歴史part2（1945年から1946年）
楽しんでくだされ。
1945年1月5日ー造反大陸日本軍は、「3本の矢」と題した経済政策を発表した。
その時の発表によると、次の項目に重点をおいているとのこと。
・経済発展
・人口増加
・技術開発
この３本の矢を掲げた。
また、上記の3項目に重点を置く上で、
・公共インフラ整備
・政府主体の投資による産業発展の促進
・諸外国の企業に対する税制的優遇
を掲げ、これに注力する旨を諸外国に伝えた。
この発表を受けた投資家や事業家の反応は、概ね肯定的であった。
なぜなら、
・潤沢な資源
・広大な国土
・非常に高い教養を有している人々
・熟達した技能を有する労働者
という成功するポテンシャルが極めて高かったからだ。
よって、あとは海外からの膨大な投資を待つこととなり、初期の対応において、非常に高度な経済政策と対応策を打ち出せたことにより、造反大陸日本軍は長続きすることが確定化した。
1945年1月8日ー帝国政府は、大陸側の造反大陸日本軍と、ほぼ同様な「新しい３本の矢」と題した経済政策を銘打って出た。
しかし、造反大陸日本軍と違うのは、
・「国」として成立していること。
・これまでに、借金並びにローン返済を先延ばしになどしていないこと。
・国際的な信用を有していること。
この3つが、強力なカードとして活躍していることにあった。
しかも、GHQ支配下にあるということで、実業家や投資家から「変な行動を起こすことなし！」と判断された。
そのため、世界各国の実業家や投資家からの資金とアメリカ政府からの膨大な経済援助によって、帝国は、再度の経済発展を始めることとなった。
1945年1月9日ー連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、帝国政府に命令を通達した。
それによると、今まで使用してきた「大日本帝国」の名称を。新しい国号が制定される5月3日までは、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」とすることを要求するものだった。
帝国政府は、これを承諾を行った。
これにより、5月3日までの4ヶ月半の間は、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」が正式国号となる事となった。
ここで、独ソ戦と西部戦線の両方面で戦争中のヒトラーは、三国同盟を脱退することを決定した昭和天皇を
「アメリカを始めとする連合国に屈した臆病で無能な君主」
と名指しでひどい批判と侮辱を行なうという幼児的な行いを披露した。
このことに、1つの国と2つの軍集団が反応。
まず、帝国政府は、ヒトラーの発言を撤回してもらうように「閣議」で決定を行い、在スウェーデン日本大使館を通じて、ナチス・ドイツのリッペントロップ外相に要請をした。
しかし、全く聞き入れて貰えなかった。
また、この「昭和天皇に対するヒトラーの侮辱発言事件」に対して、
造反大陸日本軍
南方造反軍
この２つの造反組織が反応。
造反大陸日本軍側は
「無知蒙昧ヒトラーと真に優れたドイツ民族に告ぐ」
と銘打ったラジオを放送。
とても厳しく強い狂信的な口調で、
「我らの天皇陛下を決して侮辱するな」
と繰り返し何度も発言。
ドイツ国民に対しては、
「悪の独裁者ヒトラーに対して優秀な君たちは反旗を翻すべきだ。」
と主張した。
そして、最後の締めくくりに、
「その血に汚れた口から、二度と天皇陛下を侮辱することのなきように。」
とのヒトラーへの牽制発言を行って、ラジオを締め括った。
1945年1月10日ー造反大陸日本軍は、現地に丸々残った優秀な日本官僚団と亡命ユダヤ人の指示を仰いだ。
そして、立案された計画である「国土開発計画」を実施することを決定。
これにより、造反大陸日本軍占領全域において、1945年1月15日〜1948年5月15日までの3年間にわたる「国土開発計画」を開始した。
また、ユダヤ人人脈を生かした豊富な資金及び設備を含んだ投資を受けることとなった。
主な国土開発内容は、
・鉄道路線の全国敷設並びに鉄道規格の日本型標準化
・外満州並びに北樺太の金・石炭・石油の開発や内蒙古の鉄鉱脈の大規模開発
・新京や奉天などの大都市の再開発
・特別経済地区の設置や多額の補助金を出しての起業・進出支援
・無農薬農業の推進並びに廃棄物のリサイクル
・3年間の減税政策
となっており、これらの政策は大成功と言って差し支えないほどの成果をおさめた。
主な成果としては、
・鉄道路線を全国の主要都市間において敷設することに成功した。
・渋滞緩和
・輸出入ルートの増加
・輸出入ルートの整備
・上記による混雑改善
・一定程度のロスタイム削減による営業効率化
・オハ油田・満州里鉄鉱脈などの鉱脈・油田大規模開発に成功
・資源において、ある程度の自給自足が図れるようになったこと
・実質GDP（現在の円換算）35兆円規模から100兆円規模へ成長したこと
・一年半間における総起業数が15万5000社を達成したこと
・一年間半における外国・日本からの総進出企業数が10万5600社と急増加
・国民一人当たりのGDPが1525.5ドルから7122.5ドルと急成長
・新京・奉天・北京における街区整備と耐震構造の適用化
・3都市以外のその他の都市の大規模開発
・3都市郊外に5万人規模のニュータウン造成
・新興産業の規模が5000億円規模への成長達成
・3500平方キロメートルに及ぶ特別経済推進特区5つの設定
・5つの特別経済推進特区における数百億ドルの新規投資
・造反大陸日本軍の財政の大幅な改善
これらにより、この軍集団が統治する領域は大規模な経済発展を迎えた。
当時の闇市や残存日本軍兵士の復員と第一次ベビーブームによる急激な人口の増加に苦しむ「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」は、まだ世界経済規模第5位であった。
しかし、その背中を追うように着実に成果を上げており、1948年の造反大陸日本軍の経済規模は、なんと世界第6位にまで成長した。
1945年2月2日ー蒋介石の命令に反した中華民国軍が旧領回復を目指し、造反大陸日本軍領土を攻撃。
これに、造反大陸日本軍は苛烈な攻撃を以て撃退を行った。
そして、逆侵攻を行い、南京を占領した。
1945年2月6日ー結果として、
・賠償金5億円（同時の円価格）
・5年間の不可侵条約相互締結
この二つを条項に盛り込んだ「北京条約」を造反大陸日本軍占領下の北京において結んだ。
1945年3月15日ー「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」は、再び
「領土の中華民国への返還」
「日本人の送還」
「造反大陸日本軍占領下に潜む戦犯たちの引き渡し」
これら3項目をラジオ放送において放送した。
同日ー上記の声明文に対して、造反大陸日本軍は激怒した。
また、次のような文言を、満州新聞に掲載した。
「ここ数ヶ月間の欧米やアカどもの脅しに屈し、陛下に恥をかかす逆臣が巣食っている我らの永遠不変の祖国をずっと休むことなく監視し続けてきた。
しかし、つい2週間前から怪しい動きをはじめた為、念の為警告を発し続けた。
だが、厚顔無恥な逆臣東條英機を筆頭とするアメリカ傀儡弱腰帝国政府は、欧米やソ連に対し大東亜戦争の継続はしないのに、同じ日本を愛する我らに対しこのような恥をかかすのはひとえに陛下も悲しんでおられるだろう。
我らのことを侮辱するくらいならいくらでもしても良い。
しかし。天皇陛下に恥をかかすようなことだけは絶対にするな。」
と述べた。
1945年4月25日ー東亞連邦の建国を宣言した。
同日ー第一代満州国皇帝愛新覚羅溥儀は、
「満州国政府の機能を恒久的に停止する。」
と国民に向け宣言した。
更に続けて愛新覚羅溥儀皇帝は、
「新たな国家共同体である「東亞連邦」への編入を行う。」
と宣言した。
同日ー第一代蒙古聯合自治政府主席デムチュクドンロブは、
「蒙古聯合自治政府の機能を恒久的に停止する。」
と国民に向け宣言した。
更に続けてデムチュクドンロブ主席は、
「新たな国家共同体である「東亞連邦」への編入を行う。」
と宣言した。
同日ー第九代朝鮮総督阿部信行は、
「朝鮮総督府の機能を恒久的に停止する。」
と国民に向け宣言した。
更に続けて阿部信行朝鮮総督は、
「新たな国家共同体である「東亞連邦」への編入を行う。」
と宣言した。
同日ー東亞連邦は、すべての国々からの独立を宣言した。
ただし、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」を除いて。
なぜかというと、東亞連邦（旧大陸造反軍）は、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」からの独立は断固として認めなかった。
そして、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」からの独立も選択肢としてもなかった。
このことにより、もし合併が実現していたとしたら、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」の領土は、現行の領土＋東亞連邦となる。
そのため、領土面積は、462万平方キロメートルと、世界から見ても広大な国の大台に乗ることができた。
もう一回言っておくが、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」が、東亞連邦から超頻繁に提出される「帰順並びに併合の請願書」を受諾したら、すぐに東亞連邦を併合することができるのだ。
実際、東亞連邦から約7年間にわたって「帰順並びに併合の請願書」が、100回を軽く超えて、7年間もの間においても、幾度となく出されてきた。
現実問題として、1952年の日本国政府は、
・450万平方キロメートルの土地
・6億5000万人もの人民
・1000万の兵士
を迎え入れる準備などは到底できているはずなかった。
また、もしできていたとしても、心情的にとても受け入れられるものではなかった。
それがために、当然却下されることとなった。
同日ー東亞連邦は、天皇陛下への恭順と大日本帝国への帰順を表明した。
同日ー東亞連邦は、初の「帰順並びに併合の請願書」提出を行なった。
初めての東亞連邦内閣総理大臣とその内閣が、新京の連邦議事堂において宮城遥拝を実行。
当時の世界にしてみれば、総合的に強い国（東亞連邦）が弱い国（日本国）とその皇帝に、自ら併合されにいく様はとても奇怪に思えた。
中国やソ連邦からしたら羨ましい状況であった。
しかし、他の国々は、そのことよりも、そのことによって引き起こされる冷戦からの熱戦のことを、とても心配せざるを得なかったと思われる。
また、同日に発表された東亞連邦の「連邦の理念」は恐ろしい理念であった。
その内容を掲載する。
「東亞連邦の理念は、人民の命や身体・川や山などの自然や土地・膨大な石炭や油田などの天然資源・軍隊や財産は全て天皇陛下の所有物であり、好きになさるのも、為政者を任命し放置するのも陛下の自由であり、陛下は我が国に於ける絶対的上位権力者である。また陛下は天照大御神の子孫であるいわば神様の御一族であらせられるため、私たちが烏滸がましくも逆らえる存在ではなくて、神聖にして永遠・不滅であり不可侵である。また我らは陛下の慈悲深い愛情により生きる存在や全ての人としての権利や国家としての権利を許されており、もし陛下が我が国に対して命令をされたら、我らはいかなる場合（戦争で國家存亡の危機に関わる状態であっても）にあっても必ず命令に従う。」
このような度肝を抜かす狂気じみた「理念」の文言は、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」政府やGHQを驚愕させるだけだったという。
「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」政府は、この「連邦の理念」に関して、
「驚きと共に恐怖感を覚える。なぜこうも執拗に監視や執着などをしているのか甚だ疑問に思う。それならば東亞連邦を自称する強大な武装集団は、天皇陛下のために集団自決や戦争をするのか？」
と会見時のとき述べた。
1945年4月26日ー東亞連邦政府は、これにすぐに反応した。
東亞連邦政府の答えは、次のような内容であった。
「答えは即座に〈はい！〉である。天皇陛下が我々に対しご配慮なさったことは火を見るより明らかである。」
これに対して、「連合国軍最高司令官総司令部支配下の大日本帝国」の国内では、ここまで慕われる天皇の人徳の深さに感激した国民が相次いで出現した。
また、両国ともにおいて「天皇陛下は聖人君主だなあ。」と慕われることとなった。
1945年4月28日ームッソリーニ死去。
国内外に有能で勤勉な為政者として知られていて、弱き者やユダヤ人の排斥差別運動に全く関わらなかった為、東亞連邦からも多くの落胆の声も上がった。
1945年4月30日ーアドルフ・ヒトラー拳銃自殺。
全世界に衝撃を持って受け止められた。
第二次世界大戦を引き起こした張本人が、遂にあの世に去った。
東亞連邦は、自国の敬愛する天皇陛下を酷く侮辱された強く深い恨みつらみを持っている。
その為、満州新聞には、
「無知蒙昧なヒトラー、天皇陛下を「臆病にして怠け者」と侮辱しておきながら、自らは逃げの自殺」
と銘打った新聞が発行された。
総じて、東亞連邦は、歓喜と憎しみをもってして、ヒトラーの自殺を受け入れた。
在東ユダヤ人にとっては、親兄弟や愛人を不当に貶めた仇であったため、恍惚とした表情を浮かべながら、ヒトラーの死を祝った。
1945年5月8日ーナチス・ドイツの残党政府（フレンスブルク政府）が連合国に降伏。
カール・デーニッツ第3代目総統を始めとする閣僚らは、アイゼンハワー連合軍遠征軍最高司令部総司令官の目前で、「ドイツ帝国の連合国に対する降伏文書」へと、それぞれがサインを行う羽目になった。
カール・デーニッツ第3代目総統は、アイゼンハワー連合軍遠征軍最高司令部総司令官と会談している際に、次のような発言を行った。
「悪魔であったが良心もある反共の絶対的砦であるドイツ帝国を滅ぼしたら、同じ悪魔であるのに良心のかけらも無いソ連邦の赤い魔の手が、今度は貴方達を滅ぼすためにやってきますよ。」
1945年6月30日ー東亞連邦は、1000万→200万へと軍員数を大幅削減した。
当初において、軍員の大幅削減による失業率の悪化と不満の蓄積が囁かれた。
しかし、800万人の元軍員は、官民問わずの支援によって国営企業や国営企業の系列企業などはもちろんだが、民間企業やスタートアップ企業などの社員や社長へと就職を斡旋された。
これらの諸政策のおかげにより、削減された兵士たちの不満はなかった。
さらにそのうえに、企業内にも皇室崇拝や國家奉仕などの精神が根強く深く根付いた。
1945年7月2日ー東亞連邦政府は、失業対策のために「東亞横断高速道路の建設」と「連邦総合大開発」などの諸計画が発表した。
この国を挙げての諸計画には、官民問わずから資金をかき集めたことで、約25兆円もの資金が投入された。
結果としては、540万人の雇用を産出した。
また、同日に、
・上下水道の全国網羅整備
・クリーン下水処理場の増設
・病院や警察署などのインフラの増設
・大学や高校の大規模造成
・外満州の荒野のさらなる開墾
を盛り込んだ「連邦における衛生並びに治安状態改善大計画」を発表して、実行に移した。
これらは約300万人もの雇用を新しく産出し、以下の通りの具体的成果も現れた。
・上下水道の普及率98パーセント達成
・クリーン下水処理場5つ完成
・病院、消防、警察、郵便、上下水道の普及率は97.8%達成。
・病院、消防、警察、郵便、上下水道、道路、鉄道（満鉄）の完全国営化に成功した。
ただし、社員・経営陣・社名などは継続使用であり、実質的に変化したのは会社の所有者だけだ。
・大学の数が10校から5校増えて15校
・高校の数も12校から50校へと増加。私立・県立・国立含む）
・開墾による可能使用農地が2倍増加。
・失業率は一時的に1%未満に達した。
1945年7月9日ー東亞連邦政府は、法律及び憲法を制定。
イギリス国の法大全と日本国の法律体系を大いに参考にし、作成。
ただし、幾つか独特な法律も見られるから紹介する。
・「不敬罪」の制定（刑としては死刑のみ）
・「叛乱罪並びに国家転覆罪」の制定（刑としては死刑のみ）
それとは別に、連邦議事堂において議会（衆議院・参議院・貴族院）を開院。
また、特別院である監察院をも開院した。
1945年7月15日ー東亞連邦において、最初の選挙が行われた。
結果としては、東亞連邦の発展と天皇陛下及び日本国への恭順と帰順を目指す「東亞日本党」が、連邦議会の4/5を獲得し与党の座に就いた。
これ以降、今に至る78年間において「東亞日本党」が与党の座に就任している。
また、一党のみによって、政府並びに内閣を構成している為に、事実上の一党独裁となった。
また、国章並びに東亞日本党の党章・党旗を決定。
国章
日本を見つめる東亞連邦の国鳥オジロワシ。
東亞連邦の日本帰順の願望を強く表すのと同時に、菊花十六紋章を中央上に配置することによって、東は鳥海市から西は南鳥島までの広い範囲を、遍く天皇陛下と統一政府によって統治するということを表している。
また、東亞連邦の全ては、天皇陛下のためにあり天皇陛下の所有物であるということを表している。
この東亞連邦の「国章」に対し、日本国政府から「紋章の勝手な使用はやめていただきたい。」との発言があったが、これに対して、東亞連邦政府は「東亞連邦も天皇陛下が治める国家である。」と主張し、使用禁止の要請に断固反対の姿勢を明確にした。
党章・党旗
東亞日本党の党員数は1億2500万人（1952年当時）である。
これにより、世界一党員数が多い党でもある。
この次に続くのは、中国共産党である。
また、政府が「省庁開設に関する指令書」を公布した。
次に示すのは、東亞連邦の省庁の一覧である。
・国土省
・建設省
・運輸省
・資源開発省
・農林水産省
・宮内省
・統合国防省
・大蔵省
・総務省
・法務省
・郵政省
・総合産業省
・金融庁
・厚生省
・労働省
・自治省
・文部省
・文化省
・国民増加推進省
・国民生活特別保護省
・外務省
・国民啓蒙宣伝省
・経済企画庁
・科学技術庁
・警察省
・消防省
・総合連邦省
・検察庁
・特許庁
・海上保安庁
・環境省
・気象省
・観光省
・人事院
・内閣院
・国家公安委員会
特定秘密指定省庁
・国家安全保障省（秘匿）
・情報諜報省（秘匿）
・核並びに兵器開発省（秘匿）
・宇宙開発推進省（秘匿）
・技術開発及び保護省（秘匿）
・電子並びに無線及び電波攻撃対策防衛反撃省（秘匿）
・軍事施設及び秘密施設特別推進建設省（秘匿）
・国民特別指導監督省（秘匿）
・日本政府並びに日本列島監視指導省（秘匿）
・アメリカ合衆国監視指導省（秘匿）
・ソ連邦監視指導省（秘匿）
・連合国軍監視指導省（秘匿）
・支那監視指導省（秘匿）
・欧米支配下植民地現地勢力監視指導省（秘匿）
・特別軍事行動部隊並びに特別治安維持部隊統合管轄監視指導省（秘匿）
の以上36省院である。
ここで言っておきたいのだが、15つの特定秘密指定省庁は，国家安全保障並びに国防に非常に密接に関わっており、80年経った現在でも機密でありながら秘匿され続けている。
その為、公式では上記の省庁統計にはカウントされない。
1945年8月15日ー東亞連邦は、秘密都市である春光-1の建設を完成させた。
同日ー運営開始。
以降、現在に至る80年間もの間において、細菌実験や動物実験などを多種多様に行った。
「春光-1」へは、2010年代からのバイオテクロノジー産業発展期において、さまざまなバイオ企業が薬品や化学物質の実験等のために頻繁に出入りした。
この秘密都市が、秘密裏にあるおかげで、東亞連邦はバイオ先進地域として世界中からの注目をひとえに集めることとなる。
1945年9月1日ー連合国軍が「造反大陸日本軍に対しての勧告」を放送。
その勧告の内容というのは、
「無駄な抵抗をするな。無駄な抵抗をせずにすぐに420万平方キロメートルを中華民国に返還しなさい。そして日本やしかるべきそれぞれの祖国に帰りなさい。」
との内容だった。
同日ーこれに対し、東亞連邦側は、
「黙れ。この差別主義者どもめが。」
と厳しい言葉を連ね返答。
これに対して、当時において欧米諸国の植民地支配下であった越南やラオスなどの独立運動リーダーらは、
「東亞連邦よ、よくぞ言ってくれた！」
と絶賛。
1945年9月10日ー東亞連邦は、全国における資源調査の途中に、大慶の地下において大規模な油田地帯を発見。
これを〈大慶油田〉と命名した。
また、大慶油田近くにおいて、石油ポンプや石油コンビナートなどを一気に建設した。
これにより、半年にして一大石油産業地域となった。
また、この石油をアメリカやヨーロッパに安値で売りつけた。
大慶油田の石油は、燃費が良いとして上々の評価であった。
そのため、それら地域に向けて大規模な輸出を開始。
1945年10月1日ー天然ガス採掘のための一大施設地帯を運営開始。
そして、この天然ガス輸出で手に入れた利益や石油で儲けたオイルマネーを用いて産業の多角化や設備の最新化などを推進。
この時、外国から巻き上げた収益は、非常に莫大なものだった。
・3年間で総額6500億ドルの貿易黒字
・海外の投資家からの投資で年間合計額4500億ドル
・石油からの利益6000億ドル
もの資金を獲得。
そして、更に、
・国連からの非公式援助金約8000億ドル
・ODAから約7000億ドル
・天然ガスからの収益8000億ドル
もの膨大な資金を獲得。
そして、4兆ドルもの膨大な資金を、
・新興企業に対する減税
・新興企業成長のための支援
・新興企業に対する優遇措置
・きちんとした投資家への月々2000万円を支給
・安定的成長企業5年間の補助金を出す
などの5つの点を盛り込んだ「国家成長一大政策」を実行。
また、今後10年間で、
・自動車産業
・船舶産業
・アパレル産業
・繊維産業
・加工産業
・タバコ産業
・酒産業
・金融産業
・鉱業
・重軽工業
・農業
・林業
・水産業
・音楽産業
・映画産業
・アニメーション産業
・サービス業
・国防産業
・石油産業
・宝石産業
・総合産業
・レジャー産業
・観光産業
・運送産業
などの新興産業に対して、合計にして4兆ドルを全て投資することを表明した。
そして、該当産業を徹底的に支援・保護した。
なお、支出金の内訳は、
・国連からの援助金
・ガス&オイルマネー
・投資額
・闇社会からの資金
の4つの内容であった。
ただし、注意しておいてほしいと私が思うのは、この450兆円という膨大な数字であるが、これは現在の円の価値に換算しての計上した値であることなので、どうか勘違いをなさらないでほしい。
そして、この東亞連邦の決死の産業成長政策により、
・自動車産業
・船舶産業
・アパレル産業
・繊維産業
・加工産業
・タバコ産業
・酒産業
・金融産業
・鉱業
・重軽工業
・農業
・林業
・水産業
・音楽産業
・映画産業
・アニメーション産業
・サービス業
・国防産業
・石油産業
・宝石産業
・総合産業
・レジャー産業
・観光産業
・運送産業
は急激に成長した。
現在においても、世界トップ300の企業の内。7割以上が東亞連邦の国営や民営企業だ。
また、アメリカ・ドイツ・イギリス・日本と並ぶ産業強国となった。
そして、奉天に至っては、
「西のニューヨーク、東の奉天」
と言われるほどの一大産業地域と成長した。
今日でも、
「ニューヨーク・ロンドン・パリ・モスクワ・東京・奉天は、世界の花の都」
とされ褒め称えられることが多い。
1945年10月25日ー東亞連邦は、元号制を導入した。
日本国と同じ「昭和」と元号をした。
また、改めて日本との統一を強く主張した。
同日ー天皇陛下に、東亞連邦を併合するように嘆願した。
この1945年からの一年半で
・インフラの完全整備達成
・国の人口が、5億3850万人から5億6000万人に増加。
・産業の強靭化
・失業率が1.45%から0.95%へと大幅減少。
・起業数80万社
（1946年からの半年で、64万5000社が起業）
・進出数20万社
（1946年からの半年で、9万4400社が進出）
・鉄道・道路・上下水道・暖房道の全国整備
・各種産業への膨大な補助金及びそれによる各種産業の規模と市場の巨大化
などなど、東亞連邦は大幅な成長を成し遂げた。
1945年12月25日ー東亞連邦において「自治国設立に関する法律」を可決&施行した。
・満州自治国（旧満州・冀東自治政府地域）
・蒙古自治国（旧蒙古聯合自治政府地域）
・朝鮮自治国（旧大韓帝国地域）
・ロシア・ウクライナ自治州（旧ソビエト連邦沿海州地域）
・ユダヤ自治州（旧ソビエト連邦ユダヤ人自治州地域）
・漢自治州（旧中華民国華北地域）
・ニヴフ・ヴォルタ自治州（樺太全島地域）
・日本自治国（遼東半島地域）
・アルタイ・ツングース自治区（バルン・トレイ湖周辺一帯地域）
・東亞連邦直轄地
これらの新しく制定された10つの自治国・自治州・直轄地制度によって、東亞連邦は、名前だけの連邦から、名実ともに、正式な連邦国家となった。
しかし、当初は、中立国とソ連邦などの数カ国にしか、承認されていなかった。
他の国とは、正式な国交を結んでいない。
しかし、
「国交を結ぶことは認められないが、貿易や経済活動（東亞連邦企業の進出・投資など）はしても良い。」
と、国連から正式に決議され認められていた。
そのために、国内経済や国民生活には全く影響を及ばさなかった。
財投ユダヤ人の非常に強いコネと資金力によって、この決議は行われたとも言われている。
だが、国際的には孤立していることには、依然なんら変わりはない。
さながら、外交関係においては、鎖国状態となっている。
ただし、経済的に見れば全然鎖国していない。
このとき、国連を始めとする国際機関には、全て不参加であった。
なぜなら、「参加しよう。」と加盟申請を出しても、戦時中の「敵」であったアメリカを始めとする西側諸国から、拒否権を行使されても否決されるためであった。
ちなみに、日本国は、第二次世界大戦を早期終結に導いたという功績が功罪相半ばで評価されて、ふたたび、常任理事国に再任され、安保理や世界情勢に強い影響力を持つこととなった。
東亞連邦にとって、日本国とはいくら相手（日本国）が嫌がっても運命の赤い糸で結ばれているのである。
お読みくださり、ありがとうございます。
