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帝國の興亡〜世界統一戦〜  大規模修正中  作者: 007
第1章 国連無き世界

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解説 大亜細亜連合

大亜細亜連合は1945年8月20日に大日本帝国帝都東京で調印式が行われ、同日に設立された。

設立目的は公式には亜細亜・太平洋諸国の『共栄と安全保障』。大東亜戦争で欧米植民地主義を打倒した大日本帝国が主導し、『亜細亜人の亜細亜』をスローガンに、神聖ゲルマン連邦帝国への共同戦線を形成し、『亜細亜協和』の理想を『実現した形』として宣伝している。

だが実態は大日本帝国の衛星国連合である。大東亜戦争での東南亜細亜占領地を『独立』させたが、経済・軍事・外交は全て対日追従である。中華民国・ロシア連邦も成立経緯に大日本帝国が深く関与し、アメリカ合衆国・カナダ・オーストラリア・ニュージーランドは敗戦国であり、大亜細亜連合加盟国全てが結果的に、経済・軍事・外交は全て対日追従となる。

神聖ゲルマン連邦帝国という強大な共通の敵がいる事による、『寄らば大樹の陰』的な理論となっている。これにより総人口約15億人規模の巨大市場を形成し、大日本帝国が大亜細亜連合のエネルギー資源と人的資源をある種利用しているが、亜細亜協和の理想実現により大日本帝国主導の経済成長を加速(年平均15-20%)させている。


大亜細亜連合の1965年第三次世界大戦勃発時点での総加盟国は25カ国になる。加盟国は分類して役割を明確にされていた。中核国(常任理事国、軍事・経済の中心)は何と言っても大日本帝国だった。大亜細亜連合盟主であり核保有による強大な軍事力で主導権を握っていた。

しかし太平洋帝国とも呼ばれる海洋帝国であり、人口も少ない為に海軍を最優先にし次点に空軍を整備している。

その為に陸軍は大亜細亜連合加盟国の大陸国にある種任せて負担分担としているが、それなりの規模の陸軍は整備している。経済力は世界最大の経済大国であり、大亜細亜連合GDPの60%を占めている。

その他加盟国は次の通り。

中華民国(陸軍主力提供、人的資源・工業生産。旧共産系反日残党が問題。)・ロシア連邦(石油・鉱物供給、陸軍主力。対日依存)・インド連邦(陸軍・人的資源、南亜細亜防衛拠点。)

満州国・タイ王国・ビルマ連邦・マレー連邦・インドネシア連邦・フィリピン共和国・ベトナム帝国・カンボジア王国・ラオス王国(石油・ゴム・鉱物輸出、軽工業。大日本帝国資本のインフラ投資で成長中だが、搾取感あり。)

アメリカ合衆国(再軍備後、東海岸防衛主力。国防軍は大日本帝国製装備依存。)

カナダ連邦・ニュージーランド連邦(資源供給、海軍補助。)

大英帝国領オーストラリア(大英帝国のオーストラリア亡命政府、資源供給、海軍補助、)

モンゴル・チベット・パキスタン・セイロン・イラン帝国・イラク王国・トルコ共和国・シリア・レバノン・ヨルダン王国・ペルシャ湾岸連邦

組織構造と運営は次の通り。

最高機関は大日本帝国帝都東京に建設された大亜細亜連合総本部で、年1回開催される『大亜細亜連合総会』である。大亜細亜連合の全加盟国首脳が出席し、議決は多数決だが最終的な採決は大日本帝国が判断する為に神聖ゲルマン連邦帝国は形だけの形骸化した組織だと批判している。

常設機関として加盟国間の総合的な政策を話し合う『大亜細亜連合理事会』、経済・貿易・投資等を専門的に話し合う『大亜細亜連合経済委員会』、加盟国間の軍事交流・軍事支援・軍事改革等を専門的に話し合う『大亜細亜連合軍事委員会』が設置されている。

表向き大亜細亜連合は亜細亜協和による『対等連合』 であり各国の主権尊重と総会での議論を重んじるが、実態は『大日本帝国の絶対的覇権』にあり経済援助・軍事支援の見返りに投票誘導が行われている。しかも加盟国の反日活動は帝国情報庁が抑圧している。


大亜細亜連合の経済・軍事の役割は次の通りである。

経済は大亜細亜連合加盟国間での単一市場であり、大日本帝国『円・銭』を基軸通貨として域内は関税無し。大亜細亜連合共通規格を採用しネジに至るまで共通化している。大亜細亜連合加盟国の全てのインフラと資源開発は、大日本帝国財閥企業が独占している。

だがある種それに関連する大日本帝国からの技術移転と、大日本帝国が開発した資源の活用が大亜細亜連合加盟国の経済拡大要因になり、大亜細亜連合全体のGDPも大幅に成長を続けていた。

軍事は合同軍となるものは存在しないが、大亜細亜連合が集団安全保障組織でもある為に戦時には、加盟国は自国の軍事力を派遣する。その為に軍事演習として毎年『亜細亜防衛演習』として加盟国各国の軍隊が参加し、実施していた。


大亜細亜連合は成立の経緯や大日本帝国の覇権的な態度による内部問題もある。反日活動は神聖ゲルマン連邦帝国程大規模では無いが、旧アメリカ領の白人ゲリラ・中華の共産残党・イスラム教の一部過激派・白豪主義を引きずるオーストラリアの一部勢力が暗躍している。それらは大日本帝国の帝国情報庁と内務省警保局公安部が監視・摘発している。

ある種のひずみとして経済格差や皇民化による文化的強制同化・資源搾取への不満は一部から噴出している。

だが大日本帝国は軍事力・経済力で強固な団結感を演出しており、総じて大亜細亜連合全体の士気は共通の脅威である神聖ゲルマン連邦帝国に対抗する為に維持されている。

神聖ゲルマン連邦帝国が狂気とも呼べる階級社会を構築している事から、ある意味で比較対象として『大日本帝国の方がマシ』と納得している事もある。

ある程度の経済格差や皇民化による文化的強制同化・資源搾取への不満に目を瞑れば、大亜細亜連合設立前より経済発展しているのは事実である為に、大日本帝国の姑息な支配戦略が垣間見えている。

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