第四節・艦隊計画の詳細
ここからは、日本での艦隊計画について紹介していきますが、その前に、この世界における海軍軍縮条約を紹介します。
海軍軍縮条約となっていますが、ハッキリ言って軍縮とは名ばかりで、しばらくこれ以上作らないと言う程度の、各国の調整のみで規制もなきに等しいものとなっています。
■ジュネーブ海軍軍縮条約（一九二四年成立）
・期限
条約締結より十年間有効
十年後に会議開催予定
・主力艦保有枠
１００％＝
隻数：三〇隻
目標トン数：１００万頓（十年以内に達成）
各国割合
イギリス：１００％（１００万頓）
アメリカ：１００％（１００万頓）
日本 ： ８０％（８０万頓）
フランス： ３３％（３３万頓）
イタリア： ３３％（３３万頓）
戦艦個体の規制
・英国、米国、日本の現状の建艦計画を認める代わり、旧式戦艦の破棄による制限枠内の調整を行う。
特に隻数制限においては厳守を旨とする。
・向こう十年間の新規計画禁止。
・既存計画艦は排水量４８０００頓を最大上限とする。
・近代改装は就役より五年以内禁止。
・改装は増加排水量３０００頓以内に止める。
・排水量１万トン以下、主砲口径八インチ以下の艦艇は、保有制限に含まれない。
※注釈：
保有の絶対数が会議が決裂したワシントン会議の頃と比べて多くなっているので、反動で隻数と合計排水量双方から保有枠が決定されています。
しかし、各国の建造数、計画数の多さから隻数のみに厳重な規定がされたに止まり、保有排水量に関してはやや緩い規定とされています。
そして一番滑稽なのが、日英米につき合わされた仏伊が、保有できもしない数量を認められている点です。
また、このままだと日本の艦艇保有量は制限内の戦艦二十四隻になります、排水量も９０万頓以上になります。
しかし英米も似たり寄ったりで、今後調整していくと言う方向で、あまり問題にはなりません。
もともと数字調整が目的の軍縮会議だし、歯止めがないよりマシだからです。
ただし英国は建艦予算がないので、第一次世界大戦に就役した旧式艦を多数保有せねば、数で日米に対抗できません。
それでもある程度の戦艦が建造できるのは、大戦時の日本の早期大量派兵とドイツ潜水艦隊の初期の作戦不備により、史実より少しばかり国全体のダメージが低かったからです。
いっぽう、個艦排水量制限が４８０００頓になったのは、アメリカの建造している新造艦と英日の計画艦に配慮した数量です。
米国もその後の改装を見越せば似たような排水量に至るので、制限を受け入れています。
・航空母艦保有枠
１００％＝上限トン数：７万頓
イギリス、アメリカ：１００％
日本 ：８０％（五・六万頓）
フランス、イタリア：５０％（三・五万頓）
航空母艦の規制
・排水量１００００頓以下は含まない。
・排水量３５０００頓を最大上限とする。
・排水量１７５００頓を越えるものは、各国二隻までしか建造・保有できない。
・他艦からの改装は二隻までとする。
※注釈：
世界中が戦艦を優先して建造するので、その分どの国も空母に対する関心が低くなり、史実よりも少ない数字となります。
保有枠規制も、取りあえずの量的規制に過ぎません。
一応は、大型戦艦の改装もできる条件が設定されていますが、おそらくどの国も史実のような大型艦からの改装をしないので、この分野での大型艦建造技術は史実より五年ほど遅れます。
なお、１００％の保有枠が７万頓なのは、個艦最大上限の二隻分からきています。
巡洋艦の規定
・排水量１００００頓以下、主砲口径８インチ以下とする。
・保有量に関する制限は設けない。
※注釈：
すでに５万頓クラスの戦艦が出現しているのに、果たしてこの数字が世界的に有効な数値とされるか少し疑問がありますが、混乱を避けるために史実と同様とします。
むろん、上限として設定できる艦艇が日本が建造しつつある大型巡洋艦が目安にされる、という理由が存在します。
ですが、結局は条約型巡洋艦は、各国は主力艦の肩代わりとして、熱心に建造されます。
そして英米の八割の海軍力しかない日本は、史実同様に熱心に建造を行います。
なお史実同様に、巡洋艦以下の艦艇についての制限は規定されません。
ただし、どの国も戦艦の建造で手一杯なので、史実と同程度の建造しか行いません。
