解説 大日本帝国諜報機関
帝国情報庁（Imperial Intelligence Agency）
設立: 1946年4月1日（戦後改革の一環）
位置づけ: 総理府直轄の独立機関。国防省・内務省・外務省から独立し、文民統制を徹底。
役割:
– 対外諜報（神聖ゲルマン連邦帝国の軍事動向、核開発、各属州の情報収集）
– 工作活動（南米代理戦争での神聖ゲルマン連邦帝国に対抗する反政府勢力支援）
– 技術諜報（米国接収技術の保護と、神聖ゲルマン連邦帝国側の技術盗用）
規模: 約3万人（本部東京以外に、海外支部多数）
特徴: アメリカ占領時にOSSのノウハウを吸収。そして大日本帝国が創設したのが帝国情報庁であり、世界最高レベルの人的諜報網と分析能力を保有している。1965年の第三次世界大戦勃発時点では、神聖ゲルマン連邦帝国の核弾道ミサイル配備状況をほぼ完全に把握している。
長官: 通常は外務省または内務省出身のキャリア官僚が文民として就任する。
内務省警保局公安部（通称：公安部）
位置づけ: 内務省警保局内の執行部門であり、第二次世界大戦前の特別高等警察を改編した。
役割:
– 国内の反体制活動監視
–思想政治犯の取り締まり
– 神聖ゲルマン連邦帝国諜報機関工作員の摘発・二重スパイ化
– 大亜細亜連合加盟国間の治安情報共有
特徴: 史実の公安調査庁＋警察庁警備局をスケールアップしたもの。大日本帝国と大亜細亜連合人口が膨大なので監視網は世界最大級であり、ある意味で神聖ゲルマン連邦帝国のゲシュタポに匹敵する秘密警察組織でもあった。
大日本帝国軍統合運用司令本部 J-2(情報・諜報運用部）
役割: 軍事諜報の統合・分析
– 衛星・航空偵察
– 軍事情報収集
– 軍事情報保全
– 戦場情報収集
特徴: 文民統制下なので、帝国情報庁に最終報告が義務付けられている。作戦レベルの情報は軍が独占するが、戦略レベルの評価は帝国情報庁が主導する。
全体の特徴と運用スタイル（1965年時点）
文民統制の徹底: 帝国情報庁長官は内閣総理大臣が直接任命・解任可能。軍の諜報活動は全て帝国情報庁に報告義務があり、統帥権廃止の象徴にもなっている。
アメリカ合衆国技術の遺産: OSSの組織・手法・人材を丸ごと接収したため、人的諜報（HUMINT）と通信諜報（SIGINT）の両方で世界トップクラスとなっている。神聖ゲルマン連邦帝国の諜報機関を上回る分析能力を誇る。
亜細亜・太平洋中心のネットワーク: 大亜細亜連合加盟国に『情報協力室』を設置し、現地警察・軍と連携している。中華民国との同盟を活かして、華僑ネットワークも積極活用する。
