【超短編】解説 「世界経済リセッション（景気後退）トランプ関税の悪影響」
トランプ関税の悪影響が、次第に明るみに成りつつあります。
YOUTUBEなどの、現地の様子を扱った動画を見ておりますと、特に関税の影響が大きい地域ほど、阿鼻叫喚の地獄絵図に成りつつあるようです。
アメリカでは、9月に大型連休が有るそうですが、ディズニーランドはガランガランで、乗り物にすんなり乗れるとか？
しかし、日本のディズニーランドよりも、相当に料金が高く、二日の滞在で20万円は飛ぶそうです。
アメリカの国立公園などの観光地も、閑古鳥が鳴いており、すでに労働者のレイオフ（解雇）が進んでいるそうです。
ちなみに、アメリカの公務員含む労働者は、基本的に非正規雇用（日本で言う所のフリーランス契約）だそうで、何らかの都合で仕事が無い場合、給料は出ないそうです。
なので、白タクやウーバーイーツで、日銭を稼ぐ労働者が多いのだそうです。
アメリカの労働者（低～中所得者）は、既に外食や遊興費を極限まで削っていて、更にそれでも借金（キャッシュカード払い）で、完全に自転車操業状態だそうですが、富裕層が比較的多い地域（NYやWDC）は、意外と落ち着いているとか？
だから、映画館の興行収益も大幅に下がり、ディズニーランドも閑古鳥なのだそう。
最近のハリウッド映画の凋落は、単にDEI等でつまらなくなっただけでは無く、こうした景気悪化の影響も大きそうです。
カナダからの観光客激減も、影響が大きいそうです。
カナダからの観光客の殆どが、トランプに恨み言を言って帰るそうです。
ちなみに、最近はアメリカ国内で、サブスクリプション配信の、契約数が激減しているそうで、景気悪化の深刻さが伺えます。
中国は、日本のバブル崩壊どころの騒ぎではない、ウルトラハードランディングで、中国経済崩壊真っ只中だそう。
日本や他国の報道に、これらの情報が流れないのは、無論中国政府が報道管制をしているせい。
特にトランプ関税以降は、中国人配信者と、共産党の動画削除のいたちごっこ状態が続いているのだそうです。
中国の2024年の倒産件数は、何と10万件！！
当然、失業者は増える一方で、農村から出てきた若年層も、仕事が無いので帰郷する他無いのだそう。
しかも、あくまでも中国政府の発表なので、実際にはこれよりも遥かに多いと言うのが、現地の中国人の肌感覚だそう。
特に、統計に出ない中小零細企業の倒産件数がエグイ事に成っているそうで、経営者が夜逃げして、工場閉鎖する企業が毎日の様に有るのだとか。
特に2025年以降は、トランプ関税による、製品価格の2倍～3倍もの関税により、中国製品のアメリカへの輸出は、ほぼ停止状態。
なので、TEMU等の通販企業が、アメリカ以外の国へ、倒産した企業から買い叩いた製品を、異常な安値で売りさばいているのだそうです。（例：アマゾンジャパンなどでの、令和最新版とかｗ）
別に、中国の人権費が安いのではなくて、中国製品が未だに安いのは、こうした事情によるものだそうです。
なので、何れ商品が底を付けば、それなりの値段に落ち着き、それなりの品質でしかない中国製品は、遠からず駆逐されていくのかも？
中国の大企業は、既に国外に工場を移し、人件費の削減に動いているのだとか。
ドイツ経済も弱含みで、移民問題での抗議デモも増えておりますし、ドイツの自動車工業界は、トランプ関税の影響を日本よりも大きく被っており、2025年以降、大量解雇が連日報道されておりますよね。
何せドイツの自動車業界は、アメリカに現地工場が有りませんからね。
関税の影響はモロに受けるのですよ。
ドイツ経済に引きずられやすいEU経済圏も、軒並み景気後退中。
フランスも、ドイツと同じく移民問題でデモが相次ぎ、景気後退によるレイオフや給与削減で、フランス政府も不安定な状況。
これは、イギリスも同じ構図。
無論、トランプ関税の悪影響が有るのも同じです。
この様に、トランプ関税は、アメリカの自国含む、世界中にリセッションを起こさせたのが、現実な訳ですよ。
恐らく「株価は上がってる～ｗ」とか言う人が居ると思いますが、そりゃあ、余った資金が投機筋に流れるのは「当たり前」なので、株価が一時的に上がるのは当然の成り行きですよ。
なので、原油価格が下がらないのも、投機筋が資金を投じている事も、影響が有るのです。
だから、景気動向と株価は連動しないのが、一般的な常識です。
「株価が高いから、景気は良い」とか言っている人は、本当の景気動向を読めないか、知らない人ですね。
これでも、トランプを擁護する人の神経が、個人的には理解不能ですね。
下手をすれば、世界大恐慌の引き金にも成りかねない訳ですからね？
ちなみに、アメリカと中国と韓国は、既に「サブプライムローン問題（返済能力の低い人への貸付による不良債権問題）」が、やばい領域に差し掛かっております・・・。
