ベトナム側に航空、後方支援の２つのみに限定して参戦を決めた
10月25日
花巻市と秋田市に潜伏していた蝦夷人民共和国の工作員を破壊活動防止法違反で逮捕
蝦夷人民共和国上層部は、工作員等が独断でやったことで我々は関知していないと声明を発表
工作員も蝦夷人民共和国軍釧路千島方面隊の命令でやったと言い
蝦夷人民共和国政府首脳は釧路千島方面隊将校を軍事規定違反として逮捕するに至る
同じ頃、アメリカでもキューバ危機が発生しており
この二つの騒動が最悪の場合 第三次世界大戦の引き金になりかねた
1963年
7月16日
日本初の高速道路が開通
9月25日
朝鮮半島の高麗民国と朝鮮人民共和国の休戦ラインに朝鮮人民共和国が壁の建設を開始 翌年3月には朝鮮人民共和国と高麗民国の朝鮮人民共和国国境内側に
20ｍの壁が完成したのだった
無論 理由は脱北の阻止
1964年
10月1日
東陸道八郎潟に
大潟村と大潟航空防衛隊基地が設立
日本初のモデル農村と空軍基地の共存
同日
東京と大阪をつなぐ
東海道新幹線開業
日本国内の二大都市を繋ぐ超特急路線の開業は 大きな成果をもたらし
蝦夷人民共和国でも、鉄道網と千歳空軍基地の強化が進められた
10月10日
東京オリンピック開幕
アジア初のオリンピックで 大規模な経済効果をもたらした
蝦夷人民共和国は、日本との外相クラスでの会合を望み始めるも
ベトナム戦争やキューバ危機を理由に言い出せなかった
1965年
11月10日
中華人民共和国で文化大革命勃発
蝦夷人民共和国でも一時火種が出たが鎮圧に成功
1966年
5月18日
本州北部への新幹線整備法が制定
11年後に東陸道新幹線開通
7月1日
フランス、NATO軍事機構脱退と蝦夷人民共和国を国家承認
9月1日
南北日本国連加盟（イギリス、アメリカ、中華民国も蝦夷人民共和国を承認）
ベトナム戦争の最中
多くの植民地が独立国連加盟に乗じて
この時、南北日本首脳会談が行われるも、不調に終わる
1967年
7月15日
米国の極東戦略の厳しさと昨年のフランスのNATO軍脱退を苦に
極東アジア版、NATO
東アジア条約機構（EATO（EastASiaTratyOrganization））
が発足 本部は当時米国占領下の沖縄県那覇市に置かれる
加盟国は、アメリカ、日本、中華民国、フィリピン、
マレーシア、シンガポール、インドネシア、オーストラリア、ニュージーランド、タイ
1970年
5月
本州四国連絡橋公団が発足
計画では、広島ー愛媛は道路単独橋
他は道路鉄道併用橋とされる
（史実と違い、児島ー坂出は在来線のみとの併用橋とし、新幹線は神戸ー鳴門線と決定）
18日
本州北部新幹線整備法が改正され全国新幹線整備法になる
要因として東海道新幹線の利益が要因とされている
10月29日
道路構造令施行
日本国内において
東陸道内の高速道路を除く全都道府県の道路構造が同じになる
東陸道内の高速道路に置いては有事の代行滑走路のために対象外にされている
1971年
9月
日藤食品（モデル日清）が即席カップめんを販売開始（うどん、ラーメン）
日本政府も軍のレーションや有事のために日藤食品に毎年300万食受注
10月25日
国際連合決議で中華人民共和国が国連加盟
ただ、常任理事国問題で
決議が二転三転
史実では中華民国が脱退するが此処では居座り
11月に、常任理事国をインドとする案にアメリカ、ソ連、フランスを初め、多くの国が賛成した（反対したのは、イギリスとパキスタンとカナダのみ）
1973年
2月
埼玉県浦和と東陸道青森をつなぐ東北自動車道が北上まで開通
そこから盛岡方面と秋田横手方面に分岐が決定
5月
政権交代発生
蝦夷人民共和国との平和的交流を中心とした民主共和党が政権獲得
これがのちに大いに役立つことになるとは誰も知らなかった
9月
本州四国連絡橋工事が正式に決定（同時建設）
だが、翌月に大きな騒動が起きるともつゆ知らず
10月6日
第四次中東戦争勃発
この戦争に日本も空母による航空支援を検討するが
中東各国の石油輸出規制に伴い、
派遣を中止
だが、中東各国は、
EATO加盟国もイスラエル支援国家だとして禁輸政策を強行
本四架橋は一時凍結状態になり、東陸道内の高速道路も
横手ー大曲間の盛り土工事のみを行う状態になった
11月3日
日蝦首脳会談が 3つ目の被爆地である 函館で開催
旧青森県域と渡島半島の陸軍駐屯人数と津軽海峡内での軍艦の航行の事前報告
離散家族の再会、正式な大使館の設置を認めると言う
函館会議が6日まで続けられ、
双方とも納得して、握手した
その裏で、
即席カップめん等の食品技術を提供し、石油を入手
ソ連も異変には気づいたが、極東戦略の安定化のため黙認
アメリカも石油危機による問題で、敢えて中立
11月20日
本四架橋計画の大幅な見直し計画により
尾道ー今治線の建設無期延期が確定
児島ー坂出線開通後に神戸ー鳴門線の建設開始を決定（人員面から）
1974年
3月25日
国際司法裁判所で、竹島領有裁判が決議され
竹島の日本領が確定する
高麗民国、朝鮮人民共和国は批判するが、米ソともに黙認、
蝦夷人民共和国も領有権を主張しても距離的問題などがあり黙認
賠償金請求はなし
