アカ狩り
日本でレッド・パージの嵐が吹き荒れます
1934年5月下旬、日本に跋扈する共産主義者達に掣肘を加えるべく、日本の各新聞である記事の連載が始まった。それはウクライナ飢餓を現地で取材し、英ガーディアン紙などに写真入りの記事が掲載されて世を震撼させた、イギリスのガレス記者の手記だった。
この手記は、二週間にも亘って新聞に連続掲載された。ウクライナの農民達が自らが栽培した農作物を共産党政府に収奪され、更には土地を奪われて住むところすら無くして遂には餓死してしまう経緯が詳細に記されており、しかもウクライナ農民達の餓死した死体が至る所に幾つも転がっている生々しい写真が何枚も付いたこの連載記事は、我が国で大変な話題となり、ウクライナの農民たちへの同情心が集まるとともに、これを行ったソ連と云う国、そして共産主義者達への大きな批判へと繋がっていった。
ソ連政府は日本の新聞社の報道内容を事実無根として、欧米で行ったように即刻の掲載停止と謝罪記事の掲載を要求したが、度重なる凶作で娘の身売りが珍しくない東北地方の農民や東北地方出身の記者、政治家、軍人などがソ連の要求に対する猛反発の声を上げた結果、ソ連の要求を受け入れた新聞社は出なかった。
この記事によって、日本国内の親ソ派や容共主義者などが猛烈な批判に晒され、或いは自らソ連と共産主義への幻想に気付いてソ連に対し批判的な意見を述べる人が、明らかに増えた。
しかも、日本の国体破壊を目指す日本共産党員からすら離反者が出たのだ。それもあって、日本共産党や極左過激派では内部闘争が発生してかなりの数の党員やシンパが裏切者として殺され、その結果こちらも多くの党員やシンパが殺人罪などで当局に逮捕されてしまい、実質的に彼等は力を失った。
そして、これ迄共産主義者を産み出し続けていた大学でも共産主義者に対する批判の嵐が吹き荒れ、日頃から共産主義的言説の目立った東京帝大の蝋山政道教授など所謂アカ教師が教壇から追われた。また政界でも元々反ソ、反共で強硬派だった平沼騏一郎がアカ狩りを始めるなど、議会や政府内も大荒れに荒れた。
そして、親ソ派や容共派が多かった新聞社などにもメスが入り、朝日新聞社などは大規模な家宅捜索を受けた。その朝日新聞社では内部通報者により、尾崎秀実という本物のソ連のスパイが摘発された事で、彼から芋づる式に日本国内にあるソ連スパイ網が発覚したのだが、そのあまりの広範囲への浸透振りは、世間を震撼させた。
その結果、多くの軍人、役人、言論人などがスパイとして逮捕され、厳罰に処されたのだった。
このソ連スパイ事件に対し、クーデター事件に対してあれほど甘かった我が国の司法だが、ソ連のスパイに対しては、ソ連と云う国に対する国民感情が深刻なレベルで悪化している事を鑑みたのか、明らかなスパイは死刑、協力者も厳罰に処され、また知らずに協力していた者すら罪に問われたのだった。
また、自称ドイツ人のリヒャルト・ゾルゲら在日外国人が幾人もスパイ容疑で逮捕されたが、その結果彼らの母国から不当逮捕であるとの非難声明が日本政府に出されたのだが、外交ルートを通じてスパイ容疑の証拠の提示などを丁寧に行った結果、非難の声は直ぐに止んだ。そして各国政府は、日本を舞台にソ連が大規模なスパイ網を構築しつつあったことに対して、自国の外交官に対して強く注意喚起を促した。
これら一連の出来事が連日、まるで捕り物物語の様に新聞で詳細に報じられた結果、様々な不満が鬱積していた我が国の国民への、束の間の憂さ晴らしになったのだから何とも皮肉な話だ。
そう云えば、新聞にウクライナ飢餓の記事が掲載され大騒ぎが発生する以前は、時事新報が連日〝帝人事件〟を報じて世を騒がせていたのだが、この帝人事件を追っていた編集者の武藤山治が３月に暗殺されてもはや事件追及が不可能になってしまい、しかも当の時事新報が世のウクライナ飢餓問題の時流に乗り遅れまいとこれに飛びついて大々的に報じ出した為、帝人事件はすっかり立ち消えになってしまったのだ。
その後帝人事件は容疑者が全員無罪となり、深い闇を残したまま事件は終了となった。
1934年6月8日、中華民国の首都である南京の日本総領事館に勤務する外交官が行方不明になる事件が発生した。日本政府は南京の国民政府に捜索を依頼したのだが、五日後に南京にある洪武帝の陵墓である明孝陵の裏山に外交官がいるところを地元警察が発見し、無事に保護。医師が診断したところ、待遇面など上司に対する不満からきたノイローゼである事が判明した為、本国への帰還命令が下った。
日本政府は国民政府に感謝の意を表するとともに、この事件は日本国内でも連日詳細に新聞報道がされた事により、これ迄日中間で起きた様々な事件から悪化していた対中感情が少々和らいだ。
その後、我が国の外務大臣広田弘毅が南京を訪れて国民党総裁の蒋介石と会談。広田外相は蒋介石に対し、我が国でソ連によるウクライナ飢餓問題が連日報道された結果、国内の反共感情が非常に高まっており、その結果中国共産党と戦っている国民党と関係を修復して支援すべし、との声が上がっていると説明。日中間の防共協定の締結を提案した。
蒋介石はこれを好機と見たのか、協定締結に対して幾つかの条件を付けた上で、これらの条件を受け入れるならば締結する、と回答した。
日本政府内では、満州が守れるならば蒋介石が多少無理な条件を出してきた場合ても受け入れる方向で調整していのだが、蒋介石が出してきた条件には満州に付いては一切触れられておらず、日本政府が十分呑める内容であったためこれを受諾し、直ちに日中防共協定が結ばれた。
この事は日本でも大きく報じられ、斎藤内閣の国民からの評判が一気に高まることになった。
その後永田から聞いた話では、陸軍も海軍も共産分子の多くが一掃された結果、随分風通しが良くなったそうだ。これ迄対米戦や南進、暴支膺懲を訴えていた軍人達の中には実の所親ソ派や共産主義に傾倒していた軍人が多く含まれていて、彼らを転向させる、或いは排除した結果、軍内部は確実に対ソ戦で固まりつつあるそうだ。
永田は約束通り勉強会に顔を出し見学して帰ったが、勉強会の会員が多方面から参加している事に驚いていた。そして皆に、我が国で機甲戦術の研究がこれほど進んでいる事に感銘を受けた、来るべき日には大いに活躍してくれるものと期待している、と激励していった。
また永田は、これは恐らく共産勢力の謀略だろうが、蒋介石が中国国内で反日抗日言動を厳に禁じているにも拘らず、確実に反日感情は高まっており、それなら日本は一度中国本土から引き上げると云う選択肢もあるのではないかと検討している、と話していた。
確かに、日本人が居なければ『不幸な事件』は起きないからな。
1934年7月中旬ごろから、蒋介石が出した条件の一つである、日本から中国に対する武器などの支援が始まった。
そして同じころ中国は、ドイツと以前から結んでいた中独合作と彼らが呼んでいる協定をより強化し、ドイツから軍事顧問団や最新鋭の兵器が続々と入ってきている、との情報が伝わって来た。
我が国としては警戒すべきことではあるが、突き詰めて考えれば中国が安定する事は我が国の利益にもつながるのだから、日本は敢えてこれに対して敵視する事は無く、中国本土に関しては蒋介石が出した条件通り、日本は静観することになっている様だ。
日本から支援する兵器は、基本的に最新鋭の兵器ではなく旧式兵器が中心であるが、ドイツが提供しない兵器を日本が提供している為、中国側は喜んでいるらしい。
ただ、ドイツ顧問団が蒋介石に対し日本だけを敵にすべきだと進言した事が伝わってくると、軍内部でのドイツに対する感情が急速に悪化していった。
それと同時に、蒋介石にとって日本の存在こそが弱点になりかねない、という意見が高まっていて、やはり中国本土からは一先ず撤退する方向の様だ。
実の所、既に民間人の撤退はかなり進んでいて、後は外交官や商社の現地駐在員を残すのみ、という話だ。
日本が中国に有する租界に関しては、先ずは列強の多くが返還している天津の租界を中国に返還し、駐留している日本軍部隊を撤退させる事になった。また上海の租界に関しても、前回の騒乱の時に我が国が多大な戦死者を出して守り抜いたにも拘らず、欧米から故無き非難を受けた事もあり、ここからも撤退することになった。
そして、中国側から取り締まりを求められている所謂〝大陸浪人〟に関しては、帰還命令を出すと同時にこれ以降中国で徘徊する大陸浪人に関しては、我が国は一切関知せず、と宣言を出した。
つまり、拉致されようが殺されようが知らんという事だ。
中国に対する日本からの輸出に関しても、日貨排斥運動が中国全土で盛り上がる中では、これ以上輸出を続けることは困難であり、これに関しても中国が安定する迄は中国側が求める物しか売らないという事が決まった。
1934年8月上旬頃から、ベルギーのFN社から追加購入したFN30機銃が到着し始める。今回は本格導入の為、1000丁を超える発注となって居る。
そして同時に、FN社から新製品の案内としてサンプルが持ち込まれたのだが、それは有名な銃器設計家であるジョン・ブローニングが設計した、新型の12.7mm機関銃だった。
これは、アメリカ軍が去年から採用している重機関銃であり、ブローニングと関係の深いベルギーのFN社が今年からライセンス生産を始めるから、その売り込みの一環としてサンプル提供になった、という事らしい。
FN社の説明では、対人対地攻撃の威力が強力なのは勿論の事、大型の20mm機関砲よりも軽くて取り回しが楽なので対空機関銃としても有用で、しかも航空機への搭載も可能だとの事。
丁度、この種の口径の機関銃の装備を検討していた陸軍は、早速FN社の日本駐在員を技本に呼んでテストしてみる事になった。
FN社の日本駐在員が技本を訪れた数日後、これまで技本ではほとんど見かけた事が無い海軍航空厰の技術将校が訪ねて来た。
用件は、海軍は現在航空機に搭載するための機銃を選定中で、一先ず海外製の機銃を導入することになったらしい。
それで今の所、複葉機を英国から輸入した時に付いて来たビッカース社製の機銃がなかなか良かったので、これの導入を検討しているのだが、最近陸軍で輸入したベルギー製の機銃もなかなか良いとの評判を聞き、テストしたいから借り受けたいという話だった。
陸軍内での貸し借りなら兎も角、相手が海軍となると話は別で、ややこしくなるからFN社の日本駐在員を紹介するから直接借りてくれ、という話にした。
後日、FN社は海軍に対して先ずはサンプルとしてFN30機銃を一定量購入させる事に成功し、更には陸軍にも売り込んで来ていた新型12.7mm機銃を売り込んだ様だ。
結果として海軍は、FN30機銃の方が総合的にビッカース社製機銃より性能が良いという判断を下し、こちらを採用する事にした様だ。
更には、性能の良い12.7mm機銃を丁度海軍も探していたらしく、こちらも採用するとの事だ。
多分だが、新しい艦載機にでも搭載するのだろうか。
また海軍では、上海事変を教訓に陸戦隊の装備する銃器の刷新を検討しており、FN社からライフル銃なども購入することになった様だ。
なんでも海軍陸戦隊では、慢性的に小銃や軽機関銃、重機関銃などが不足しており、現状陸軍の装備品の型落ち品を手直しして使って居る状況らしく、今の主力小銃は古い三十年式歩兵銃の海軍改修型らしい。
陸軍でも三八式歩兵銃からそろそろ新しい歩兵銃への更新を検討している事を考えれば、これは止むなしという事なのか。
FN社が商売熱心なのか、海軍陸戦隊が装備品の出所をあまり重視していないのかはわからないが、ライフルからマシンガンまで買えるから全てベルギー製で済ませてしまうというのは、俺としてはどうも理解できない。
ちなみにベルギー製のモーゼル改良型銃は、中国軍が装備して居た物を、海軍は上海で鹵獲して既にテストしており、性能を評価されて居たそうだ。
結局ベルギーのFN社も、海軍向け装備など日本向けの銃器の供給と、中国など大陸向けの銃器の製造販売を行う為、日本に支社と工場を持つことになった。
1934年9月、イギリス、フランス、オランダが相次いで満州帝国を承認。
同時にオランダのロイヤル・ダッチ社、イギリスのシェル社が満州への本格参入を表明。満州での石油および揮発油、その他石油製品の販売を開始。併せて満州での油田調査と採掘作業も行う事になった。
フランスからはルノー社、アルストム社といった自動車メーカーや重工業メーカーが満州に進出して来た。まだまだ開発されて居ない満州のインフラ整備に関わることになるのだろう。
他にも、イギリス、フランス、オランダから多くの企業が満州に、そして隣国で国内政情が安定している日本に進出してきた。
これらは結局のところ、戦略目標を対ソ戦に絞り込むため、軍部が政治家や満州国を動かして、欧州各国が今後も気持ちよく、日本が欲しい物を売ってくれるように、環境を整えたという訳だ。
聞いてみれば、元々イギリスもフランスもオランダも、国際連盟で日本が段階を踏んで自分たちの権益を認めてくれるならば満州国を承認するつもりだったのに、日本が事を急いだのが欧米列強が満州国を承認できなかった一番の理由であり、満州国に正式に皇帝が誕生し、外交関係もスタートした事で、自分たちの権益を認めてくれるなら満州国を承認する、という事になったのだ。
結果として、ただでさえ資本力が足りない日本が、これ以上国内開発を放置してまで満州開発に貴重な資本を投下せずとも、資本力のある欧州企業が挙って満州を開発していってくれるだろう。
鉄道に関しても、南満州鉄道は今後も日本が運営するが、ヨーロッパでは日本など比較にならない程鉄道が整備されている事を考えれば、広大な満州の大地にある鉄道が満鉄路線だけというのもおかしな話であり、今後満州開発を進める上でも欧州企業が彼らの資本で様々なインフラ整備をしてくれるならば、満州国としても日本としてもありがたい話だ。
どちらにせよ、元より満州で日本の出来る事はそれほど多くないのだから。
一方米国は、未だ満州国を承認していないが、既に米国企業のスタンダードオイル社が満州に参入しており、石油製品の販売を行っている。スタンダードオイル社は日本でも知られた米国企業で、民生用の石油製品を多く販売してる企業だな。
ちなみに、満州で油田調査や採掘作業が出来るのは国家承認している国の企業のみ、という条件が付いている為、米国の石油会社はまだそこには参入できない。
他にも米国から満州へは、フォード社やゼネラルモータス社などの自動車メーカーやゼネラルエレクトリック社などの電機企業が進出しているが、いつまでも米国が満州を国家承認しないとやりにくいだろう。
後は、例によってというか、ドイツ企業がかなり入り込んでいる。
満蒙にまで進出しているらしいが、彼らも商売熱心な事だ。
そして満州国に皇帝が誕生した事で、満州国にも正規軍が作られることになった。
1934年11月20日、陸軍士官学校でクーデター事件が起きたと報道があった。
幸いクーデターは未遂で終わり、首謀者や参加者などは逮捕されたようだが、今回はかなり厳しく処分されるだろうという話だ。
もはや革命家などと云うものは我が国に必要ないから、二度と革命騒ぎを起こせない様にすべきだな。
そうしなければ、必ず将来に禍根を残す。
1934年12月29日、遅ればせながら米国が満州国を承認。
すると待っていましたとばかりに、米国企業が大挙して満州、そして我が国に進出して来た。日本政府はこの機会に、人々の生活が困窮して身売りが多発している東北地方のインフラ整備を重点的に行う事を決め、併せて東北地方に外国企業の誘致を大々的に行う事を決めた。その結果、満州へのアクセスの良さも相まって進出企業が多数集まった。
中国や満州は人口も多く広大で市場としては有望だが、将来は兎も角、未だ匪賊馬賊の闊歩する国であり、政情や治安が不安定過ぎて、やはり工場などを置くのが怖いのだ。
その点我が国は、クーデター騒ぎこそ起きているが政情そのものは比較的安定しており、しかも教育水準の高い労働者を、欧米諸国の水準から考えれば低賃金で雇用できるし、更には日本政府が誘致の際に約束した色々な優遇措置なども魅力的なのだろう。
この機会に、我が国の技術力、工業力が一気に底上げされると良いのだが。
東北や北陸地方には鉄道や道路、港湾が整備されるほかに民間飛行場ができるらしく、そこから満州へ飛ぶ航空便が開設されるらしい。
まだ民間飛行場がある地域は我が国では数が少ない。これ迄は色々と悲惨な地域であったのに、民間飛行場が開設されるなど、一転羨望の的になりそうな勢いで開発が進んでいる東北や北陸地方では、今迄は満州への移民募集に人が多く集まっていたのに、今ではサッパリ集まらない始末だそうだ。
国としては無理に移民団を派遣する事を止めたという話だし、満州どころか海外からの出戻り組も出て来そうだな。
これら日本国内での大規模なインフラ整備が可能になった背景は、大陸に資本投入を積極的に行うよりは経済的に立ち遅れが目立つ国内を優先すべし、と政府が決めたからに他ならない。もしこの判断がなければ、この先どれだけの資本が我が国から流出してしまい、その結果どれだけ国内が立ち遅れるのか。想像するだけでもゾッとする話だ。
今年行われて居た第二次ロンドン海軍軍縮会議で我が国は、イギリス案に賛成する方針で予備会議を終えたそうだ。
我が国としては敵をソ連に絞る以上、軍縮会議で他の列強の海軍戦力を制限出来る方が国益に適っており、国力に見合う割り当てがあればそれで了とする方針だった。イギリスやアメリカとしても、戦力比は現状維持で問題が無いのだが、特にイギリスから将来的に通商活動への妨げになる可能性が大きい潜水艦の全廃案が提出され、これは我が国にとっても大いに国益に適うので、英国案にのる形になったそうだ。
一方で米国案は、とても我が国がのめる内容では無かった。
こうして激動の1934年もまた忙しく過ぎていった。
俺の前世の命日まで後二年となった。
尾崎君は一足早く退場です。
ウクライナ飢餓ショックは効果絶大。
